異業種転職は何歳まで可能か。転職しやすい業種・職種や年齢別の対策を解説

「異業種への転職は、年齢が上がると難しいのではないか」「未経験の業界に飛び込むのはリスクが高いのではないか」と異業種への転職を目指すにあたって、自分の年齢を気にしている人も少なくありません。

一般的に異業種への転職は、年齢が上がるほど難しくなるといわれています。しかし、決して年齢が上がるからといって異業種転職が不可能であるとは限りません。

近年は、年齢を問わず異業種へ転職する人が増加傾向にあり、「異業種転職ができるのは何歳まで」などとは一概に断定できなくなってきました。

しかし、人材の年齢ごとに求められるスキルや期待されるポジションが異なるのは事実です。

自分の年齢を踏まえて、正しい対策を行い転職活動を進める必要があります。

本記事では、異業種転職ができる年齢や年代別での異業種転職のポイントを解説しています。

そもそも異業種転職とは？

異業種転職とは、「これまでの仕事で培った経験やスキルを活かして、異なる業種へ転職すること」を指します。

これには大きく分けて2つのパターンが存在します。

業界も職種も変える（異業種×異職種）
- 例）銀行の営業職→コンサルティングファームのコンサルタント
- ポテンシャル採用がメインとなるため、早ければ早いほど転職は有利となります。
職種は変えずに業界だけ変える（異業種×同職種）
- 例）食品メーカーの経理→SIerの経理
- 即戦力として評価されやすく、経験や実績で内定率が変わります。

専門職種は異業種転職がしやすい傾向にあります。

特に「マーケター」や「ITエンジニア」といった専門職種は、スキルそのものの汎用性が高いため、異業種転職が叶いやすい傾向にあります。

特定の業界知識以上に、職種としての「専門スキル」や「思考プロセス」が評価されるため、以下のように業界や領域を軽々と飛び越えるキャリアチェンジが可能です。

マーケター（toCマーケティングの横展開）
マーケティングスキルは、業界を問わず通用します。例えば、競合が多い「人材業界」で求職者向けのtoCマーケティングを経験し、Web広告運用やCRMで実績を上げたとします。そのノウハウは、商材がや「化粧品」、「金融商品」に変わったとしてもそのまま活かすことができます。「toC向けのマーケティングスキル」を軸にして市場規模の大きい業界に職種を変えずに転職することができます。
ITエンジニア
ITエンジニアのスキルも、業界という枠組みを超えて極めて高い汎用性を持ちます。
エンジニアの技術は、業界が変わったとしてもそのまま活かすことができます。プログラミング言語やシステム設計の論理は世界共通であるため、「システム開発経験」を軸にして、より市場規模の大きい業界や成長産業へ、職種を変えずにスムーズに転職することが可能です。

異業種転職ができるのは何歳までなのか

35歳の壁という言葉を聞いたことがあるかもしれませんが、現在はその傾向が崩れつつあります。

dodaの調査によると、転職者のうち「異業種」へ転職した人の割合は65.6％という結果でした（2024年5月時点）。近年の傾向から異業種転職者が増加している傾向があるとこの調査からみて判断できます。

参考：doda「異業種転職の実態調査」

「〇歳まで」という上限年齢はない

年功序列や終身雇用の崩壊、労働人口減少に伴い、企業は年齢よりも「実力」や「適性」を重視するようになっています。実際に30代後半、40代、50代で異業種転職を成功させる事例も珍しくありません。30代で異業種転職の成功した事例もあります。

こういった傾向から、年齢を理由に異業種転職を諦める必要はないといえます。

年代別の傾向

年代別の40、50代で異業種転職を成功させた人はもちろんいますが、異業種転職を成功させた全体人数から判断すると、やはり若手の20代のほうが採用確率が高い傾向にあります。

以下のグラフは、2023年6月〜2024年5月にdodaエージェントサービスを利用して転職した約50,000人の年齢分布です。

参考：doda「異業種転職の実態調査」

上記の分布を見ると、異業種転職をした人が最も多い年代は24歳以下で、次に多いのが25〜29歳です。これらのデータから、やはり若手人材の異業種転職が多いことがわかります。

この理由としては、20代の人材は若さやポテンシャルという武器で、比較的どの業種でも転職しやすい点が挙げられます。

年齢が上がるにつれて、スキルや経験が総合的に判断され「いかに会社の即戦力となれるか」といった観点が優先されるようになるのです。

近年は30代後半やそれ以上の年齢での転職も増えつつあるものの、若手採用を重視する企業も多いという事実を把握しておく必要があります。

異業種転職は年齢より「スキル・経験」が重要

異業種転職では、年齢よりも本人が持ち合わせている「スキル・経験」が重視される傾向にあります。

採用企業は、未経験者を採用する場合でもできるだけ職に活かせるスキル・経験のある人材を採用したいと考えるものです。

年齢にかかわらず応募先企業に活かせるスキルや実績があれば、採用確率は一層高まります。

異業種への転職では、経験の親和性や異業種でも活かせるポータブルスキルをアピールするのが効果的です。

異業種転職を叶えるためには選考対策が重要

ここまで「異業種転職は可能である」とお伝えしてきましたが、ただ応募するだけでは内定は獲得できません。
20代~30代前半のビジネスパーソンにおいて、未経験業界への転職ニーズは年々高まってる一方で、実際の選考では苦戦するケースが多く、経験業界への転職と比べ、スキルの再現性や業界への親和性が証明しづらいのが実態です。

そのため、異業種転職において最も重要なのは、「選考対策」です。異業種転職に挑戦している方はその不安を払拭し、「この人なら活躍できる」と思わせるためには、以下の2点の対策が不可欠です。

成果ではなく「再現性」を伝える

単に「前職で〇〇の売上を達成しました」と伝えるだけでは不十分です。面接官は、その実績が転職しても発揮できるのか、再現性を見ています。

なぜその成果が出せたのか（プロセス）
どのような課題があり、どう工夫したのか（思考力）
その経験は、新しい業界でどう活きるのか（再現性）

これらを論理的に説明し、「環境が変わっても成果を出せる人材である（再現性がある）」ことを証明する必要があります。

志望動機とキャリアの「一貫性」を持たせる

「なぜ今の業界を辞めて、うちの業界なのか？」この質問に納得感のある答えを返す必要があります。「今の仕事が嫌だから」といったネガティブな理由や、単なる「憧れ」では通用しません。

過去の経験からどのような価値観が生まれたか
その価値観を実現するために、なぜこの業界・この会社である必要があるのか

過去・現在・未来をつなぐ一貫性のあるストーリーを構築することで、面接官に「この転職は必然である」と納得させることができます。

経験の「親和性」をアピールする
異業種転職であっても、企業は「ポテンシャル」だけで採用を決めるわけではありません。「未経験でも、自社のビジネスで成果を出せそうか？」という実務との親和性を厳しく見ています。

自分の経験が新しい業界でも通用することを証明するために、例えば営業職であれば以下の4つの軸で整理してみましょう。

カウンターパート（誰に）： 顧客の業界や役職（例：経営層、人事担当など）
取扱商材（何を）： 有形か無形か、売り切りか継続か
スタイル： 新規開拓中心か、既存深耕か
プロセス： リード獲得からか、クロージングのみか

例えば「求人広告営業」から「SaaS営業（HRTech）」へ転職する場合、「無形商材である点」や「人事担当者への提案経験」は共通しています。これらを言語化し、「環境は違っても、やるべきことは共通している（＝親和性が高い）」と伝えることが、内定への鍵となります。

まずは「受かる」ための準備を

異業種転職は、キャリアの可能性を大きく広げるチャンスです。しかし、どれだけ優秀なスキルを持っていても、選考でそれを正しく伝えられなければ、スタートラインに立つことすらできません。

「自分のスキルの棚卸し」
「異業界でも通用する強みの言語化」
「納得感のある志望動機の作成」

これらを徹底して行うことが、異業種転職を成功させる唯一の道です。

一人での対策が難しい場合は、プロの視点を借りて「受かるための選考対策」を固めることから始めましょう。

【無料】ご相談はこちら

【年代別】異業種転職のポイント

異業種転職では「何歳まででないと転職できない」などのルールはありません。

しかし、年齢ごとに問われるスキルや経験、期待されるポジションが異なります。

自分の年齢を踏まえた転職活動をすると、より採用確率も高まるため、その傾向を把握しておく必要があるのです。

ここからは、以下4つの年代に分けて異業種転職のポイントを解説します。

20代前半
20代後半
30代
40代以上

20代前半

20代前半は、いわゆる第二新卒と呼ばれる世代です。

20代前半の採用は、本人が持つスキルや経験ではなく、将来性や意欲が評価されるポテンシャル採用が多い傾向です。

会社側としても、20代前半の人材は社会人経験が3年弱しかないため、専門的なスキルは持ち合わせていないだろうと予測しています。

しかし、新卒人材と比べて最低限のマナーが身についているため教育の手間もかからず、かつ若手として吸収力や順応力が期待できると判断されます。

この点からも、20代前半・第二新卒の人は企業側にとっても需要の高い世代です。

20代前半の転職では、まず「転職先に入社したい」という気持ちを熱意を持って伝えることを重視してください。

ただし、20代前半の人材は前職を数年で辞めていることもあり、企業側は「またすぐに辞めてしまうのではないか」「一時的な憧れで異業種転職をしたいのでは」と不安を感じるケースも少なくありません。

こういった不安を解消するためにも、「なぜ異業種に転職したいか」を明確にした上で、長期的に貢献したい趣旨をアピールするようにしてください。

20代後半

20代後半になると、20代前半とは異なり、ある程度の経験やスキルを持つ人材として扱われます。

企業側にとっては1社目で一定の社会人経験がありつつも、30、40代と比較して特定の業界・企業の文化に染まっていないため採用ニーズが高い傾向にあります。

20代後半の人材は、会社の業務やプロジェクトを中心となって動かすリーダーや、将来的に幹部職として期待されます。

そのため転職活動では、前職で培ったスキルや経験はもちろん、部下を指揮する、またはプロジェクトを動かした経験があれば積極的にアピールするようにしてください。

20代前半よりもスキルや経験、実績が問われることを念頭に置いた上で転職活動を進めることが大切です。

30代

30代の人材は、企業・組織の中心となって動かしていく世代です。

そのため「いかに即戦力として会社に貢献してくれるか」が重視される傾向にあります。

異業種であっても関連のある経験や実績をアピールし、転職先の会社に自分がどう役立てるかを論理的に説明する必要があります。

さらに、30代以上になると新人の教育担当やチームの管理を任されたり、将来的に管理職として期待されたりするケースが多いため、マネジメント能力が問われる傾向です。

専門スキルに加えて、リーダーとしてチーム・プロジェクトを率いていく意欲や、前職でのマネジメント経験を積極的にアピールするのが望ましいです。

40代以上

40代以上では、管理職の募集が一般的です。

十分な実績・マネジメントスキルを備えている場合は、異業種の管理職への転職であっても歓迎される可能性が高いです。

ただし、40代以上の募集はほかの年代と比べると数が少なく、限られてしまう傾向があります。

未経験分野だと年収が下がることも多く、初めは待遇が前職より落ちてしまう可能性を覚悟しておく必要があります。

また、ほかの世代と比べ求められるスキルレベルが高く、いわゆる「ベテラン」としての扱いを受ける覚悟も必要です。

単なる個人の専門スキルだけではなく、チームやプロジェクト単位で成果を上げた経験や、人材育成の経験が求められる傾向にあります。

そのため、プロジェクトマネジメント、チームマネジメント経験を積極的にアピールし、組織に貢献できる趣旨を伝える必要があります。

異業種転職しやすい職種

異業種転職であっても、前職と同職種を選べば前職での経験や実績を活かせるため、採用につながりやすい傾向です。

なかでも以下の職種は、多くの企業で需要が高く、異業種からでも転職しやすいといえます。

営業職
ITエンジニア職
管理部門の専門職（経理・人事・法務）

営業職

リクルートエージェントの調査によると、営業職への転職成功者のうち、62.1％が異業種からの転職です。

営業職は、あらゆる業界で収益を生み出すために欠かせない役割であり、求人数が圧倒的に多いのが特徴です。業界によって必要な知識や扱う商材、営業スタイルが少しずつ異なるものの、業務内容やミッションは共通しています。そのため、商材知識さえキャッチアップできれば、前職の営業スキルを即戦力として異業種でも発揮しやすい職種です。

参考：リクルートエージェント（2025年4月時点）「異業種転職の実態調査」

ITエンジニア

同調査において、SE・ITエンジニアの異業種転職割合は61.9％です。

専門スキルが問われる技術職は人材不足の傾向が強く、未経験からの転職も歓迎しています。Web・ITエンジニアとしての実務経験があれば、キャリアの選択肢が非常に広いのが特徴です。

管理部門の専門職

経理、人事、法務といった管理部門の職種は、異業種への転職においてスキルを最も汎用的に活かせます。なぜなら、会計基準、労働基準法、会社法といった法律・規則はどの業界でも共通しているためです。

実務経験を持つ専門職としての転職は、業界を問わず重宝される傾向にあります。

その他、異業種転職を目指すにあたってできること

異業種への転職を目指すにあたって、年齢を問わずやるべきことは以下3点です。

業界情報をインプットする
自身のスキルや経験を洗い出す
業界・企業のなかで発揮できる自分の強みを明確にする

業界情報をインプットする

異業種へ転職する場合、まずは業界情報のインプットから始めてください。

異業種への転職では、自分自身の業種に対するイメージと、実際にリサーチをしてみてわかった業界の内部情報が異なる場合も多々あります。

業界についての正しい情報がないと、入社後のミスマッチにつながりかねません。

また、異業種からの転職であっても、全く知識ゼロの状態で転職できるわけではありません。

面接では業界に対する意見が求められたり、最新の動向について質問されたりする場合もあります。

業界情報の入手先は、専門雑誌・専門新聞、インターネット記事、SNSなど多岐にわたります。

あらゆる媒体を活用して情報をインプットし、「自分に合っているかどうか」を判断した上で本格的な転職活動を始めるようにしてください。

自身のスキルや経験の棚卸しをする

業界における経験や実績がなくても、関連のあるスキルや経験をアピールすることが大切です。

そのため、まずは自分のスキルや経験を洗い出してみてください。

その洗い出したなかから次の職場で活かせるスキル・経験をピックアップし、履歴書などの書類や面接で的確にアピールするのが望ましいです。

繰り返しの記載になりますが、企業が中途採用で最も重視するのは、自社に入社して成果を出してくれるか（再現性があるか）です。異業種への転職では、「つい新しい業界で学びたい」「成長したい」という熱意ばかりをアピールしがちですが、大切なのは「業界が違っても、自分のスキルや経験を使えば御社の利益に貢献できる」というメリットを提示することです。そのために、まずは徹底したスキルと経験の棚卸を行いましょう。

例えば、20代前半ではポータブルスキルが一個のアピール要素になり、

20代後半や30代前半では、成果を出すためのプロセスが異なる環境でも通用することを証明する必要があります。

参考①

NG例（意欲のみ）： 「未経験ですが、コミュニケーション能力には自信があります。一生懸命頑張ります。」

OK例（強み＋貢献）： 「前職では利害関係の異なる部署間の調整を行い、プロジェクトを円滑に進めてきました。この『調整力』と『推進力』は、御社の営業職においても、顧客と社内開発部の橋渡し役として即戦力となり、受注率の向上に貢献できると考えています。」

参考②

NG例（意欲のみ）： 「未経験ですが、営業経験を活かして一生懸命頑張ります。」

OK例（メソッドの提示）： 「前職では、行動量をKPIとして可視化し、失注要因を分析して改善するサイクルを回すことで目標を達成してきました。扱う商材は変わりますが、御社の営業においてもこの『PDCAを回す行動管理』を徹底することで、成果に貢献できると考えています。」

異業種転職は何歳まで可能か。転職しやすい業種・職種や年齢別の対策を解説

キャリアに迷ったら20・30代特化の「ASSIGN AGENT」

ーーASSIGN AGENTが選ばれる４つの特徴

400,000人のキャリアデータと10,000人以上の支援実績からキャリアの選択肢と強みを提示
企業紹介より先にキャリアプランを描く
あなた専用の選考対策資料で内定獲得をサポート
入社後も半年に1度の面談でキャリアの実現まで伴走

【無料】ご相談はこちら

転職事例

事例1：顧客に届けたい価値を突き詰めた転職。プライム上場SIer企業からULSコンサルティング株式会社へ

【異業種転職の背景：SIerでの葛藤】 プライム上場SIerで、プロジェクトマネージャー（PM）兼営業として大規模な金融システム開発に従事していた高山様。PMと営業の双方を経験する中で、「決まったシステムを納品するだけでなく、本当に顧客のためになる価値を突き詰めたい」という想いが強まりました。しかし、既存の環境では技術ありきの提案になりがちで、顧客の本質的な課題解決に踏み込めないもどかしさを感じていました。そこで、「技術力を武器にしつつ、上流から顧客の課題を解決できる」コンサルティング業界への挑戦を決意しました。

【転機と対策：価値観の言語化】 転職活動では、エージェントとの対話を通じて「成果そのものより、価値が届くまでのプロセスを重視する」という自身の核心的な価値観を再発見しました。この軸が定まったことで、単なるコンサルではなく、現場まで入り込んで伴走する「ULSコンサルティング」という企業と巡り合います。選考では、エージェントから提供された深い企業情報（社風や具体的なキャリアパス）をもとに、自身のSIerでの経験がどう活きるかを具体的にアピールしました。

顧客に届けたい価値を突き詰めた転職。プライム上場SIer企業からULSコンサルティング株式会社へ

事例2：証券営業から、実力主義のトッププレイヤーへ

【異業種転職の背景：商材の限界と再挑戦】 新卒で大手証券会社に入社し、リテール営業を経て、社内公募で投資銀行部門（IBD）へ異動した八坂様。上場企業の経営層を相手に実績を上げ、充実したキャリアを歩んでいました。しかし、証券ビジネスの構造上、どうしても提案できる解決策が限定されてしまうことに限界を感じ始めます。「もっと本質的なソリューションを提供したい」「会社の看板ではなく、個人の営業力で勝負したい」という想いが再燃し、かつて新卒採用で不採用となり、1年前の転職活動でも実力不足で断念した「憧れの成長企業」への再挑戦を決意しました。

【転機と対策：圧倒的な「準備量」】 今回の勝因は、エージェントと二人三脚で行った徹底的な「選考対策」でした。1年前の挫折をバネに、自己アピールのブラッシュアップや面接練習を何度も繰り返し、採用担当者の視点をインプット。単なる「金融の知識」ではなく、異業種でも再現可能な「泥臭い行動力」や「経営層への提案スキル」を言語化し、入念な準備を重ねて自信を深めていきました。