【まとめ】転職活動を成功するための注意点5選 転職準備〜退職時まで
転職活動を開始するにあたり、各フェーズごとの注意点を把握することで、転職失敗へのリスクを減らすことができます。
本記事では、転職活動フェーズを「転職準備」「書類作成」「求人応募」「面接」「内定」「退職」に分けて、それぞれの注意点についてご紹介します。
事前に共有NG項目を把握することで、有意義な転職活動の参考にしてみてください。
転職準備中に注意したいポイント
まずは、転職準備中に確認しておきたいポイントを3点ご紹介します。
転職の軸を再確認する
今回の転職で大切にしたい目的は何か考えます。
「収入が低いから」「人間関係が嫌だから」など短絡的な理由ではなく、将来達成したいキャリアやライフプランなどと合わせて、転職の目的を整理してみてください。
転職の軸を確認するためには、転職の目的・目標・方針の3要素を整理します。
なお、それぞれの概念は次の通りです。
- 目的：今回の転職で最終的に到達したい地点
- 目標：目的を達成するために必要な手段
- 方針：目的を達成するための方向性
概念を転職活動に当てはめた事例は、以下の通りです。
| 転職の目的 | 転職の目標 | 転職の方針 |
| Webディレクター職でキャリアを積み、起業したい | WebデザイナーからWebディレクターへキャリアアップできる企業へ転職する | Webデザイナーからディレクターへの昇進制度、ロールモデルが充実した制作会社を探す |
Webディレクター職でキャリアアップすること、そして将来的に起業することが転職の目的です。
次に、転職の目的を達成するための手段を考えます。
この場合、すでにキャリアを積んでいるWebデザイナーから、Webディレクターへのキャリアアップができる企業へ転職すると結論を出しました。
最後に、転職の目的を達成するための方向性を決定します。
今回の目的は、第一にWebデザイナーからディレクターへのキャリアアップにしたため、方向性としては、キャリアアップが実現できる企業選びが重要です。
ここでは、Webディレクターへの昇進制度、ロールモデルが充実している制作会社を探すことを転職の方針に設定しました。
このように、目的・目標・方針を決めることで、ぶれない転職の軸がみえてきます。
転職活動の流れを再確認する
転職の軸を整理できた段階で、転職活動の全体像をイメージしてみてください。
転職活動の流れが理解できると、各フェーズにどのくらいの時間をかければよいか、どのように進めればよいかを把握できます。
基本的な転職活動の流れは、次の通りです。
- ステップ①：転職方針の決定（1〜2週間）
- ステップ②：応募書類の作成（1週間）
- ステップ③：応募企業の決定（1週間）
- ステップ④：選考対策（2週間）
- ステップ⑤：面接（2〜3週間）
- ステップ⑥：内定獲得
- ステップ⑦：退職交渉
転職活動開始から、内定確定までの期間は人によって異なりますが、ゆとりをもって転職活動を進めるためにも、3〜6ヶ月は確保してみてください。
スムーズに転職活動が進めば、内定まで2ヶ月ほどで決まる場合もありますが、転職活動期間は十分に設ける必要があります。
なお、懸念材料として新型コロナウイルス感染症による転職活動への影響が挙げられますが、Web面接の導入が増加しているため、面接で企業を訪問する機会も少なくなっており、比較的、面接日程を調整しやすい状況になっています。
一方、Web面接だからこそ「応募者の反応がわかりにくい」「安定したインターネット環境が必要である」など、新たな対策も必要です。
転職活動の流れ、各ステップの詳細は、以下記事よりご覧ください。
在職中と離職後どちらを選ぶか
出典元：1万人が回答！「転職活動」実態調査-『エン転職』ユーザーアンケート｜エン・ジャパン株式会社
上の画像は、総合求人・転職支援サービス「エン転職」を利用するユーザー10,663名を対象に、実施された「転職活動」実態調査の結果を示しているものです。
在職中の転職活動について聞いたところ、86%が「在職中に転職活動を行なう」と回答しています。
転職活動を初めてスタートされた方のなかには「在職中の転職活動が、応募先の印象を悪くするのでは」と感じる方も多いようです。
しかし、転職は労働者の権利であるため、在職中に転職活動をスタートしたからといって、印象が悪くなることはありません。
エン転職の実態調査では、在職中の転職活動が非常に多い結果ですが、大切なことは在職中、退職後それぞれのメリット・デメリットを整理することです。
在職中のメリット・デメリット
【メリット】
- 経済的な不安が少ない
- ブランクによる転職先への影響が少ない
- 納得するまで転職先を探せる
【デメリット】
- 退職後と比較し転職活動にあてる時間が限られる
- 急募人材の場合、タイミングよく応募できないことも
退職後に転職活動をするメリット・デメリット
【メリット】
- 転職活動に専念できる
- 失業手当など各種手当を受け取れる
【デメリット】
- 経済的な余裕がなく心理的にも焦りが生まれる
- 離職期間が伸びるとキャリアに空白が生まれる
それぞれ、メリット・デメリットを考慮し、どちらが自分にとってスムーズな転職活動につながるかを検討してみてください。
在職中・退職後の転職活動におけるメリット・デメリット詳細は、以下記事をご覧ください。
転職の書類作成で注意したいポイント
次に、転職の書類作成で注意したいポイントを解説します。
履歴書や職務経歴書の書き方を整理する
転職時の必要書類については「履歴書」「職務経歴書」この2点が基本です。
ただし、応募先企業によっては「ポートフォリオ」「志望動機書」などが必要なケースもあるため、事前の確認を徹底してください。
なお、履歴書や職務経歴書の作成にあたっては、以下の点に注意する必要があります。
【履歴書作成時の注意点】
- 作成ルールに則って記載してあるか（ビジネスマナー、ビジネスパーソンとしての適性が問われる）
- 学歴や職歴に一貫性はあるか
- 転職回数は問題ないか（応募者の定着度を判断）
- 自社に貢献できるスキルや資格はあるか
- 入社意欲はあるか
- 希望給与や勤務地、働き方が自社の募集条件と一致しているか
履歴書は、学歴・職歴・取得資格・志望動機など、応募者の基本情報を把握するための書類です。
手書きで提出、パソコン作成問わず、採用側が見やすい文字サイズ、行間、改行を意識して記載してみてください。
また「退職理由と応募先企業への志望動機に一貫性はあるか」「応募先企業の募集条件と合致するスキルや資格の持ち主なのか」の2点は特に重要です。
今一度、確認してみてください。
【職務経歴書作成の注意点】
- 過去に経験した業務、業務に取り組む姿勢、業務で得た成果がまとめられているか
- 応募先企業の求めるスキルや経歴の持ち主か
- 仕事への熱意は感じられるか
基本情報を体系的にまとめた履歴書とは異なり、職務経歴書はこれまで経験した具体的な業務、応募者のスキルなど、実務能力を判断するための書類です。
そのため、業務経験・職務内容などをわかりやすくまとめる必要があります。
また、職務経歴書は大きく分けて次の3種類があり、応募する職種やポジションによって、実績を重視するのか、スキルを全面的に伝えたいのか傾向が分かれます。
【職務経歴書の種類】
- 編年体形式
- 逆編年体形式
- キャリア式
職務経歴書の種類や特徴も踏まえて、どのように実務能力を伝えればよいか検討してください。
職務経歴書の具体的な書き方や、フォーマットごとの特徴は以下記事をご覧ください。
あいまいな表現は避ける
履歴書、職務経歴書では、学歴、職歴、志望動機、業務経験、実績などを数字や固有名詞を用いて、具体的に伝える必要があります。
たとえば、職務経歴書に記載する営業職の業務経験であれば、担当した顧客数、顧客の特性、目標数値、達成率などを盛り込みます。
数値や固有名詞を記さずに抽象的な内容だと、あなたの実務能力が本当なのか証明できません。
この点を考慮しながら、記載してください。
企業が求めている人物像を意識する
特に職務経歴書の作成において重要ですが、応募先企業がどのような人材を求めているか把握する必要があります。
具体的には、あなたが職務経歴書に記載する実績、自己PRが、どんなに輝かしいものであっても、応募先企業の求める人材と一致していなければ意味がありません。
たとえば、接客業から未経験でWebマーケティング職へ転職する場合、自己PR欄に「丁寧な接客でお客様満足度No.1を獲得」とだけ記載しても、貢献度が伝わりにくくなります。
丁寧な接客を心がけた理由、そしてお客様満足度No.1を獲得した背景から、どのようにWebマーケティング職へ貢献できるか掘り下げなくてはなりません。
独りよがりにならず、応募先企業が求めている人物像と照らし合わせて、応募書類を作成する必要があります。
転職先への応募時に注意したいポイント
続いて、転職先への応募時に注意したいポイントを解説します。
自己分析を徹底的に実施する
応募先企業の選定を誤らないためには、徹底した自己分析によって、自身の長所・短所、強み、価値観、スキルを明確にしなければなりません。
なぜなら、あなたが希望する業種、職種への応募であっても、応募先によって企業文化、カルチャーフィット、求めている人材イメージは異なるからです。
たとえば、あなた自身が持つポテンシャルを重視して転職する場合、性格・価値観・ポータブルスキルなどと照らし合わせて、より合致する応募先を選定する必要があります。
あなた自身の性格や価値観を深く理解していなければ、応募先の選定が曖昧になり、企業文化、求めている人材との不一致が起こります。
応募先との不一致を防ぐためにも、自己分析を徹底してください。
自己分析の具体的なやり方については、以下の記事が参考になります。
企業研究を徹底する
企業研究の目的は、大きく分けて「自分にあった企業を見つけるため」「志望動機を具体化するため」この2点です。
企業研究を進めることで、以下の情報を得られます。
【企業研究で得られる情報】
- 企業情報（理念・創立年・資本金・拠点）
- 事業内容
- 業績
- 制度（教育制度・休業制度・福利厚生）
- 採用情報
- 勤務条件
- 働き方（副業・独立支援・仲間との交流など）
- 将来性
- 社風
これらの情報をもとに、自己分析の結果と照らし合わせれば、より応募者にあった企業への応募ができます。
たとえば、あなたがWebデザイナーで「キャリアアップ」「多様な働き方」「野心的」をキーワードに転職する場合、大手企業よりベンチャー企業が適しているかもしれません。
また、あなたのチャレンジ精神とマッチした企業を探すなら「副業OK」「独立支援」「成果主義」などの応募基準が連想されます。
さらに企業理念、将来性、社風などを見極めることで「その企業でなければならない理由」、つまり応募への「決め手」が見つかり、複数ある応募先企業をさらに絞り込めます。
自己分析や企業研究は、すでに転職準備段階で行なう必要がありますが、求人に応募する際にも、うまく活用してみてください。
なお、企業研究のために情報を集める際は、以下が参考になります。
- 企業のWebサイト
- OB、OG訪問
- 会社説明会
- 四季報
- 業界誌
- 口コミサイト
自分の市場価値を高く評価しすぎない
「どうせ転職するなら年収1,000万円以上欲しい」「〇〇の役職でキャリアアップしたい」など、あなたの実力以上の転職先へ応募してしまうと、失敗につながりかねません。
自分の市場価値を客観的に評価し、スキルや経歴、将来貢献できる業務と照らし合わせて、応募先企業を絞り込む必要があります。
「大企業にいたから問題ない」「専門資格を保有しているから大丈夫」ではなく、自己分析によって導き出された客観的思考のもと、求人へ応募してみてください。
転職の面接時に注意したいポイント
次に、転職活動における面接時に注意したいポイントを解説します。
書類選考を通過後、いよいよ面接です。模擬面接や頻出質問対策など、これまで訓練した成果を発揮するためにも、以下の項目をおさえてください。
当日までに面接の流れをおさえる
まずは、面接の全体像を掴むためにも、全体の流れを把握することをおすすめします。
基本的な流れを把握することで、面接当日にあたふたせず、落ち着いて面接に臨めます。
【面接当日の流れ】
- 訪問〜面接
- 面接開始〜自己紹介
- 転職の理由や志望動機について
- 入社後に活かせるスキルや経験について
- 諸条件について（入社可能な時期、勤務地、就業条件など）
- 逆質問〜面接終了
面接当日の各流れで、注意すべきポイントの詳細は、以下記事より参考にしてください。
当日までに面接のマナーをおさえる
面接当日の流れを把握後、シチュエーションごとの面接マナーについて理解してください。
会場への到着時間は適切か
面接会場への遅刻は当然NGですが、会場到着が面接開始の30分前など、早すぎるのも問題です。
極端に早すぎる到着は、応募先企業の担当者に必要以上の気を遣わせてしまうほか、面接担当者が業務中の場合もあり、非常に迷惑になることもあります。
基本的に面接会場への到着は、面接開始「10分前」に、そして受付は面接の「5分前」を目安にしてください。
また、面接会場によってはロビーや待合室がなく、待機できる場所が限られるケースもあります。
このような観点からも、面接会場への早すぎる到着は避けるようにしてください。
受付への態度は問題ないか
面接の5分前には受付を済ませる必要がありますが、受付へ向かう前には、身だしなみや携帯電話の電源を確認してください。
「ネクタイが曲がっている」「髪型が乱れている」「突然、着信音が鳴る」このようなことがないように注意します。
また、受付では面接で訪問した趣旨を伝え、採用担当者への取り次ぎをお願いします。
その際も、言葉遣いが疎かであったり、覇気のない態度であったりと、ビジネスマン以前に社会人としてのマナーが徹底されていない時点でマイナスの印象を与えてしまいます。
相手の目を見て、明るくハキハキと、マナーを守り対応してください。
入室時のノックは3回
面接室へ入室する際のノックは、3回です。
2回ノックと混同される場合が多いですが、2回は「空室確認」の意味で用いられ、主にトイレなどで使います。
正しくは、3回ノックをし「どうぞお入りください」と言われてから、ドアを開けます。
また、場合によっては面接官が後から入室するケースもあり、ノックをしても返事がないこともあります。
再度ノックをし、それでも返事がなければ「失礼いたします」と言って、面接官より先に入室してください。
なお、すでにドアが開いている場合には、ノックをする必要はありません。
面接官に挨拶をしてから、一礼をし、入室してください。
その他の面接マナーは、以下記事が参考になります。
面接で伝えるべき内容を整理する
面接では「退職理由」「志望動機」「長所や短所」「自己PR」など、必ず聞かれるさまざまな質問が用意されています。
特に採用側が知りたいのは「応募者の経験が自社でどう活かせるか」「応募への熱意はあるか」「カルチャーフィットとマッチするか」の3点です。
頻出以外の質問をされた場合でも、落ち着いて上記3点をアピールしてみてください。
また、面接前日には、再度応募先企業が求めるスキルや、経験を確認しておくことをおすすめします。
不明点はその場で確認する
応募先企業での業務内容や働き方について、事前に理解していたつもりでも、面接官とのやりとりのなかで、疑問が生じることもあります。
そのような場合には、入社後の不一致を防ぐためにも、遠慮せずに担当者へ確認してみてください。
特に、入社後に配属される部署、役割、働き方、研修制度などは確認しておくことをおすすめします。
中途採用における頻出質問を整理する
繰り返しになりますが、面接においては、必ず聞かれるオーソドックスな質問が決まっています。
その場で、臨機応変に対応するのも素晴らしいですが、基本的な質問だけでも事前に把握し、回答を用意しておくとよいです。
たとえば、以下のような質問が多いため、チェックしてみてください。
【中途採用向け 頻出質問の例】
- 自己紹介をしてください
- なぜ今の会社を辞めたのですか
- ブランク期間の理由について教えてください
- 転職回数が多い理由について教えてください
- 当社を選んだ志望動機を教えてください
- 当社で活かせるスキルや経験について教えてください
- 3〜5年後のキャリアビジョンについて教えてください
- ストレスコントロールの方法について教えてください
- 課題解決のアプローチについて教えてください
- 逆質問
なお、各設問への回答例は、以下記事で解説しています。
落選しても失敗した要因を振り返る
どんなに優秀なキャリアをもたれていても、1社目の応募から内定をもらえる転職者はそう多くはありません。
落選してネガティブになることもあると思いますが、それ以上に次の転職を意識した取り組みが重要です。
なぜ落選してしまったのか、理由を振り返り、反省すべきポイント、面接で聞かれた質問内容をまとめ、PDCAサイクルを回してください。
また、弊社は両面型の転職エージェントとして、あなたの担当者が企業への連絡や調整を行います。
そのため、万が一、面接で落選しても、採用企業から共有された感度の高い情報を、すぐさまフィードバック可能です。
転職の内定や退職時に注意したいポイント
次に、転職の内定や退職時に注意したいポイントを解説します。
労働条件は事前に確認する
採用企業から無事内定を獲得すると、内定通知が届きます。内定獲得後の嬉しさから、すぐに承諾したい気持ちも理解できますが、労働条件については詳細を確認してください。
多くの場合、内定通知の後に労働条件確認書が送付されます。
労働条件確認書とは、企業と労働者が雇用契約を結ぶ際に交付するもので、賃金や契約期間、勤務地、勤務時間、業務内容などが記載されたものです。
このような労働条件は、労働基準法で書面で明示することが義務化されており、実際に提示された条件が、面接時と異なっていないか確認が必要です。
なお、実際の労働条件が異なるなど、疑問が生じた場合には、採用担当窓口へ問い合わせることをおすすめします。
この段階で、入社を辞退することも可能なため、入念に確認してください。
退職状況を都度共有する
入社の意思が固まった段階で、勤務中の場合には直属の上司へ報告し、退職日を決定します。
その際に、正式な退職日が決定したら、いつから出社可能なのか、転職先企業へ、都度共有してください。
入社日を決定後、引継ぎ等により入社が遅れてしまわないように、計画的に退職を進める必要があります。
退職のマナーを確認する
円満退社を進めるためにも、就業規則に従った計画的な退職手続きが必要です。
退職の意思を伝えるタイミングは、基本的に就業規則に明記されていますが、明確な記載がない場合には、退職希望日の遅くとも1ヶ月前には伝えます。
できれば、3ヶ月ほどの余裕をもって臨んでください。
また、退職の伝え方に関しても「繁忙期を外す」「前もって直属の上司へアポイントメントをとる」「二人きりの場所で伝える」などマナーを守る必要があります。
最後までお世話になった会社への感謝の気持ちをもって、円満退社を進めてください。
上司への退職の伝え方や退職マナーは、以下記事をご覧ください。
ブランクのある転職なら年金や健康保険にも注意
前職から退職後、1日でもブランクがある場合には、年金や健康保険に関する手続きを、自分で進める必要があります。
具体的には、各市役所や区役所へ行き、国民年金窓口などで手続きを進めてください。
健康保険に関しても、年金同様に、協会けんぽの支部などへ行き、以下のいずれかで保険料を支払います。
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