【例文付き】転職時の職務経歴書 自己PRの書き方やポイントを解説

【例文付き】転職時の職務経歴書 自己PRの書き方やポイントを解説

応募者の学歴や職歴、取得資格などの基本情報をまとめた履歴書に対し、過去携わった業務やスキルを証明するのが職務経歴書です。

職務経歴書の自己PRでは、応募先企業の求める人材を予め把握した上で、経歴をもとに自身の強みや応募先企業への貢献度をアピールしなければなりません。

本記事では、職務経歴書における自己PRの書き方やポイントを詳しく解説します。

目次

転職活動における職務経歴書の役割

転職活動においては「履歴書」「職務経歴書」と2種類の書類が必要ですが、それぞれ異なる役割が与えられています。

まず履歴書については学歴・職歴・取得資格・志望動機を記載する欄があり、主に応募先企業へ応募者の基本情報を伝える役割を担っています。

そして、職務経歴書については、過去携わったプロジェクトやスキルなど、応募者の実務能力を示す書類です。

応募先企業は、職務経歴書を通して、応募者の仕事への適応能力や求める人材と合致しているか、企業文化への関心はあるかなど総合的に判断しています。

まずは過去の仕事での経験を洗い出し、関連する実績や、成果を獲得するまでの過程を簡潔にまとめてください。

転職の職務経歴書 フォーマットの種類

職務経歴書には、以下の通り、大きく分けて3種類のフォーマットが用意されています。

  • 編年体形式
  • 逆編年体形式
  • キャリア式

時系列に所属企業・部門・業務内容を記載する「編年体形式」をはじめ、直近の職務経歴から記載していく「逆編年体形式」、職務内容や携わったプロジェクト、スキルを中心に記載する「キャリア式」などさまざまあります。

従来から普及している「編年体形式」を軸に、それぞれの特徴を把握し、経歴にあわせたフォーマットを選択してください。

編年体形式

編年体形式の職務経歴書は、所属企業・部門・業務内容を時系列に記載する、基本的なフォーマットです。

時系列で記載することにより、履歴書と照らし合わせながら、自身のキャリアを応募先企業へ伝えられます。

「第二新卒者」「異動や転職回数が少ない方」など、社会人経験の浅い方には、シンプルに経歴を伝えやすく、おすすめのフォーマットです。

一方、転職回数が多い方や豊富なスキルをアピールしたい方の場合、編年体形式だと単調な印象を受けます。

必要に応じて、逆編年体形式やキャリア式も検討してください。

逆編年体形式

逆編年体形式は文字通り、過去の職務経歴から記載する編年体形式の逆となり、直近の実績を強調できるフォーマットです。

編年体形式では直近の経歴など、最も強調したい部分が時系列の最後に記載されてしまい、転職回数の多い応募者などは下の方に埋れてしまうこともあります。

逆編年体形式であれば、最もアピールしたい実績やスキルを先頭に記載できるため、転職回数の多い方や実績、スキルを強調したい方には最適なフォーマットです。

逆編年体形式で職歴をアピールする場合には「直近の実績」「職務概要」「取得資格」など、より詳細に記載することをおすすめします。

また、直近以外の実績については簡潔に訴求することで、メリハリを意識したアピールができます。

キャリア式

キャリア式は、時系列ではなく職種や分野ごとに経歴を記載するフォーマットです。

応募者が現在どのようなスキルを所有していて、どのようなプロジェクトに関わってきたのか瞬時に判断できるメリットがあり、技術職や管理職の方、転職回数が多く時系列で記載するとスキルが埋れてしまう場合に向いています。

ただし、キャリア式だと時系列で経歴を確認できないため「職務経歴の概略や一覧」を書き添えて、採用担当者が時系列でも経歴を確認できる工夫をしてください。

転職の職務経歴書 記載すべき項目について

履歴書・職務経歴書

職務経歴書で自己PRを作成する前に、職務経歴書に記載すべき項目について、全体像を把握し、体系的な作成を心がけてください。

ここでは、時系列に沿って職務内容を記載する一般的な「編年体形式」を例に、記載する項目を整理します。

タイトル・氏名・日付

職務経歴書の最上部には、タイトル・日付・氏名を記載します。

タイトルは中央寄せで「職務経歴書」と太字で記載してください。また、日付や氏名については右寄せで記入します。

なお日付ですが、職務経歴書をメールで送信する場合には「送信日」を、郵送で送信する場合には「投函日」を記入し、面接へ持参する場合には「面接日」を記載するのが基本です。

採用担当者へ最新の資料であることを伝えるとともに、職務経歴書の書き方についてもビジネスマナーが問われますので、入念な対策が必要になります。

職務要約

次に職務経験を簡潔にまとめた「職務要約」を記入します。

社会人として積み上げたキャリアを、最初の会社に入社した時点から、現在の会社まで簡潔にまとめることで、応募先企業が求める人材であるとアピールします。

また、忙しい業務の合間をぬって書類選考を行う採用担当者の場合、応募書類が多いほど、職務経歴書を最後までチェックしてもらえるとは限りません。

職務経歴書冒頭に記載する職務要約によって、いかに採用担当者のつかみを得るかが重要です。職務要約から、応募先企業が求める人材であること、その価値をアピールしてください。

職務要約は経験社数によって記載する構成が異なりますが、基本的には3〜4行で「最終学歴」「現在の企業名と職種」「実績」をまとめます。

経験社数が2社以上の場合は「最終学歴」「最初に入社した企業名と職種」「現在の企業名と職種」「それぞれの実績」を簡潔にまとめてください。

転職経験が2社以上の場合、2社以上の情報を伝える必要があるため、1社分の内容が薄まります。伝えたい情報に優先順位をつけて、重要度の高いアピールポイントを記載します。

勤務先企業

勤務先企業欄には「現在勤めている企業」や「過去に勤めていた企業」に関する基本情報を箇条書きで明記します。勤務していた企業の公式ホームページを参考に、情報を抽出すれば問題ありません。

勤務先企業欄へ記載すべき項目は、以下の通りです。

  • 企業名
  • 資本金
  • 従業員数
  • 売上高
  • 事業内容
  • 上場・非上場の有無(非上場の場合は明記しなくても良いです)
  • 雇用形態
  • 在籍期間

【勤務先企業 記載例】

株式会社〇〇

資本金:〇〇万円

従業員数:〇〇名

売上高:◯億◯万円(2020年○月期実績)

事業内容:Webマーケティング

雇用形態:正社員

在籍期間:2019年4月〜現職

職務経歴

職務経歴は「これまで在籍していた会社」「配属部署」「担当したプロジェクト」「実績」を簡潔にまとめたものです。

自身がどのような役割を担ってきたのか、どのようなプロジェクトに関わったのか把握することで、採用担当者が応募先企業への適性を判断する重要な項目になります。

自身のキャリアをしっかり棚卸しした上で、職務経歴に反映してください。職務経歴に記載すべき項目は、以下の通りです。

  • 職務に携わった期間
  • 所属部署・役職
  • 職務内容詳細
  • 実績や受賞歴
  • 退職理由

職務経歴についても、冗長な言い回しは避け、簡潔に箇条書きでまとめ、これまでに歩んだキャリアとスキルを分かりやすく伝えてください。

また退職理由は、実績や受賞歴などと連動しています。前職での実績を残していないのに「新規プロジェクトに挑戦したい」と述べても、退職理由と志望動機に一貫性がなく、説得力が生まれません。

職務経歴書に記載する退職理由については、具体的に記載せず「転職が決まった」「家族介護の必要性」など、労働者側の事情によるものであれば「一身上の都合により退職」と記載してください。

また、退職理由が「勤めていた会社の倒産やリストラ」「労働契約と異なる待遇や職種での採用」など、会社側による事情であれば「会社都合により退職」を記載すれば問題ありません。

知識・スキル

職務経歴書内の知識やスキル欄には、自身が応募先企業の求める人材であることを証明するため、関連する知識やスキルを抜粋して掲載します。

よりアピールしたいからと、関連性が薄い知識やスキルまで長々と記載してしまうと冗長であり、メリハリが生まれません。

「語学力」「コミュニケーションスキル」「ビジネスマナー」など応募先企業での業務をイメージして記載してください。

採用担当者に「記載されているスキルについてより具体的に知りたい」と思ってもらえるよう、まとめるのがポイントです。

資格・免許

職務経歴書の資格欄には、自身が応募先企業で活かせる資格・免許を中心に記載します。関係ない資格まで記載するのではなく、関連性の高いものに優先順位をつけて、箇条書きで表記すれば問題ありません。

資格や免許取得年月日については、和暦や西暦どちらでも構いませんが、基本的には履歴書・職務経歴書と表記を統一します。

なお資格と免許を記載する順番ですが、基本的には免許を先に記載し、次に資格を記します。また、資格取得年月日が古いものから記載してください。

よくある記入失敗事例として、資格の正式名称ではなく略称で記載してしまう場合が見受けられます。

具体的には「宅地建物取引士」を「宅建」と記載するなどが挙げられます。取得資格や免許については、正式名称での記載を徹底してください。

自己PR

職務経歴書の自己PR欄は、応募先企業があなたの「人柄」「入社意欲」「募集した人材との適合性」「企業文化への理解」などを総合的に判断します。

そのため、応募先企業の人材募集背景を入念に確認した上で、自身の強みを訴求する必要があります。

冗長な言い回しにならないよう見出しを設けて、何について書かれているか記載し、見出し内の本文で簡潔に補足します。

「文章の変わり目では改行を入れる」「適度な文字サイズを意識し余白を設ける」など、採用担当者が読みやすい内容に仕上げてください。

自己PRしたい内容が複数あるから枠内を小さな文字でびっしり埋めてしまうなど、可読性低下を招く書き方は避けてください。

自己PRをまとめるポイントは「転職の職務経歴書 自己PRをまとめるポイント」でも詳しく解説します。

志望動機

志望動機は履歴書でも同様に記載するため、必ずしも職務経歴書に記載しなければならない項目ではありません。

しかし、JIS規格の履歴書のように、志望動機スペースが最小限のものもあり、記載できる内容には限りがあります。

そこで、職務経歴書に志望動機を記載することで、履歴書では伝えきれなかった内容を補足でき、応募先企業へのさらなる熱意も伝えられます。

「応募先企業である必然性」「入社後に貢献できる未来」をポイントに、200〜300文字程度で簡潔に記載してください。

転職の職務経歴書に自己PRは必要か

なぜ職務経歴書には自己PR欄が必要なのでしょうか。最も分かりやすい理由としては、応募先企業の採用担当者が自己PR欄から応募者の「人柄や性格」「入社意欲」「企業文化への理解」を総合的に判断するためです。

たとえば、あなたが応募先企業が求めるスキルや実績を持ち合わせていても、社風や企業文化への理解がなければ、採用後すぐに辞めてしまうかもしれません。

このような状態では、優れた人材を採用しても、長期的な企業貢献への期待は持てません。

採用担当者は、スキルや実績だけでなく、入社意欲があり今後のビジョンに賛同してもらえる人材を探しています。

このような視点から「自分をどうPRして良いのかわからない」という方も、自己PRの意義について、もう一度理解してください。

職務経歴書の自己PRをまとめるポイント

転職時の職務経歴書における自己PRをまとめるポイントをご紹介します。

自己PRは、応募先企業に対して、あなたが入社する魅力や必要性をプレゼンテーションする項目です。そのため、単なる自己紹介にとどまるのではなく「採用後のメリットや貢献度」をより具体的にアピールしなければなりません。

企業の求める人物像を把握する

応募先企業の採用担当者は、あなたに対して「募集した人材に合致しているのか」という視点をチェックしています。そのため、自己PRでは応募先企業の求める人物像を確実に把握していなければなりません。

これまで培った自身の経歴やスキルから強みを見出し、応募先企業に合致する人物であるとアピールしてください。

まずは自己分析で、これまでの経歴から実績やスキルを洗い出し、企業が求める人材との関連性を見出す必要があります。

根拠をもとに強みをアピールする

自己PRで、あなたの強みや入社後貢献できる未来をアピールする際には、必ず根拠を明確にします。

単に「〇〇ができます」と伝えても説得力に欠け、採用担当者に響きません。

「〇〇という体験や実績があるため、〇〇業務では貢献できます」など根拠をもとに組み立てると、説得力が生まれます。

この段階でアピールする強みがわからないという場合には「企業の求める人物像の把握」「企業研究」「自己分析」が不足しています。

不足箇所を再確認し、根拠をもとに自己PR文を検討してください。

エピソードも踏まえて記載する

根拠をもとにあなたの強みをアピールする際、具体的なエピソードも述べると、よりあなたの人材価値が採用担当者に伝わりやすくなります。

「実績を積み上げるまでに踏んだ過程や獲得スキル」「どのような強みが仕事で評価されたのか」など、具体的なエピソードをまとめることで、自己PRに説得力が増します。

なお、具体的なエピソードを複数記載すると、冗長になり伝わりにくいため、エピソードは1つに絞り、具体的に記載してください。

400文字程度で可読性を意識する

魅力をアピールしたいからと、自己PR欄にびっしり内容を埋めてしまうと、冗長であり、かえってあなたの良さが伝わりません。自己PRは、400文字を目安に簡潔に記載してください。

また、経歴が豊富でPRしたい内容が複数ある場合には、必要に応じて見出しを追加し、より読みやすい内容に仕上げる工夫も必要です。

そのほか、全体の余白を意識し文字を詰めすぎない配慮や、文章の変わり目では改行を設けるなど、採用担当者が読みやすいレイアウトを意識してください。

職務経歴書の自己PR 書き方を6つのステップで解説

職務経歴書

それでは職務経歴書における自己PRの書き方を6つのステップで解説します。

ステップ①:職歴から得たキャリア・スキル・実績を洗い出す

まずは、あなたがこれまでの職歴で得たキャリア・スキルを洗い出してください。ここで重要なのは、自分の所有する全てを箇条書き良いので書き出します。

マーケティング職であれば「新規プロジェクトの立ち上げ」「新規オウンドメディアの立案」、技術職であれば「新製品開発」「品質管理」かもしれません。過去を振り返りながら、洗い出してください。

次に、洗い出したキャリアやスキルに対して、根拠に基づいた自己PRにするため、保有する実績を付け加えます。

たとえば、マーケティング職で新規プロジェクトの立ち上げ経験がある応募者の場合「新規オウンドメディア立ち上げ後、◯年で月間〇PV、◯件の成約達成」など、数値的に達成率のわかるものを優先的に付け加えます。

ステップ②:エピソードを追加する

ステップ①で抽出したキャリア・スキル・実績に、具体的なエピソードを付け加えます。

エピソードを付け加えることで「どのように課題解決に取り組んだのか」「目標を達成したのか」採用担当者がプロセスを把握でき、応募者の業務に向き合う姿勢や人となりもアピールできます。

また、応募者のエピソードから応募先企業での働き方や将来担うポジションを連想できるメリットもあります。

たとえば、新規オウンドメディア立ち上げに至るまでの背景や目標設定の方法、関係部署との連携など、思い当たるエピソードを抽出してください。

ステップ③:応募先企業の求める人材を把握する

ステップ②までの過程で、キャリア・実績・スキル、それに伴うエピソードを整理しました。

次に応募先企業の求める人材、つまり応募先企業が求める人材への能力を把握する必要があります。

なぜなら、あなたがどんなに優れたキャリアや実績を持ち合わせていても、応募先企業が求める能力や職種経験が欠けてしまっては採用に至る可能性は低くなってしまうからです。

極端な例ですが、事務職への転職で「Webマーケティングを得意としており、オウンドメディアの導入後、前年比◯%の売り上げを達成しました」とPRしても事務職の業務内容には関係ありません。

自己PRでは、応募先企業で求められる能力と、自分のキャリア・スキル・実績をフィットさせる必要があります。

そのためには応募先企業の求める人材や能力への理解が欠かせません。

応募先企業の求める人材を把握するためには、まず求人情報の「募集職種」「所属部署での業務内容」「入社後に期待されているポジションや役割」をしっかり理解してください。

その上で、ステップ①で抽出したキャリア・スキル・実績から、該当するものを選定します。

また、応募先企業が求める人材を深く理解するためには、募集情報だけでなく、企業ホームページはもちろん、事業規模、業界の市場動向、新着ニュースなども参考になります。

たとえば、ベンチャー企業への応募なら「一人で複数分野を担当できる能力」「積極的な提案力」が重視されるかもしれません。

一方、大手企業への応募なら「他部署との連携能力」「提携企業との調整能力」かもしれません。

このように、業界や事業規模の分析も踏まえて、応募先企業の人材理解に努めてください。

ステップ④:選定したキャリア・スキル・実績を一言にまとめる

ステップ③で応募先企業の求める人材を理解し、そこに該当するキャリア・スキル・実績を抽出できたら、それらを一言にまとめてください。

職務経歴書の自己PR欄は、300〜400文字と簡潔にまとめる必要があります。また、あなたが持ち合わせる能力を一言で表現することで、自己PR欄の見出しとして挿入でき、シンプルかつ簡潔なPRが作成できます。

たとえば「WEBマーケティング部署に3年間在籍し、オウンドメディアから、売り上げ120%増を達成した」という実績やキャリアがある場合「目標達成力」「継続力」「実行力」「効果検証・改善力」などにまとめられます。

このようにあなたのキャリア・スキル・実績を一言でまとめることで、冗長にならず簡潔な自己PRにつながります。

また、あなたの強みを一言にまとめることで、面接での質問にも活かせます。

ステップ⑤:アピールポイントは2〜3つに絞る

ステップ④でまとめた「提案力」「実行力」などのアピールポイントですが、より応募先企業の求める人材であるとアピールするため2〜3つに絞り込みます。

応募先企業ごとに、2〜3つほど絞り込んだアピールポイントに優先順位をつけて、より訴求力のある1つを自己PRに記載したり、見出しを設けて複数訴求したりしても構いません。

応募先企業の業界や市場などの動向も踏まえて、自己PRをまとめてください。

ステップ⑥:自己PRは400字程度でまとめる

繰り返しになりますが、自分の強みをよりアピールしたいからと、自己PR欄をびっしり埋めてしまうのは控えてください。

要点をつかめず自分を客観視できない自己PRとして、採用担当者から評価を得られません。

300〜400文字を目安に、簡潔に自己PRをまとめてください。また、大きすぎず小さすぎない適切な文字サイズを意識し、文章の変わり目では改行を設けるなど、採用担当者が読みやすい工夫が必要です。

職務経歴書の自己PR 良い例文と悪い例文

それでは、ここまでご紹介した自己PRの書き方やポイントを踏まえて、良い例文と悪い例文を解説します。

自己PRの良い例文

住宅メーカーの営業を3年経験し、月平均の接客人数は約150人、昨年度の受注件数は◯件、目標達成率は200%となり全社員300人中1位の営業成績を獲得しました。私の最大の強みは「目標達成力」です。

お客様の理想的な住宅を叶えるため、土地の周辺情報・希望のライフプラン・ローンに関するお悩みなど日々知識習得に努め、常に最適な情報発信を心がけてまいりました。

また、お客様が求める住宅プランとご予算とのバランスが合わない場合も、設計担当者や施工業者とのミーティングを重ね、代替え案を提案。

その結果、お客様からも「私たちの理想と現実に常に寄り添ってもらえて嬉しい」とお喜びの声をいただきました。

前職よりも市場規模の大きな貴社においても、単に目標達成を実現するだけでなく、お客様の理想に誠実に向き合える営業職を目指してまいります。

自己PRの悪い例文

住宅メーカーの営業を3年経験いたしました。最大の強みは「目標達成力」です。

お客様の理想的な住宅を叶えるため、土地の周辺情報・希望のライフプラン・ローンに関する悩みなど日々知識習得に努め、常に最適な情報発信を心がけてまいりました。

また、お客様が求める住宅プランとご予算とのバランスが合わない場合も、設計担当者や施工業者とのミーティングを重ね、代替え案を提案しています。

前職よりも市場規模の大きな貴社においても、単に目標達成を実現するのではなく、お客様の理想に向き合える営業職を目指してまいります。

ポイント

良い例文では、目標達成力という強みの主張に対して、具体的な実績を述べて、根拠をもたせた自己PRが記載されています。

しかし、悪い例文では、強みの主張に対して、実績の記載がなく根拠がありません。根拠の有無によって、その後のエピソードの信憑性も左右されます。

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