【転職初心者向け】転職活動の流れや進め方を7ステップで解説
転職活動が初めての場合、どのくらいの期間を設け、どのように進めればよいのか、何を準備するべきなのか不安がつきものです。
また、在職中の転職活動が長引くことで仕事との両立が難しくなる、又は、離職中であれば離職期間の長さが転職に悪影響を及ぼすこともあり、計画的な転職活動が必要です。
本記事では、転職初心者向けに、転職活動全体の流れや進め方を7ステップで解説します。
転職というゴールから逆算して、計画的に転職活動を進めてみてください。
転職活動全体の流れを整理
転職活動全体の流れは、以下の通り、7つのステップから構成されています。
企業への応募から内定に至るまでの期間は人によって異なりますが、3〜6ヶ月ほど余裕をみて進めることをおすすめします。
- ステップ①：転職方針の決定（1〜2週間）
- ステップ②：応募書類の作成（1週間）
- ステップ③：応募企業の決定（1週間）
- ステップ④：選考対策（2週間）
- ステップ⑤：面接（2〜3週間）
- ステップ⑥：内定獲得
- ステップ⑦：退職交渉
また、懸念材料として新型コロナウイルス感染症による転職活動への影響が挙げられますが、以前にも増してWeb面接の導入が増えています。
そのため、面接で企業を訪問する移動時間が削減され、比較的、面接日程を調整しやすい状況にあります。
ただし、Web面接だからこそ「応募者の反応がわかりにくい」「安定したインターネット環境を整備する」など、これまでとは違った工夫が必要です。
Web面接の場合でも、気を抜くことなく、転職活動にゆとりをもって進めてください。
ステップ①：転職方針の決定（1〜2週間）
まずは転職方針から決定します。方針とは、目的を達成するために、あなたが今回の転職で目指す方向性を示しています。
たとえば、転職の目的が「経歴を生かしつつ、マネジメントもできるディレクター職へ転職する」と定めた場合、どのような方針にすればよいか考えてみてください。
回答は人それぞれ異なるものの「経歴を活かせる同業種同職種」「ディレクターポジションを狙える求人」が方針として決定されるかと思います。
このように、ステップ①では、まず転職の目的を明確し、目的を達成するための方針を決定します。
目的と方針が明確化することで、応募先企業の選定や内定承諾において、意思決定がスムーズになり効率良い転職活動ができます。
それでは、転職の方針を決めるための目的について、深掘りしていきます。
転職目的の明確化
繰り返しになりますが、目的を明確にしないまま転職活動を進めてしまうと、あなたの「転職軸」である方針が決定できず、意思決定が曖昧なまま求人を探すことになります。
もしあなたが「求人を探す」と言って、転職活動が進まない場合、目的が不明瞭であることが多く、転職活動の長期化にもつながります。
目的が決められないという場合には「なぜ、年収をアップしたいのか」「なぜ、キャリアチェンジしたいのか」と「なぜ」を問いかけてみてください。
その答えが、あなたの転職で叶えたい目的のはずです。
さらに深掘りすると、転職の目的を決めるためには、目標が必要です。目標とは、目的を達成するために必要な到達手段のことです。
たとえば「山頂できれいな初日の出を見る」という目的の場合で考察すると、導き出される目標と方針は、次の通りです。
- 目的：山頂できれいな初日の出を見る
- 目標：初日の出が見れる時間帯に山頂にいること、初日の出をきれいに見れる山を選ぶこと
- 方針：初日の出の時間帯から逆算した最短ルートを探す、初日の出が見れる山のガイドブックを購入する
このように、転職においても目的→目標→方針の順に深掘りできれば、転職軸がぶれません。
| 転職の目的 | 転職の目標 |
| Webディレクター職でキャリアを積み、起業したい | フロントエンドエンジニアからWebディレクターへキャリアアップできる企業へ転職する |
| 1年後には結婚を予定している | ワーク・ライフ・バランスや福利厚生が充実した企業へ転職する |
転職活動をスケジュールに落とし込む
転職の目的、目標、方針が決定できたら、次に具体的なスケジュールに落とし込みます。
転職を予定している時期、又は転職に適した時期から、3〜6ヶ月ほど逆算して、スケジュールを調節してください。
転職を成功させるためには、時期によって異なる求人の掲載状況を考慮するとよいです。
中途採用が増える2〜3月、8〜9月
新年度を控える2〜3月においては、企業も事業体制の強化や再構築を実施するため、求人の掲載率も高い傾向にあります。
ただ、良質な求人を求めて応募者も殺到し、競争率が上がる時期でもありますので、入念な自己分析、企業研究によって差別化を図りたいところです。
また、会社の期が変わるタイミング、人事異動が発生しやすい10月に向けて、8〜9月に求人へ応募するのもおすすめです。
特にこの時期は「新規プロジェクトで専門人材が必要」「人事異動で空白になったポジションを補填する」など、経歴を活かした求人が揃います。
第二新卒枠なら4月
新卒採用と同時期にあたる4月に向けて、転職活動を進めるのも方法の1つです。
特に、若さとポテンシャルを秘めている、第二新卒者を積極的に採用する企業からの求人が掲載されやすい時期です。
また、第二新卒枠で入社することで、新入社員と同様の社員研修を受けられる可能性があるなど、メリットもあります。
即戦力人材なら通年採用の検討も
新型コロナウイルス感染症や働き方改革などにより、旧来の「メンバーシップ型雇用」から欧米で一般的な「ジョブ型雇用」へ移行する企業も増えています。
メンバーシップ型雇用とは、日本型雇用とも呼ばれ、新卒一括採用から始まり自社のビジネスに必要な人材を、時間をかけて育成する雇用スタイルのことです。
一方、ジョブ型雇用とは、欧米型雇用と呼ばれ、日本型のように新卒一括採用ではなく、企業が求める時期に即戦力人材を採用する雇用スタイルのことです。
リモートワークの普及により、いわゆる窓際族の働き方が可視化され、不必要な人員削減が進むなか、自社に貢献できる即戦力人材への期待が高まっています。
また、このような人材は通年採用を基本としているため、経歴を活かした転職におすすめです。
自己分析
転職の目的、そしてスケジュールを決定したところで、おおまかな方針が見えてきました。
次に行うのは自己分析です。
転職を成功させるためには、売り手（応募者）が買い手（採用側）に対して、自分という商品の魅力・価値・将来性をアピールし興味をもってもらう必要があります。
しかし、そのためには自身の長所・短所、強み、スキルを明確に把握していなければなりません。
自己分析によって、自分のキャリアを振り返り、どのような応募先が適しているのか、自分の強みがどのように貢献できるのか深掘りしてください。
自己分析を徹底することで、自分にあった働き方、応募先企業の風土、活躍できる環境、さらには適した業種や職種が見える化します。
なお、詳しい自己分析の方法は、以下記事よりご覧ください。
情報収集・企業研究
次に自己分析で明確になった自分の価値観、スキル、適性、強みを元に、応募先企業の情報収集をスタートします。
現在では、転職サイトや転職エージェント、口コミサイト、求人情報誌など、さまざまな媒体で自分にあった求人を探すことができます。
また気になる企業があれば、会社のホームページや業界紙などで、希望する業種や職種の将来性についても、把握しておくことをおすすめします。
情報収集・企業研究において重要視したいポイントは、次の通りです。
【情報収集・企業研究のポイント】
- 希望する職種や業種において、市場の動向や将来性はどうか
- 未経験分野への転職の場合、自分を活かせるスキルやキャリアは発揮できるか
- あなたが定めた転職の目的と社風や仕事内容、ポジション、環境が合致しているか
- その企業でなければならない理由や思いがあるか
ステップ②：応募書類の作成（1週間）
情報収集・企業研究によって、応募先の選定が完了次第、応募書類の作成を進めます。
基本的には「履歴書」「職務経歴書」があれば十分ですが、応募先企業によっては「ポートフォリオ」「志望動機書」などが必要なケースもあります。
求人の応募内容に従って、必要書類を準備してください。
履歴書の役割や書き方を整理
応募書類を作成するにあたり、各書類の役割と書き方について、理解を深める必要があります。
履歴書は、学歴・職歴・取得資格・志望動機・勤務形態・就業場所など、応募者の基本情報を確認するための書類であり、以下の点をチェックされています。
【履歴書の要点】
- 作成ルールに則って記載してあるか（ビジネスマナー、ビジネスパーソンとしての適性を判断）
- 学歴や職歴に一貫性はあるか
- 転職回数は問題ないか（自社への順応性を判断）
- 自社に貢献するスキルや資格はあるか
- 入社意欲はあるか
- 希望給与や勤務地、働き方が自社の募集条件と一致するか
ぜひ、これらの要点を踏まえて、履歴書を作成してみてください。
詳しい履歴書の書き方については、以下記事よりご覧ください。
職務経歴書の役割や書き方を整理
職務経歴書は、応募者の基本情報を確認する履歴書とは違い、これまで経験した具体的な業務、応募者のスキルなどから、実務能力を判断するために使用します。
そのため、実務能力、経験、スキルをより具体的にアピールしなければなりません。
【職務経歴書の要点】
- 過去経験した業務、業務に取り組む姿勢、業務でどのような成果をあげたか
- プレゼンテーション能力はあるか
- 仕事への熱意はあるか
- スキルや経験が自社に貢献できるか
詳しい職務経歴書の書き方は、以下記事を参考にしてみてください。
ポートフォリオの役割やまとめ方を整理
クリエイターとして求人へ応募する場合、ポートフォリオの提出を求められることがあります。
ポートフォリオとは、応募者の実績や技量がわかる作品集のことで、デザイン能力、スキルの評価に用いられます。
また、ポートフォリオ自体の完成度もクリエイターの評価を証明する材料となるため、視覚的に伝わりやすいデザイン、読みやすくするための目次の挿入など工夫が必要です。
【ポートフォリオの要点】
- レイアウトは視覚的に伝わりやすいか
- プロフィールや経歴、スキル、実績が体系的にまとめられているか
- テキストだけで冗長になっていないか
ステップ③：応募企業の決定（1週間）
転職の目的、スケジュール、自己分析、情報収集、応募書類の作成まで完了後、実際に選定した企業へ応募します。
ここまでくると、応募先企業へのイメージも明確だと思いますが、改めて以下の要点を確認してください。
どの企業に応募するか
企業研究や情報収集によって、応募先企業の候補が複数決まったかと思いますが、候補企業に全て応募する必要はありません。
もちろん、応募しようと思えば何十社でもエントリーできますが、応募企業が増えすぎると選考の対応で疲弊し、本来の転職軸がぶれてしまうこともあります。
まずは、応募先企業への優先順位を設けるため、次の項目を意識してみてください。
転職の目的と合致しているか
まず、応募先企業が、ステップ①で整理した転職方針のなかの、転職の目的と合致しているか確認する必要があります。
たとえば、あなたが目的とするWebディレクター職、そして起業へのステップを達成できそうな企業を絞り込みます。
具体的には、ディレクター職へのキャリアアップが実現できそうな企業、起業へのステップアップを後押ししてくれる企業などがあります。
転職の目的と合致しているか、目的から逆算した場合に、目標や方針とマッチするか、候補企業に優先順位を設けて絞り込んでください。
募集条件は自分と合致しているか又は勝算はあるか
応募先企業への転職によって、あなたの希望が叶う一方で、企業側から見たあなたを採用するメリットはあるでしょうか。
企業側も多くの採用コストを投下して、人材を募集しているため、できるだけミスマッチを防ぎたいと考えています。
もう一度、あなたが募集条件に合致しているのか、経歴やスキル、実績について再確認してください。
募集されているポジションや待遇は納得いくか
応募先企業が募集しているポジションや収入、待遇などは、あなたの希望する条件と合致しているか確認してください。
年収アップを目的とした転職ではないかもしれませんが、あなたが希望する収入より著しく低い条件が提示されることもあります。
このような応募要項の場合、即戦力人材ではなく、ポテンシャル採用を重視する傾向もあり、結果的に採用確率が低くなります。
また、中途採用における未経験業種・職種への転職で、希望よりも低い条件が提示されることがありますが、その場合でも待遇面、将来のポジションで満足できるか判断してください。
応募先企業への展望
転職活動は「希望するプロジェクトに参加したいから」など、短期的な目線で決めるものではありません。
足元だけでなく中長期的に見て、その企業の持つ展望、応募者が進むべき方向性と合致しているかなど、総合的に判断してみてください。
短期的なビジョンばかりを気にしてしまうと、結果として、応募先企業とのミスマッチが発生し「こんなはずじゃなかった」と後悔につながります。
中長期的に貢献できる企業選びが重要です。
その企業でなければならない理由はあるか
あなたが応募する企業には、経営者の理念、社風、実績、労働環境、仲間との交流など、その企業でなければならない強い理由はありますか。
転職の目的を達成するための企業選びが、重要ではありますが、あなたの価値観や信念を決して置き去りにしてはいけません。
最終的には、その会社そのものへの魅力があるか、関心をもてるかで、熱意の伝わり方が異なります。
採用側としても、応募者の強い熱意を注視しているため、改めて確認してください。
ステップ④：選考対策（2週間）
求人へ応募し、無事書類選考が通ったら、いよいよ面接です。
面接では、事前の選考対策の仕上がりによって、内定確率が左右されます。
ここでは、転職活動での選考対策として、以下3つのポイントを整理します。
- 共通NG項目の把握
- 基本対策を仕上げる
- 模擬面接で場数を踏む
1つずつポイントを解説します。
共通NG項目の把握
選考対策の第一歩は、どの企業にも共通する落選理由を把握することです。
実際の面接で、どこまでが許容値なのか把握することで、ケアレスミスを抑制します。
代表的なNG項目は、以下の通りです。
志望動機が不明確
1次選考では「なぜその業界なのか、企業である必要があるのか」を整理してください。
なお、最終面接においては、その企業である必然性が求められます。
転職する目的や、退職理由とともに、一貫性のある志望動機、転職軸をアピールする必要があります。
将来像が不明確
あなたがその企業に転職するにあたり、実現したい将来像はありますか。
基本的に転職する目的がきちんと定まっていれば、将来像が不明確になることはありません。
しかし、短期的なビジョンで転職を検討している方や、現状の不満から短絡的に転職したいと考えている方は、将来像が欠如しやすく注意が必要です。
本記事の「ステップ①：転職の方針の決定」に戻り、もう一度、転職の目的を深掘りしてみてください。
勘違い・意識過剰
転職の目的は鮮明で、向上心が高い場合でも、自分の立ち位置を誤認しており、必要以上に背伸びをしてしまうケースがみられます。
転職の目的から逆算して、自分はどこにいるのか客観的に判断してみてください。
また、意識の高さから、人材が扱いづらいと感じる場合にも注意が必要です。
誠実な対応、自分の短所を素直に認め、改善に努める姿勢を心がけてください。
頑固・こだわりが強い
応募先企業から提示された待遇、働き方、ポジションにおいて、自分のこだわりが強く、頑固な態度をとってしまうと、柔軟性に欠けた応募者だと判断されます。
また、実際は違っていても、採用側からそう見られてしまう場合も、注意しなければなりません。
印象面（暗い、冴えないなど）
表情が暗い、覇気がない、ネガティブな言葉が多いなど印象が与える影響は、非常に強くなります。
たとえば「〇〇は対応できません」ではなく「〇〇の経験はありませんが、これを機に習得したいと思います」など、ポジティブな言葉へ変換してみてください。
業務認識に間違い
当然ではありますが、応募先企業への業務内容を誤解している場合、ミスマッチの懸念から落選理由となります。
転職理由が他責/独りよがり
転職の理由を、前職の上司のせいにしたり、都合良く解釈したりと他責、独りよがりの場合には、ビジネス以前に社会人として資質が問われ、落選理由となります。
青い鳥
実績もないのに年収をアップして欲しい、ラクな部署に異動したいなど、世の中に存在しない「青い鳥」を求めているケースも落選理由となります。
基本対策を仕上げる
選考対策における共通のNG項目を把握したのち、多くの選考で聞かれる質問について整理します。
応募先企業特有の質問が用意されているケースもありますが、オーソドックスな質問については事前に対策することができます。
事前に回答を用意することで、精神的にも安定し、面接に臨めます。
頻出質問への対策は、以下記事をご覧ください。
模擬面接で場数を踏む
頻出質問に対する対策まで徹底し、最終的には、模擬面接で雰囲気に慣れることが重要です。
話す内容、話し方の順序など、頭では理解できていても、実際の面接となるとあなたらしさを発揮できないことがあります。
模擬面接によって、面接官からの質問を自然に回答できるように繰り返し、訓練してみてください。
また、実際の面接では、応募者の対応力を見極めるために、想定外の質問が用意されているケースもあります。
臨機応変に対応できるよう、合わせて訓練してください。
ステップ⑤：面接（2週間〜3週間）
あとは面接で入念な選考対策の成果を発揮するだけです。
まずは「面接当日の流れ」「面接場所や時間など当日おさえておきたいポイント」「面接時に必要なマナー」この3点を以下記事を参考に、確認しておくことをおすすめします。
事前に面接での失敗やトラブルを回避し、最高のパフォーマンスを発揮してください。
ステップ⑥：内定獲得
見事、希望する企業から内定通知を受け取ることができたら、転職先企業との条件調整や、入社日の決定などを行います。
まずは、基本的な内定獲得後のフローを確認し、手続きを進めてください。
内定獲得後のフローを確認する
基本的な内定獲得後のフローについては、以下の手順で進めることが多い傾向です。
- 労働条件確認書の確認
- オファー面談
- 選考中企業との比較・内定承諾
それぞれ1つずつ確認していきます。
労働条件確認書の確認
労働条件確認書とは、企業と労働者が雇用契約を結ぶ際に交付するもので、賃金や契約期間、勤務地、勤務時間、業務内容などの労働条件が記載されています。
基本的には、内定通知の後に確認書が送付されるか、オファー面談の際に提示されます。
労働者は、企業側が提示した労働条件が、応募要項に記載された条件と合致しているか、慎重に確認しなければなりません。
入社後の労働条件を左右する書面ですので、ささいな疑問があれば、採用窓口への問い合わせをおすすめします。
オファー面談
内定獲得後は、労働条件確認書での労働条件の確認だけでなく、オファー面談の場を設けてもらうのが理想です。
応募者が働く条件について、採用企業側と詳細を話し合い、自分の希望を伝えることも重要になります。
また、オファー面談によって、希望した条件と合致しない場合には、この段階で入社を断ることも可能です。
選考中企業との比較・内定承諾
オファー面談が終了したら、その企業へ入社するか、又は複数企業から内定を獲得している場合には、比較検討をしなければなりません。
最初は理想的だと思っていた企業においても、オファー面談後に印象が変わることもありますので、慎重な見極めが必要です。
転職の目的や今後のキャリアなどと照らし合わせ、納得が得られる企業へ入社してください。
ステップ⑦：退職交渉
内定承諾を決めた後は、現職への退職交渉を実施します。
基本的には、直属の上司へ退職の意向を伝え、正式に退職届を提出、最終出社日を確定させるという流れです。
また、退職を申し出てから、実際に退職するまでは2ヶ月ほど期間を設けてください。
ここまで、7つのステップで転職活動の流れを解説しました。
1つずつゴールから逆算して転職活動を進めることで、効率の良い転職活動を実現できます。
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株式会社ASSIGNでは、コンサルファームへの転職支援からスタートし、現在では、経営企画職や営業職など幅広い職種のキャリア形成、転職支援を行っています。
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これは創業以来一貫して、目の前の転職だけでなく、応募者一人ひとりの中長期的なキャリアに向き合ってきた結果だと考えています。
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まだまだ改善の余地も大きく、日々改善に努めながら、今後も一人ひとりに向き合ったご支援をお約束させていただきます。
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