【2021年】転職活動はいつから始めるのが良いか。転職に適した時期を解説

【2021年】転職活動はいつから始めるのが良いか。転職に適した時期を解説

新入社員の入社を迎える4月、それと同時に中途採用者にとっても転職しやすい時期に差し掛かります。

とはいえ、新型コロナウイルスの影響により、業種によっては新卒採用を停止するなど先行きが不透明です。

こういった状況の中、転職活動はいつから始めるのが良いのでしょうか。

本記事では新型コロナウイルスの影響により打撃を受ける転職市場について、転職活動に適した時期を解説します。

前提 転職活動は3〜6ヶ月ほどを目安に

転職する業種・職種にもよりますが、転職活動における一般的な期間は「3〜6ヶ月」と言われています。

以下はあくまで目安ですが、こういったイメージで転職活動を進めます。

  • 転職準備(自己分析・企業の情報収集):約1週間
  • 書類作成(履歴書・職務経歴書等):約1週間
  • 求人応募・面接:約2ヶ月
  • 内定・退職:約1ヶ月半

もちろん、新型コロナウイルスによる転職への影響も加味すると、さらに期間は伸びるでしょう。

次章では新型コロナウイルスによる転職活動期間への影響について、より詳しくみていきたいと思います。

コロナ禍における求人倍率の変化について

通常3〜6ヶ月はかかる転職活動ですが、実際コロナ禍によってどのような影響が出ているのでしょうか。

以下は、パーソルキャリア株式会社が運営する転職サイト「doda」にて発表されている2021年1月の転職求人倍率・求人数・転職希望者数を示したグラフです。

転職サイト「doda」発表の転職求人倍率レポート

出典元:転職求人倍率レポート(2021年1月)|doda

このレポートによると、2021年1月の求人倍率は1.83倍(前月比-0.19pt/前年同月比-0.77pt)となりました。

求人数と転職希望者数ともに増加したものの、転職希望者数が上回る形となり求人倍率は低下しています。

業種別では、前月比で求人の増加率が最も大きい順に「メディア(前月比108.7%)」「商社・流通(前月比108.2%)」。

前年同月比では、「サービス(前月比83.1%)」「IT・通信(前月比82.6%)」となります。

総括すると求人倍率は前月比でわずかに低下したものの、1度目の緊急事態宣言が発令された2020年4月と比較し、求人数は回復傾向

要因としては、Web面接の普及やリモートワークの導入が進みコロナ禍における新しい事業体制が加速していることが挙げられます。

また、2021年度の新卒採用に慎重だった企業が人材不足をカバーしようと中途採用を強化していることも要因でしょう。

コロナ禍で打撃を受ける業種は確かに多いですが、全体的な求人数はむしろ回復傾向であり業種によっては積極的な中途採用を行っています。

これらを踏まえると、コロナ禍においては前職のスキルを活かした同業種・同職種への中途採用が1つのポイントです。

年齢別 転職活動はいつから始めれば良い?

ここからは、年齢別に転職活動を進める場合の時期を解説します。

社会人3年未満

社会人3年未満はいわゆる「第二新卒」に該当することも多いです。

第二新卒は中途採用に比べて専門的なスキルや経験が要求されず、若手人材を欲している企業からポテンシャルで採用されやすい傾向にあります。

とはいえ「入社3ヶ月で退職してしまった」など新卒入社から転職までの期間が短すぎると「我慢強さに欠ける」など良いイメージはありません。

もちろん一概には言えませんが、コロナ禍で転職活動が長期化することも見据えて、できれば1〜3年は今の会社に在籍する方が良いでしょう。

可能であれば、在籍中に次の転職に活かせる実績やスキルを身につけておくと良いです。

25〜29歳

この年代になると「さらにキャリアアップしたい」「今の会社では自分が成長できない」など、さまざまな悩みや気付きが出てきます。

そのため、年代別に見ても転職する人口がとても多いです。

この年代で転職を成功させるためには自分の「市場価値を分析する」「これまでの実績をアピールする」の2点がポイントになります。

スムーズに転職を進めていかれたい方には、同業種・同職種で求人を探してみることをおすすめします。

またこの年代を分岐に未経験業種への転職が徐々に難しくなって参ります。

同業種・同職種での転職に比べ不利であることは言うまでもありませんが、たとえ異業種への転職であってもできるだけ同じ職種で応募するなど工夫次第では、あなたの実績が高く評価されます。

自分の市場価値と実績を分析して、これまでの経験を活かせる転職先を見つけましょう。

30〜34歳

30〜34歳で転職を検討中なら、できるだけ早い段階で転職活動をスタートしましょう。

理由として、30歳を過ぎてしまうと採用企業側も「実績」や「専門スキル」に加えて、「マネジメント経験」を重要視します。

年齢が上がれば上がるほど転職希望者に求めるスキルのハードルも上がります。

こういった状況から、できるだけ早いタイミングで転職を検討した方が有利でしょう。

またコロナ禍においては、中途採用における即戦力人材を強化していることもあり、高い専門スキルが前提となる求人も多いです。

ぜひ、このことを念頭に転職活動を進めてください。

35〜39歳

35〜39歳で転職する場合も、さきほどと同様に年齢が上がれば上がるほど求められるスキルのハードルが上がります。

採用企業側も年齢が上がるほど、「本当に採用しても良い人材なのか」「年収に見合うのか」「高いマネジメントスキルを持っているのか」など選考の目も厳しくなります。

40代に近づくほど、高いマネジメントスキルが重要視されますので、ぜひ覚えておきましょう。

見方を変えれば、「経営の経験がある」「多数の部下を束ねている」など経験値が豊富な人材や高い実績を残されているほど、年齢問わずヘッドハンティングされる場合もあります。

40歳以降

40歳以降で転職する場合には、主に管理職から管理職への転職が中心となります。

そのため、一般的な転職サイトや企業への直接の応募では見合った求人が見つかりません。

基本的には転職エージェントを活用し、これまでのマネジメントスキルや実績を専門のキャリアアドバイザーにサポートしてもらいましょう。

40歳で管理職以外での転職となる場合は、なかなか厳しい側面がありますので転職は慎重に検討してください。

時期別 転職活動はいつから始めれば良い

続いて、時期別に転職活動をスタートするタイミングをご紹介したいと思います。

中途採用が増える2〜3月、8〜9月

新年度を控える2〜3月においては、企業も事業の体制を強化したり、再構築したりと積極的に採用を行うタイミングとして知られています。

この時期は、特に条件の良い求人も多いため見逃さないようにしましょう。

ただ、当然求職者も増加し競争率が上がる時期でもありますので、スキルの棚卸しや自己分析はもちろん企業研究など、しっかり準備をしたいところです。

次に会社の期が変わるタイミングや人事異動が発生しやすい10月に向けて、8〜9月に転職活動を行うのも効果的でしょう。

この時期の募集では「新規プロジェクトで人材確保が必要」「人事異動で空白になったポジションを補填したい」など企業側も早急に新たな人材を確保したい時期です。

しっかりと転職準備を怠らなければ、比較的に採用確率も上がりやすいため狙い目です。

第二新卒枠で狙うなら4月

社会人経験3年未満の「第二新卒枠」であれば、新入社員と同様に4月入社に向けて転職活動を行うのもおすすめです。

企業側も積極的に第二新卒枠を設けていますし、若さや熱意で転職しやすい時期でもあります。

また第二新卒枠で入社すれば、新卒入社と同様に社員研修を受けられる可能性もあり、切磋琢磨しながら仕事を覚えられます。

第二新卒枠で転職を勝ち取るためには「第二新卒枠を設けている企業へ応募する」「これまでの社会人経験で培ったスキルや実績でアピールする」などを心がけてください。

即戦力人材の通年採用も

未だ終息のめどが立たない新型コロナウイルス。

冒頭でもご紹介したとおり、転職市場においても転職活動が長期化するなど打撃を受けています。

こうした中で、従来の日本型雇用から欧米型雇用へ移行する企業も増えています。

日本型雇用とは「メンバーシップ型雇用」とも呼ばれ、自社のビジネスを支えていくための人材を時間をかけて育成する雇用スタイルです。

新卒採用に代表される日本の従来型雇用で、教育研修等を繰り返しながら、会社に貢献する人材を育てます。

一方、欧米型雇用とは「ジョブ型雇用」とも呼ばれ、募集する職務内容を限定し専門性の高い人材を採用する雇用スタイルです。

日本型雇用のように新卒一斉採用といったスタイルではなく、企業が人材を求める必要な時期に募集をかける通年採用が基本になります。

即戦力人材を採用できるため企業にとっても少ない予算で、自社に貢献できる人材を確保できます。

株式会社リクルートキャリアは全国の企業の人事担当者1,224名に「ジョブ型雇用」に関するアンケートを実施しました。

調査期間は、2020年9月26日〜30日までの4日間でジョブ型雇用の導入実績について以下の回答が得られました。

株式会社リクルートキャリアが実施した「ジョブ型雇用」に関する人事担当者対象調査2020

出典元:「ジョブ型雇用」に関する人事担当者対象調査2020|株式会社リクルートキャリア

その結果、「導入している」と回答されたケースは全体の12.3%とまだ割合としては低いです。

しかし、ジョブ型雇用の導入時期について見てみると2019年4月〜2020年5月以前が47.0%。

2020年6月以降が22.0%と、ここ最近で急速に導入していることがわかります。

実際に日立製作所では国内の16万人を含む全世界の従業員30万人をジョブ型雇用へ移行すると発表しております。

新型コロナウイルスの影響によって在宅ワークやリモートワークが普及した今、従来のような日本型雇用における人的管理が難しくなり、今後もより一層ジョブ型雇用に移行する企業が増えるでしょう。

このように雇用形態が著しく変わる中、日本企業においてもジョブ型雇用に移行し、これまでの新卒一斉採用ではなく、即戦力人材の通年採用が当たり前となる日も近いです。

ぜひ、通年で効率の良い転職活動ができるよう即戦力人材としてスキルを身につけましょう。

転職活動は在職中か。退職後に進めるべきか

さてコロナ禍における転職活動ですが、在職中・退職後どちらに進めるべきでしょうか。

結論からお伝えしますと、会社を退職してから転職活動を進める場合、時間を確保でき転職活動に集中できるメリットはあるものの、次の転職先がすぐに見つかる保証もありません。

働きながらの転職活動は大変かもしれませんが、特にコロナ禍においては、できるだけ在職中に進める方がリスクが少ないでしょう。

もちろん在職中の転職活動にも一長一短ありますので、ご自身が置かれている状況で総合的に判断するようにしましょう。

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