転職で年収が上がる人の特徴とは。年収アップの平均や下がる要因を解説
「転職して年収を上げたい」と考えている人は数多く存在します。
実際に転職者のデータを見てみると、希望通り転職で年収が上がった人もいる一方で、前職の年収とそこまで変わらなかった、あるいは前職よりも下がってしまった人もいます。
転職で年収を上げたいなら、まずは年収アップのために必要なことや年収が下がる人の特徴を把握し、正しく対策をすることが重要です。
本記事では、転職で年収が上がる人・下がる人の特徴や、転職で年収アップを目指す場合の注意点を紹介します。
年収アップのポイントを知り、転職活動の進め方や選考対策の参考にしてください。
転職で年収は上がるのか
ここからは過去の転職者データに基づき、転職で年収が上がる人の割合や上がる人の傾向を紹介します。
- 転職で年収が上がる人は約4割
- 転職で年収が上がりやすい世代は「20〜30代」
- 転職で年収が上がりやすい分野は金融とメーカー
転職で年収が上がる人は約4割
厚生労働省が実施した「令和2年転職者実態調査」によると、転職後の賃金が「増加した」が39.0%、「減少した」が40.1%、「変わらない」が20.2%と発表しています。
転職をして年収が増加する人は約4割いるものの、年収が減少した人も約4割と決して少ない数字ではありません。
年収を上げる目的で転職活動をしても、一定数の人は年収が下がってしまうことを頭に入れておく必要があります。
また、年収が「増加した」と回答した人の増加した割合を見てみると、正社員の場合「1割未満」が11.7％、「1割以上3割未満」が21.8％、「3割以上」が7.7％でした。
どれだけの割合で年収が増加するかは、人によってさまざまであることがわかります。
転職で年収が上がりやすい世代は「20〜30代」
転職で年収が上がりやすいのは「20〜30代」の若手世代です。
厚生労働省が実施した「令和2年転職者実態調査」によると、20〜24歳では46.5％、25〜29歳では46.3％、30〜34歳では48.6％の人が「年収が増加した」と回答しました。
この理由としては、若い世代はもとの年収が低いことが挙げられます。
新卒採用では給料が一定であることが多い分、スキルや能力を評価してくれる企業へ転職すれば、年収が上がる可能性は高くなります。
一方で50代になると、勤務歴の長さやスキルの高さからすでに年収が高いケースが多いため、転職を通して年収が下がってしまう人が多い傾向です。
50代の転職者データを見ると、年収が上がった人は3割程度で、約半数の人が年収が下がったと回答しました。
転職で年収が上がりやすい分野は金融とメーカー
dodaが実施した転職サービス利用者6,000名への調査によると、年収が上がりやすいのは「金融関連専門職種」であると発表しています。
実際に金融業界全体の平均年収は455万円であり、数ある業界のなかで最も高い値です。
なかでも投信／投資顧問（662万円）、証券会社（558万円）、信託銀行（545万円）の分野では、平均年収が高くなっています。
また、平均年収が455万円である「メーカー」も、金融に次いで高い平均年収を誇ります。
なかでもたばこ関連（652万円）、トイレタリー（524万円）、家電／モバイル／ネットワーク機器／プリンタメーカー（524万円）は、年収が高い分野です。
参考：【96の業種別】平均年収ランキング 最新版 ｜doda
転職で年収が上がる人の特徴
転職で年収が上がるか否かは年齢や業界・業種によって左右されますが、これ以外にも要因がいくつかあります。
主に以下のような特徴の人は、転職で年収が上がりやすいと言われています。
- 経験やスキルが活かせる職を選ぶ
- 基本給が高い企業を選ぶ
- スキル・経験の希少性が高い
- 実力重視で評価制度が整備された企業を選ぶ
- 成長性のある企業を選ぶ
経験やスキルが活かせる職を選ぶ
前職と同じ業界・業種で、転職先で活かせる経験やスキルがある場合、年収が上がりやすい傾向です。
転職先で活かせるものがあれば、会社で教育する時間も少なく、入社後の即戦力としての期待が高まります。
なお、完全に前職と同業界・同職種ではなくても、経験を活かしたキャリアチェンジであれば年収が上がる可能性があります。
ITエンジニアからITコンサルタント、保険営業から不動産営業など、経験を活かしつつ業務を進められる場合は、年収アップも期待できる傾向です。
逆に言えば、完全な未経験分野への転職では年収アップが難しいと言えます。
転職市場では企業側は求職者のポテンシャルよりも前職の経験や実績を重視していることが多いため、完全に未経験分野へ挑戦する場合は慎重に検討する必要があります。
基本給が高い企業を選ぶ
基本給は、同業種・同職種であっても会社によって異なります。
なぜなら、基本給の基準は企業が独自で定めるものであり、経営陣の方針や企業の成長性、人件費に対する考え方によって差が出るからです。
同じ規模の会社であっても、新卒の年収で100万円ほどの差が生まれることも少なくありません。
そのため、基本給の水準がさらに高い企業へ転職できれば、必然的に年収アップにつながります。
スキル・経験の希少性が高い
転職先の企業において、自分が保持するスキルや経験の希少性が高い場合、年収は上がりやすくなります。
例えば、DX推進に向けてシステムを導入したいと考えているものの、社内にITに詳しい人材がいない場合、システム開発・導入経験のあるエンジニアは希少性が高くなります。
この場合、経験と知識が豊富なエンジニアを獲得するために人件費を支払う意識が強くなり、年収が上がりやすくなる傾向です。
このほかにも、シニア層が多い職場の場合は若手の価値が高まり、マネジメントができる人材が少ない会社ではマネジメント経験のある人材価値が高まります。
会社によって希少性の高い人材の特徴は異なるので、うまく見極めて転職活動を進めるのが望ましいです。
一方で、一般的なスキルしか習得しておらず、目立った実績を出せていない場合には、転職を通して年収アップを狙うのは難しいと言えます。
市場価値の高いスキルや経験を保持していることが、年収を上げる上で重要なポイントです。
実力重視で評価制度が整備された企業を選ぶ
実力・実績を評価する企業に転職すれば、年収アップのチャンスが高まります。
個人の実力を重視する会社では、それぞれが出した成果や保持するスキルに応じて年収が変動します。
そのため、基本給は前職と変わらなくてもインセンティブ制度が充実していれば、自分が出した成果に対して相応の給与がもらえ、その分年収アップにもつながるのです。
ただし、実力重視の会社だと、実績を出し続けなければ収入の維持が難しいケースも少なくありません。
志望する企業の評価制度はどのようなものか、年功序列と実力・実績のどちらの意識が強いかなど確認するようにしてください。
成長性のある企業を選ぶ
業績が好調で、需要の高いビジネスの場合、企業としての成長が見込めます。
給与は会社の売り上げや経営状況によっても左右されるので、企業の売上増が見込めれば年収が上がる確率が高まる傾向です。
近年はIT業界、電子部品・半導体業界、エンタメ業界、EC業界などの成長率が上がっていると言われています。
各業界や企業の情報も入手しつつ、転職先の業界の成長性があるかを判断するようにしてください。
なお、需要の減少によって市場規模が縮小している業界では、給与水準を上げるのは難しい可能性があります。
こういった業界では、自分が実績を出したり、ハイレベルなスキルを保持しているだけでは年収アップにつながらない可能性が高いので、慎重な検討が必要です。
年収が下がる可能性の高い転職
年収が下がる可能性の高い転職は、以下の通りです。
- キャリアチェンジの転職
- ワークライフバランスを重視した転職
ただし、年収が下がる場合でも結果的に満足のいく可能性も十分あります。
転職で譲れないポイントや転職の軸を慎重に検討してみてください。
キャリアチェンジの転職
前職の経験やスキルを活かすことが難しい異職種・異業種への転職では、年収が下がる可能性が高い傾向です。
異職種・異業種への転職の場合、業界や仕事に関する知識がほぼゼロの状態からスキルを習得する必要があります。
企業側としても、人材を教育する時間と手間がかかり、教育期間中は売り上げを作れず企業への貢献度は低いため、給与を低くせざるを得ないのです。
しかし、キャリアチェンジの転職でも長期的に見れば年収を上げられる可能性は十分あります。
新たな企業で専門性の高いスキルを習得できたり、期待以上の実績を出せたりすれば、前職以上の年収になることも考えられます。
初めは年収が下がってしまっても、新たな環境でキャリアを築き市場価値を高めるのは一つの手段です。
目先の年収だけにとらわれず、一時的に年収が下がってもスキルを習得し、中長期的な視点でリターンが得られるかも重要事項です。
ワークライフバランスを重視した転職
「勤務時間・残業時間を減らしたい」など、プライベートの時間に費やしたいと考えている人も多いはずです。
ワークライフバランスを重視した会社だと、休みや勤務時間を柔軟に変更できますが、勤務時間が減ったり残業手当がなくなったりすることで、年収が下がる可能性があります。
プライベートを重視する場合、普段の生活費や子どもへの教育投資などを踏まえ、年収がどれだけ下がるか慎重に検討することをおすすめします。
現職と転職先では生涯でどれほど収入に差が出るのかを計算し、それでも許容できるかどうかを判断するのが望ましいです。
転職で年収を上げたい場合のポイントと注意点
転職で年収を上げたい場合は、以下のポイントに注意してください。
- 大手企業・有名企業への転職で年収が上がるとは限らない
- 給与だけでなく福利厚生や手当ても確認する
- 自分を採用するメリットを明確に提示する
- 年収交渉を行う
大手企業・有名企業への転職で年収が上がるとは限らない
大手企業や有名企業へ転職すれば年収が上がると考えている人も多いですが、そうとは限りません。
大手企業では、定められた基本給に沿って本人の年収を決定するケースが一般的です。
そのため、スキルが高く評価されて内定が決まったとしても、「自社の同年齢で同部署の社員が年収〇〇円なので、あなたも〇〇円からスタート」と決まってしまう事例もあります。
特に本人のスキルや実績に応じて年収を変えるという風土がない場合や年功序列の考え方が強い場合は、必ずしも転職で年収アップにつながるとは言えません。
逆にベンチャーやスタートアップ企業では、活躍が期待できる人材の年収を柔軟な方法で決定するケースが多々あります。
小規模の会社だと一人が会社に与える影響が大きい分、活躍の見込みがある人材の年収を上げるケースが多いようです。
このように、大手企業・有名企業だからといって年収が上がるとは限らないことを覚えておいてください。
給与だけでなく福利厚生や手当ても確認する
応募先企業から、住宅手当や家賃補助、昼食補助など、どのような福利厚生の恩恵を受けられるかも確認してみてください。
補助や手当てが充実していると、事実上の年収アップにつながります。
例えば、月25万円の給与に加えて月3万円の家賃補助を受け取っていれば、月収28万円の人と同額の収入となります。
基本給やボーナス以外の金額も細かくチェックしてみてください。
自分を採用するメリットを明確に提示する
転職で年収を上げたいなら、自分を採用するメリットを明確にする必要があります。
多くの企業は「即戦力となる人材を採用したい」と考えており、本人が活躍するイメージが明確になれば年収アップも期待できます。
そのため、選考では、自分はどのような経験・実績を持ち、それを活かしてどう活躍できるか、根拠をもって説明できるようにしてください。
なお、採用メリットを提示する上では、経験・スキルの棚卸しと企業分析が肝心です。
基本的な部分ですが、まずは自分のスキルと企業の特徴を知り、的確なアピールができるよう準備を進めるようにしてください。
年収交渉を行う
希望に沿わない収入を提示されたときには、必要に応じて年収交渉をするのも一つの手段です。
会社側の立場も考慮し、マナーに気をつけながら交渉を行えば、自分の要望を受け入れてくれる可能性があります。
年収交渉を行うタイミングは、内定後、細かい条件や仕事内容について確認する場面（内定承諾前）で行うのがおすすめです。
一方的な提案にならないよう、自分の採用メリットを提示しつつ年収交渉をしてみてください。
ただし、年収交渉のやり方によっては企業側に不快な思いをさせてしまったり、最悪の場合では内定が取り消されたりするので、交渉方法には十分注意が必要です。
自分で年収交渉をするのが不安な人は、転職エージェントの利用も検討してみてください。
転職エージェントでは、自分一人ではやりにくい年収交渉やその他条件の交渉を代行してくれます。
年収アップを目指すなら転職エージェントの利用もおすすめ
転職で年収アップを目指すなら、ぜひ転職エージェントの利用を検討してみてください。
転職エージェントでは、業界・職種に精通したプロのアドバイザーが在籍しており、一人ひとりの市場価値を判断してくれます。
自身のスキルや経験のなかで年収アップにつながる価値の高い情報を伝えてもらえたり、年収アップに向けての戦略をアドバイスしてもらえたりと、効率のよい転職が可能です。
ほかにも、転職エージェントには以下のようなメリットがあります。
- 特定の業界・企業の情報や過去の転職者情報を共有してくれる
- 高年収の非公開求人を紹介してもらえる可能性がある
- 書類選考や面接のアドバイスをもらえる
ぜひ自分の力だけでなく、転職エージェントの力も借りて年収アップを実現させてください。
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