コンサルから事業会社への転職で確認すべきポイントとキャリアを活かす転職先

コンサルから事業会社への転職で確認すべきポイントとキャリアを活かす転職先

「コンサルから事業会社へ転職したい」

「コンサルの経験が活かせる別の業界へ転職したい」

上記のように考えている人も多いと思います。

近年の転職市場では、コンサルタント出身者を積極的に採用する動きが見られます。

そのため、コンサルタントはあらゆる会社で重宝される人材だと言えるでしょう。

ただし、コンサルタントは、携わってきた業務によって専門性や経歴がさまざまあります。

数ある転職先のなかから、自分の強みが活かせる転職先を選ぶことが大切です。

そこで本記事では、コンサルとしてのキャリアを活かす転職先の候補や、コンサルから事業会社への転職で気をつけるべきポイントについて解説します。

自身に適した転職先を選ぶ際の参考にしてください。

コンサルから事業会社への転職は可能なのか

コンサルから事業会社へ転職した事例は、数多く存在します。

実際にコンサル出身者は、専門性と幅広い知見を持ち合わせているため、転職マーケットでも高く評価される傾向です。

しかし、十数年前の時点では、今のようにコンサル経験者が評価されていたわけではありません。

時代とともにコンサルという職がメジャーになったことや、コンサル出身者による多くの成功事例が生まれたことにより、コンサルタント出身者を歓迎する企業が増えてきています。

このようにコンサル出身者は、近年の転職市場における評価も高く、重宝される人材ですので、転職の際にも有利になると考えられます。

コンサルから事業会社への転職。キャリアを活かす転職先

転職活動

ここからは、コンサルから転職するときの具体的な転職先候補を紹介します。

コンサルタントは人によって専門領域が異なるため、自分の専門性を活かせる企業を見つける必要があります。

どういった転職先が自分に適しているかを考えながら、参考にしてみてください。

PEファンド

PEファンド(プライベートエクイティファンド)は、未上場企業の株式を取得し、経営に関与して企業の価値を高めた後、IPOや売却によって利益を得ることを目的にしたファンドです。

PEファンドでは、これまでのコンサルティングスキルを駆使して、投資先での経営管理・バリューアップを行うことができます。

コンサルよりもさらに深く経営戦略に関われることや、株式の売却を通して成果が目に見えることから、転職先として人気を集めています。

しかしPEファンドは、人材に求められるスキルレベルが高く、かつ採用人数も少ないため、競争率の高い業界です。

未経験からの求人はほとんどなく、財務系や戦略、再生コンサルティングファームにおけるコンサル経験者向けの求人が多い傾向にあります。

PEファンドへの転職は、大きなスキルアップや年収アップに繋がるものの、実際には狭き門であるため努力が必要です。

投資銀行

コンサルを数年経験した後に投資銀行へ転職する、というキャリアパスを歩む人も多くいます。

投資銀行は、一般的なコンサルティングファームより平均給与が高い点や、企業戦略を大きく推進するM&Aに携われる点から、人気を集めている業種です。

投資銀行では、企業の資金調達や企業買収を全面的にサポートします。

そのため、コンサルで培った企業の資金調達におけるアドバイスやM&Aのサポートに必要な専門性を活かせます。

特に財務系ファーム出身者は、投資銀行から重宝される傾向があります。

日系大手企業

コンサルから日系大手企業へ転職するキャリアパスもあります。

日系大手企業では、近年コンサル出身者の採用を積極的に行っています。

その背景として、競合企業との競争激化によって、海外戦略の立案や新規事業の立ち上げをスピーディーに行う必要が出てきたことが1つの要因です。

こういったビジネスを加速させるには、企業経営や事業に対して客観的なアドバイスができるコンサルティングスキルが必要です。

このことから、大手日系企業が即戦力人材としてコンサル経験者を求めるようになりました。

さらに、ITを用いた新規事業に参入するために、デジタル領域のプロジェクトに強みを持つポストコンサルを採用する動きもあります。

このように大手日系企業は、スキルと経験を兼ね備えたコンサルタントを積極的に採用している状況です。

大手日系企業で働く魅力としては、資本力のある会社の意思決定に参画できる点、ワークライフバランスを整えながら仕事ができる点が挙げられます。

しかし、新卒採用を積極的に行う文化があるため、中途採用の枠が少なかったり、待遇が整備されていなかったりする場合があります。

待遇や独自の社風については、事前に確認する必要があります。

外資系企業

コンサルタントから外資系企業に転職する流れも、一般的なキャリアパスです。

世界中に拠点を持つ外資系企業では、世界各国における業界最新のソリューションや開発に携われることが魅力です。

コンサルで培った課題解決力を、世界規模の企業の経営戦略に活かせます。

さらに、外資系事業会社では日系企業よりも中途入社の社員が多いのも特徴として挙げられます。

途中入社の社員へのキャッチアップ環境が整っているため、高い年齢での転職がしやすい点が魅力です。

しかし外資系では、コンサルで培ったスキル以外にも英語力が求められます。

面接も英語で行う企業もあるので、業務で困らない程度に英語力を磨き上げておく必要があります。

ミドル企業

ミドル企業において、コンサルタント経験者は重宝されます。

ミドル企業では、大企業や外資系で働くよりも企業の経営に近い上部のポジションで、裁量を持って携わることが可能です。

なかには事業の将来性を見据えて、会社の要職にコンサル経験者を迎える会社も少なくありません。

また、ミドル企業は地方に多いため、ワークライフバランスを考えてIターン・Uターン転職を実現できるというよさもあります。

自分が裁量を持って動かしていきたい人や実力を試したい人は、ミドル企業への転職も1つの手段です。

ベンチャー企業

ベンチャー企業では、幅広い業務経験を持つ総合・戦略系ファーム出身者を求める傾向があります。

近年ベンチャー企業への転職は、仕事のやりがいを求める人たちに非常に人気があります。

コンサルスキルを活かして企業成長へ直結する業務に携われる点や、スタートアップの事業に一から関与できる点が魅力です。

また、コンサル出身者が新規事業責任者や経営企画などの幹部ポジションに就任するケースもあるので、大きなキャリアアップにも繋がります。

給料自体はコンサルよりも低くなる場合が多いですが、経営の根幹に携われる可能性はほかよりも高いとみられています。

コンサルティングファーム

別分野のコンサルティングファームに転職する選択肢もあります。

自分の専門分野を絞りたい、より大規模な会社で働きたいなど転職理由はさまざまですが、いずれにせよ企業は転職後に即戦力となる人材を求めています。

自身の強みや専門性を企業側へ適切にアピールすることで、有利に転職活動を進められます。

また、同業種への転職になるため社風や仕事内容のミスマッチが少なく、転職への負担やリスクを抑えられる点もメリットです。

コンサルから事業会社へ転職するためのポイント

転職活動

コンサルから事業会社へ転職をするにあたり、いくつか押さえておきたいポイントがあります。

必ずしも希望の年収や労働条件が提示されない場合も

コンサルから事業会社への転職では、年収や労働条件が前職より下がる可能性があります。

実際に、コンサル会社で高収入であった人ほど、年収ダウンの振れ幅が大きくなる傾向があります。

事業会社に入社した人のなかには、給与や労働条件が原因で結局コンサル会社に戻った人も少なくありません。

転職先を検討する際には、給料の最低ラインはいくらか、譲れない労働条件は何かを明確にした上で探すようにしてください。

また、実際の年収や労働条件を一般に公開しない企業が多いので、事前に転職エージェントに相談する、あるいは面談時に情報提供してもらうことが大切です。

事業会社ごとの特徴を理解しておく

事業会社ごとの特徴もあらかじめ理解しておく必要があります。

一般的に事業会社は、日系大手事業会社、外資系事業会社、中小事業会社、ベンチャー企業の4種類があります。

会社の規模感によって方針や業務形態が全く異なるため、希望先に入社した後の働き方・職場環境を確認しておきます。

カルチャーフィットの見極めが必要

仕事の内容や待遇面だけでなく、カルチャーフィットを意識する必要があります。

実際に、コンサルティングファームに勤めていた頃のロジックややり方が事業会社で通用せず、入社後に苦労した人も少なくありません。

コンサル企業ではロジカルな考え方をしたり、仮説思考で分析を進めたりと、論理性が重視される傾向があります。

しかし事業会社では、雰囲気によってロジカルな発言が好まれなかったり、誰が発言するかが重視されたりと、社風や環境が異なるのです。

このように、そもそも事業会社とコンサルティングファームでは、仕事の進め方や社風が異なるので、転職の際はある程度覚悟が必要です。

また、事業会社のなかでも社風や価値観が異なります。

会社が掲げているミッションや経営理念に共感できるかを見極め、ミスマッチを防いでください。

大手事業会社の場合、異動や転勤も視野に

大手事業会社は全国に店舗や支店を構えているため、中小規模の会社と比べて転勤や出張が多くなります。

また、企業の規模によっては海外への出張・転勤が求められる場合も少なくありません。

異動や転勤のある大手事業会社では、転職面接の際に、海外赴任・国内の転勤について問題はないか質問をされる場合があります。

異動や転勤を受け入れる応募者しか採用しないケースもあるので、大手企業へ転勤したい場合は異動や転勤も視野に入れておいてください。

コンサルから事業会社へ。転職活動の進め方

営業職

コンサルタントは数ある職種のなかでも多忙な傾向があり、転職活動に割く時間がなかなか作れない人もいると思います。

ここでは、多忙なコンサルタント業務のなかで、効率のよい転職活動を進めるためのポイントを紹介します。

いきなり転職先を探そうとしない

特に時間のない人だと、いきなり求人サイトで企業を調べる人がいますが、このやり方はおすすめできません。

なぜなら、自分自身の転職の軸が決まっていないと、企業を絞ることができずだらだらと時間が過ぎてしまうからです。

転職活動をスムーズに進めるには、まず軸となる「なぜ転職したいのか」「転職で活かせる自分の強み・スキルは何か」を明確にしてください。

これを初めに考えることで、転職の方向性が決まり、自ずと企業の選択肢が絞れていきます。

1社ずつエントリーせず、複数の企業を比較する

1社ずつエントリーして合否を待つのではなく、複数の企業へ同時にエントリーするようにしてください。

1社ずつエントリーしてしまうと、内定を受けたときに承諾する・しないを1つの企業だけで判断しなくてはなりません。

また、1社の合否を待って、不合格であれば次の1社にエントリーする、という流れを繰り返すことは、効率もよくありません。

複数の企業を同時にエントリーすれば、同じペースで選考が進むことで企業同士を比較することができ、自分に合った企業をより選びやすくなります。

このように、転職の方向性を考えた後は1社ずつ応募せずに、複数の企業を比較する形で進めるようにしてください。

転職エージェントを活用する

本業でなかなか転職活動に時間を割けない人・誰かに相談して転職先を決めたい人には、転職エージェントの活用をおすすめします。

転職エージェントでは、自分に合った求人の紹介やスカウトをはじめとする、幅広い支援を無料で受けることが可能です。

自分だけで転職を進めようとすると、勢いだけで転職先を決めてしまったり、逆に分からないことばかりで転職活動が進まなかったりと、思うように進まないことが多々あります。

しかし転職エージェントを利用すれば、業界に精通したアドバイザーにキャリアの相談をしたり、気になる企業の仕事内容を質問したりと、さまざまな支援が受けられます。

さらに、転職活動で重要な履歴書・職務経歴書の添削や面接対策、企業側との連絡や年収交渉の代行なども担当してくれます。

転職活動をスムーズに進めたい場合は、転職エージェントに登録しておくとよいです。

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