人材コンサルタントとは。仕事内容や年収、転職のポイントを解説！

人材コンサルタントとは、ヒト・モノ・カネ3つの経営資源のうち「ヒト」に関する支援・コンサルティングを行う職種です。

多様な企業・個人の支援に携われることから、人気の転職先とされています。

ただ、人材コンサルタントは採用時に求められる経験やスキルのレベルも高く、転職は決して容易ではありません。

人材コンサルタントへの転職・キャリアチェンジを検討している場合は、仕事内容や求められるスキルを正しく把握し、自身に向いているかどうかを判断する必要があります。

そこで本記事では人材コンサルタントとは何か、仕事内容ややりがい、キャリアパスなどを解説します。

本記事を通して、「自身は人材コンサルタントに合っているのか」「自身のスキルや経験が人材コンサルタントに活かせるか」を検討してみてください。

人材コンサルタントとは

人材コンサルタントとは、人材を探している企業・人材関連に課題を抱えている企業に対して、改善・提案・実行などを行うコンサルタントです。

企業の人事にまつわる課題・悩みを分析して原因を明らかにし、解決策を提示します。

また、仕事を探している転職者個人に対してキャリア支援をするアドバイザーのことも、人材コンサルタントと呼ぶ場合もあります。

このように人材コンサルタントは、企業向け・個人向け双方を支援するのが特徴です。

人材コンサルタントと混同しやすいコンサルティングとの違い

人材コンサルタントは、人事組織コンサルティングをはじめとするコンサルティング職と混同されやすい名称です。

人材コンサルタントは、あくまでもRA（リクルーティングアドバイザー）やCA（キャリアアドバイザー）という2つの側面から人材を探している企業向け、仕事を探している求職者向けに支援を行います。

この点について混同しないよう、以下に各コンサルティングの役割をまとめましたので、参考にしてみてください。

種類	詳細
人事組織コンサルタント	企業の人事制度や人事評価制度、組織構造などを提案・助言するコンサル。具体的には、企業の経営戦略に基づいた現状の分析、施策考案・導入、効果測定などを行う。
採用コンサルタント	採用に課題がある企業に対して、採用活動に関する提案・助言をするコンサル。具体的には、採用課題の抽出や採用計画の立案、ターゲットの策定などを行う。
人材育成・教育コンサルタント	会社全体のパフォーマンスを高めるために、従業員の人材育成・教育に関して提案・助言をするコンサル。具体的には、人材育成像の構築、教育体系の策定、研修プログラムの企画立案、研修の実施などを行う。
グローバル人材コンサルタント	海外進出を目指す企業に対して、グローバル人材を育成するための提案・助言をするコンサル。具体的には、グローバル人材のマネジメントや育成、人材活用、配置などに関する助言を行う。
労務コンサルタント	労務管理や社会保険などに関する提案・助言をするコンサル。具体的には、解雇やハラスメントなどのトラブルを防ぐ就業規則を作成したり、労働社会保険に関する手続きを支援したりする。

人材コンサルタントの仕事内容

人材コンサルタントの業務は、企業向けと転職者向けの内容に分けられます。

各業務の分担は企業によってさまざまですが、企業向け・転職者向けの各チームに分かれていることもあれば、企業向けと転職者向けの両方を一貫して対応するケースもあります。

ここでは、企業向けと転職者向けそれぞれの仕事内容を詳しく解説します。

企業向けの業務

企業向けの業務は、人材関連に課題を抱えている企業や人材を探している企業に対して、改善・提案・実行をするのが主な内容です。

まずは人事課題のヒアリング、市場調査や課題分析を行い、その後、各企業に合った戦略や解決策を提示します。

具体的な仕事内容は、以下の通りです。

新規開拓営業
企業の人事課題のヒアリング・打ち合わせ
企業の競合分析
求人票の作成
転職者との日程調整業務
契約関連業務
採用についての相談　など

入社して間もないときは、競合調査やアンケート分析、求人票・クライアントの資料作成などを担うのが一般的です。

経験を積んで慣れてきたら、多様な業種・規模の企業におけるヒアリングや施策の提案なども任せてもらえるようになります。

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転職者向けの業務

転職者向けの具体的な仕事内容は、以下の通りです。

転職者の集客
転職者との面談・キャリアカウンセリング
求人紹介
選考対策やアドバイス
面接日時の調整・決定
待遇面の交渉・調整
退職交渉のフォロー
入社後のフォロー　など

企業によって仕事内容は少しずつ異なりますが、個人のキャリア形成や転職活動を支援し、本人が納得いくキャリアを歩めるように促すのが大きなミッションです。

なお、近年はテクノロジーの発展によって、転職者に合う求人の絞り込みや日程調整、メールでのやりとりなどをロボットでまかなうケースが増えています。

そのため、今後は上記で紹介したような人材コンサルタントの業務の多くが、ロボットにより代替できるようになるかもしれません。

こういった動向から、今後人材コンサルタントとして活躍する上では、精度の高いキャリアカウンセリング、新たなキャリアの選択肢の提案などが求められると考えられます。

人材コンサルタントの年収

人材コンサルタントの平均年収は「約470万円」です。（indeed調べ）

日本の平均年収と比較すると、やや高い傾向にあります。

人材コンサルタントは企業の人事課題を解決するという難易度が高いミッションを担い、専門知識やスキルが必要ですので、年収は比較的高い傾向があります。

ただ、全体の給与幅が300〜1,000万円と比較的広いため、勤務先や経験・求められるスキルによって給与に差があるのも特徴です。

未経験からの人材コンサルタントへの転職だとそこまで年収が上がらないかもしれませんが、入社後に実績を残していくことで年収アップが期待できます。

人材コンサルタントのやりがい

人材コンサルタントで得られるやりがいは、以下の通りです。

経営課題を解決できる
さまざまな業界・企業の経営に携われる
人脈が広がる

経営課題を解決できる

人材コンサルタントは、企業にとって重要な経営資源である「ヒト」の観点から支援できます。

特にマネジメントポジションでの打ち合わせでは、人材課題だけにとどまらず企業経営や戦略の話まで聞き出すことが可能です。

自分の施策が経営に影響を与えるという責任感・プレッシャーはありますが、もしその施策がうまくいけば大きな達成感を得られるはずです。

また、企業の担当者から感謝を伝えられるシーンもあるので、やりがいやモチベーションを感じられる機会も多いと言えます。

さまざまな業界・企業の経営に携われる

人材コンサルタントのクライアントとなる企業は、業界や規模もさまざまです。

多様な企業の経営に携わったり、これまで関わりのなかった業種の担当者と話せたりするのは、ほかにない大きな魅力だと言えます。

また、さまざまな企業の人事課題や経営戦略に触れるなかで、経営や業界に関する知見を広げることが可能です。

多くの人と話すことで自分の考え方や価値観、人材コンサルティングとしてのキャリアプランを見直すきっかけになるかもしれません。

さまざまな業界・企業の経営に携われるからこそ、スキルアップの機会にも恵まれていると言えます。

人脈が広がる

人材コンサルタントは、クライアント企業の経営者や幹部、ほかの優秀なコンサルタント、特定分野の専門知識を持つスペシャリストなどさまざまな人と関わる機会があります。

多様なハイレベルな人材と関わるなかで人脈が広がる点は、人材コンサルタントの大きな魅力です。

人脈が広がれば、それだけ刺激を受ける機会も増え、自身の知識やスキルを伸ばして成長しやすいと言えます。

やりたいことの実現のため二人三脚で走った転職活動。人材コンサルティング企業へ。

二度の転職を経てミドル・ハイクラス特化の外資系人材紹介会社に至る「人事のプロフェッショナル」を目指す道

人材コンサルタントのキャリアパス

人材コンサルタントに転職するにあたって、中長期にわたるキャリアパスを考えることが重要です。

目の前の転職だけでなく、5年・10年先のキャリアを検討しておくことで、今やるべきことや転職で重視すべきポイントが明確になります。

転職してからのキャリアとしては、以下のような内容が挙げられます。

社内でキャリアアップする（マネージャーに昇進など）
コンサルティングファームへ転職する
事業会社の人事部門のマネジメント担当になる
外資系ファームへ転職する
独立する

定番なのが、社内でのキャリアアップ（マネージャーに昇進など）です。

実績次第では、社内で早期にマネージャーポジションを目指すことが可能です。

ほかには、人材コンサルタントの経験を活かして、より経営戦略に特化した「経営コンサルタント」や「戦略コンサルタント」になるという方向性もあります。

人材コンサルタントとしてコンサル経験を積めば、他領域のコンサルタントへの転職を有利に進められるようになります。

また、コンサルティングファームではなく、事業会社における人事部門のマネジメント担当者へ進むキャリアも選択肢の一つです。

コンサルティングファームでは数多くの企業を支援しますが、事業会社なら一社の専任人事担当として、人事計画や採用活動の改善に専念できます。

また、人材コンサルティング業務は一人で完結することも可能なため、ほかの職種と比べて独立するという選択肢を取る人も多いようです。

人材コンサルタントへの転職で必要なスキル

人材コンサルタントの多くが活躍する人材紹介会社では「即戦力」を採用する傾向が強く、業務に活かせる知識やスキルがないと転職は難航する傾向にあります。

転職にあたっては、以下のスキルを身につけるようにしてください。

論理思考力
コミュニケーション力
組織人事の経験や知識
データ分析の経験
プレゼン力

論理思考力

人材コンサルタント業務は、物事を論理的に考えて課題を解決するのが基本です。

プロの人材コンサルタントとしてクライアントに提案する戦略や企画は、ただの直感や推測ではなく、調査と分析を踏まえて筋の通った内容にする必要があります。

ただの印象や推測による提案は、クライアントを納得させることができません。

論理的思考を磨くなら、仮説を立てて検証する「仮説思考」、思考の型（フレーム）を活用する「フレームワーク思考」などの思考スタンスを取り入れるのがおすすめです。

日頃から物事を論理的に考える癖をつけておくようにしてください。

なお、面接では、論理的思考が問われるケーススタディが実施されることもあります。

ケーススタディとは、特定の事例について問題解決の方法を検討する手法で、論理的思考力や問題解決能力が問われるものです。

選考通過のためにも、論理的思考が必要不可欠だと言えます。

コミュニケーション力

あらゆる企業担当者や転職希望者と関わる人材コンサルタントには、コミュニケーション力が欠かせません。

業務のなかでは、相手の意図をくみ取り、自分の意見や考えを正確に伝える必要があります。

相手の状況や課題に配慮した上で自分の知識やノウハウをうまく伝えられなければ、信頼関係を構築することはできません。

また、人材コンサルタントは上司や部下などのプロジェクトチームメンバーや各分野のスペシャリストなど、あらゆる人とやりとりをすることになります。

このように、多くの人と直接関わる機会が多いからこそ、円滑にやりとりを進めるコミュニケーション力が不可欠なのです。

人材コンサルタントとしてコミュニケーションを取るときには、以下の内容を意識してみてください。

初対面の人でもリラックスして話せる
アイコンタクトや身振り手振りを加えて、好印象を与えられる
豊富な引き出しとノウハウで会話を続けられる
結論ファーストで簡潔に話せる

上記のポイントは転職面接のなかでの話し方や立ち振る舞いを通してチェックされるので、意識して面接に挑むことが重要です。

組織人事の経験や知識

コンサルタントとして支援を行う上では、組織人事の経験や知識が欠かせません。

これまでに人事や研修、採用などの経験がある場合には、選考の際に訴求すると即戦力としての期待が高まる可能性があります。

人材系が未経験の場合でも、人材育成や採用、人事企画、人事制度管理における最低限の知識を身につけておくと安心です。

また、最新の人事トレンドや情報にも常にアンテナを張り、情報収集することも重要です。

クライアントによって求められる内容や施策が異なるので、日頃から学び続ける必要があります。

データ分析の経験

データ分析は、あらゆるコンサルタント業務のベースです。

クライアントに合った戦略や解決策を提案するにあたって、まずは業界や競合他社の動向を調査したり、人事課題を分析したりする必要があります。

ときには現場の従業員へのヒアリングを行って現場の生の声を収集し、課題を洗い出すこともあります。

これらの分析が正しくできていなければ、事実に基づいた仮説立案や戦略策定ができず、クライアントに対して的確な提案をすることができません。

前職でデータ分析の経験がある人は、積極的にアピールすることをおすすめします。

プレゼン力

人材コンサルタントは、クライアントの課題・悩みを解決する計画を考案するだけでなく、「いかに訴求力のある提案内容をプレゼンできるか」も重要なポイントです。

プランや戦略の筋道を立てて、わかりやすく説明する必要があります。

プレゼン力は、伝える内容を考え組み立てる「構成力」、伝わりやすい資料を作る「表現力」、聞き手に訴えかける「説得力」の3要素から成り立ちます。

3要素を押さえつつ、日頃からプレゼン力を磨いておくのが望ましいです。

人材コンサルタントの転職で有利になる資格

人材コンサルタントは、必ずしも資格を持っていないといけないわけではありません。

ただ、資格があると専門知識を保有している証明になるので、内定獲得や入社後の活躍に備え取得しておくのも有効です。

人材コンサルタントの転職で有利になりやすい資格は、以下の3つです。

キャリアコンサルタント
中小企業診断士
社会保険労務士

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタント試験は、キャリアコンサルティングを行う専門家としてスキルを証明できる国家資格です。

キャリアコンサルティングとは、労働者の職業の選択、職業生活設計、職業能力の開発・向上に関する相談に対して、助言・指導を行うことを指します。

育成・教育に特化した資格で、採用後の人材育成や評価業務などの相談を受けるのに必要な知識・スキルを習得することが可能です。

キャリアコンサルタント試験は、学科試験と実技試験の2つで構成されています。

実技試験では、試験官が相談者役・受験者がキャリアコンサルタント役となり、実際にキャリアコンサルティングを行う「ロールプレイ試験」があります。

試験を突破するには、単に理論や方法を覚えるだけでなく、カウンセリング技法を習得・実践できるようにしておくことが必要です。

学科と実技両方の試験に合格できないと「キャリアコンサルタント」とは名乗れないので、希少性の高さから採用でも有利になる可能性があります。

参考：国家資格キャリアコンサルタント試験

中小企業診断士

中小企業診断士試験は、中小企業の経営課題に対応するための診断・助言を行う専門家としての国家試験です。

中小企業が抱える経営課題を分析する能力、そして分析結果を踏まえて企業の成長戦略をアドバイス・提案する能力を証明できます。

中小企業診断士を取得するには、まず第1次試験・第2次試験に合格した上で、15日以上の実務補習・実務従事を受けることが必要です。

第1次試験では、経済学・経済政策、財務・会計、企業経営理論などの7科目について筆記試験（多肢選択式）を行います。

第2次試験では、診断や助言などの実務に関する能力を測るために筆記試験と口述試験を行います。

資格取得には時間を要するものの、中小企業向けにコンサルティングを提供しているファームなどで評価されやすい資格です。

参考：中小企業診断士制度

社会保険労務士

社会保険労務士は、企業の人事労務管理や社会保険分野に関する専門家として証明できる国家資格です。

社会保険労務士の仕事は、労働基準法や雇用保険法などの法律に沿った、働きやすい職場環境を構築するための支援・助言をすることです。

社会保険労務士の知識があれば、クライアントの就業規則の作成や保険関係の手続きなどを支援できます。

試験は「選択式」と「択一式」の2形式で実施されます。

選択式と択一式のそれぞれに合格基準点が毎年設定され、双方の形式で基準点以上を取ることが合格の要件です。

人材コンサルティングファームや中小中堅企業向けファームへの転職において、社会保険労務士の資格が有利に働く場合があります。

参考：社会保険労務士試験とは

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