社内SEへの転職は難しいのか。必要なスキルや失敗を避ける対策を解説
社内システムやインフラを構築・管理したり、ヘルプデスクとしてIT関連のトラブルに対応したりと、さまざまな役割を担う社内SE。
社内SEは数ある職種のなかでも特に人気が高く、転職は決して簡単とは言えません。
社内SEへの転職を成功させるためには、必要なスキルや経験、近年の採用傾向を把握した上で、戦略的に転職活動を進める必要があります。
そこで本記事では、社内SEの転職が難しいと言われる理由や社内SEの仕事内容、転職の際に求められるスキルを解説します。
社内SEへの転職を検討している人は、ぜひ本記事を参考に転職活動を進めてください。
社内SEの転職はなぜ難しいのか
社内SEの転職は、ほかの職種と比較して難しいと言われています。
ここでは、社内SEの転職が難しいと言われる背景を解説します。
- 人気が高いため採用倍率が高い
- 求められる経験やスキルのレベルが高い
- 企業によって業務や必要なスキルが異なる
人気が高いため採用倍率が高い
社内SEの転職が難しいとされるのは、職種としての人気が高く、競争が激しいためです。
社内SEは、クライアントのシステムを開発するのではなく、1社の専任SEとしてシステムの管理などを行います。
そのため、クライアントのシステム開発を行うSlerのSEとは違って、常駐先が変わったり、クライアントの事情で進捗がスムーズにいかなかったりなどの苦労が少ないと考えられています。
「腰を据えて働きたい」という志向を持つ人から、人気が高くなっています。
しかし、社内SEは1つの企業で何人も採用枠があるわけではありません。
少ない枠のなかに多数の人材が応募するため、採用の倍率が上がっているのです。
求められる経験やスキルのレベルが高い
社内SEは、社内の専任SEとしてシステム開発やセキュリティ管理などを担当します。
社内全てのITを責任持って管理する必要があるからこそ、求められるスキルレベルが高い傾向です。
また、働き方改革やDX化によってIT化を進める企業が増えた影響で、社内SEの役割が複雑化しています。
近年は社内システム管理だけでなく、ネットワーク環境の整備や情報セキュリティ体制整備、IT戦略の立案など、幅広く任されるケースも出てきています。
このように社内SEは、社内システムやITに携わるマルチなスキルが求められるので、転職の難易度が高まっているのです。
企業によって業務や必要なスキルが異なる
社内SEは企業によって任される業務内容や必要なスキルが異なる点も、転職を難しくしている要因です。
実際に社内SEの求人内容を見てみると、企業ごとに必須スキルや応募条件が少しずつ異なります。
IT関連の実務経験のみ必須とする場合もあれば、セキュリティ管理やIT戦略の立案経験が必要なケースもあります。
また、業界によっても社内SEの業務に差があるのが特徴です。
IT化が遅れている製造業の企業ではシステム導入やインフラ管理にまつわる業務が多く、Web系企業の社内SEは社内システム以外に自社サービス開発も任されるケースがあります。
このように企業によって業務が多岐にわたるので、応募前には任される業務やスキルを入念に確認しなければなりません。
社内SEの仕事内容
社内SEの仕事内容は、以下の通りです。
- 社内ITヘルプデスク
- 基幹システムの構築・運用・保守
- インフラ構築・運用・保守
- 社内IT戦略・システムの企画
社内ITヘルプデスク
社内SEは会社専属のヘルプデスクとして、社内で起きたIT関連のトラブル対応や社員のサポートを行います。
具体的には、以下のような業務を担当します。
- 社内システムやツールの操作方法に関する問い合わせ対応
- PCのセットアップやOSインストール
- 社員に対してシステムやIT機器の使い方教育・サポート
- IT機器の故障やシステムエラーの対応
このように社内SEは、社内のITやシステムに精通している人員として、社員や会社から頼りにされます。
社内SEとして勤めた場合、まずは上記のようなヘルプデスク業務を任されるケースが多い傾向です。
未経験から社内SEに転職した場合、まずはヘルプデスク業務から取り掛かり、その後システムやインフラ構築などの業務を担当する流れが一般的です。
基幹システムの構築・運用・保守
社内業務に関するシステムの構築・運用・保守も社内SEの仕事です。
企業の在庫管理や勤怠管理などのシステムを社員が快適に使えるよう、定期的なメンテナンスやバージョンアップを実施し、問題が発生した場合に迅速に対応します。
システム開発を内製化している企業の場合、社内SEがシステム開発の工程である「要件定義・設計・開発・テスト・運用・保守」の全てに携わります。
社内の人員が少ない企業では、要件定義や設計などの上流工程を社内SEが担当し、実際の開発などの下流工程は外注することも珍しくありません。
その場合は、社内SEが外注先との連携を担当し、外注した現場と直接コミュニケーションを取りながらシステム開発の品質管理や進捗状況の管理を進めていきます。
インフラ構築・運用・保守
ネットワークやサーバーなどの情報インフラ関係の業務も、社内SEが担います。
情報システムが適切に稼働するよう、社内インフラ周辺の物理環境（PCやネットワーク機器、ソフトウェアなど）の構築・運用を担当します。
さらに、ネットワークやサーバーが問題なく稼働しているかを監視し、問題が生じた場合には即時対応・改善を進めるのも役割の一つです。
社内IT戦略・システムの企画
会社の経営戦略に基づいてIT戦略・システムの企画を行います。
業務プロセス改善やコスト削減に最適なITシステムを検討し、スケジュールや予算、作業の割り当てなどをまとめた上で、経営者に企画を立案します。
これらの業務を行うには、戦略をもとにした提案力やマネジメント力が必要です。
今後の経営に関わる重要な業務だからこそ、経営課題を俯瞰しつつ社内システムを把握する必要があります。
このような社内IT戦略・システムの企画は、特にベンチャー企業や中小企業の社内SEに任されることが多い傾向です。
社内SEとSlerのSEとの違い
社内SEとSIerのSEは同じ業務もありますが、仕事内容や働き方が少しずつ異なります。
| 社内SE | SlerのSE | |
| 仕事内容 | 社内のシステム構築・運用・保守に関わる業務 | あらゆるクライアントから依頼されたシステム構築・運用・保守に関わる業務 |
| 働き方 | 勤務先は社内 | プロジェクト単位で常駐先が変わる |
仕事内容
社内SEは、1つの会社に属して社内のシステム構築・運用・保守や管理業務を行います。
ほとんどが社内で完結する業務です。
業務内容は、社内システムの管理や構築だけでなく、ヘルプデスクやインフラ管理など多岐にわたります。
一方、SlerのSEは、外部のクライアントから依頼を受け、システム構築・保守・運用などの業務を行います。
複数のプロジェクトを同時に担当することもあり、さまざまなクライアントのシステム構築に関われるのが特徴です。
なお、社内SEにあるようなヘルプデスク業務やインフラ管理などは基本的に対応しません。
働き方
社内SEの勤務場所は、基本的に社内です。
社内で起きた突発的なシステムエラーやデバイスの故障の対応を求められることもあり、ほかの社員との距離が近い傾向があります。
実際に自分が管理・構築したシステムを利用する社員が近くにいるので、直接反応が見られたり、改善のモチベーションにつながったりと喜びをかみしめるやりがいもあります。
一方のSlerのSEは、クライアントの会社内に常駐して仕事を行うのが基本です。
そのため、プロジェクト単位で常駐先が変わります。
業界や規模もさまざまなシステムの開発に携われる一方で、プロジェクトが終了すれば自分が手掛けたシステムのその後を把握するのが難しいというデメリットがあります。
社内SEの平均年収
求人ボックスの年収調査によると、社内SEの平均年収「513万円」です。
日本の平均年収と比較すると高収入ですが、SlerのSEより低い傾向にあります。
また社内SEの年収は、勤める企業の規模や業務内容によって差があります。
大手企業だと平均年収が500万〜600万円であるのに対し、中小企業では400万〜500万円です。
また、比較的高い専門性を必要としないヘルプデスクやシステム管理・維持が中心である場合、そこまで給料が上がりません。
一方、IT戦略の立案やシステム構築などの経営に関わる業務だと、年収1000万を超えるケースも少なくありません。
社内SEの将来性はあるのか
社内SEは、数ある職種のなかでも将来性が期待できる職種です。
転職サイトdodaの調査によると、社内SEの求人数は2020年9月以降ゆるやかに上昇していると発表しています。
このような需要拡大の背景には、DX（デジタルトランスフォーメーション）の加速とシステムの内製化があります。
DXによって、業務効率化やコスト削減、企業の戦略を実現する手段にAIやIoT、クラウド化といった技術を活用する動きが活発です。
こういったDXの取り組みを行う上で、社内システムの管理や万が一のトラブルに対応できる社内SEの需要が高まっています。
また、近年はシステム開発・構築を外注するのではなく、自社内でシステムの開発や保守・運用を行う「内製化」を進める企業が増加しています。
そのため、システムの企画や開発管理まで幅広く担当できる社内SEを採用する動きが活発です。
このことから、社内SEの需要は今後もさらに拡大すると予測されています。
参考：社内SEの需要｜求人マーケット動向 ｜転職ならdodaエンジニア IT
社内SEへの転職に必要な知識・スキル
社内SEへの転職に必要な知識・スキルは、以下の通りです。
- 上流工程から下流工程までのシステム開発スキル
- 進捗管理をはじめとしたプロジェクトマネジメント
- インフラに関する知識
- コミュニケーション能力
- マネジメント能力
社内SEは、基本的に社内のIT業務の全てを任されるので、それらに対応できるITスキルや経験が必要です。
求人を見てみると、システム構築やアプリケーションの開発経験を必須条件とするものが多くあります。
なかには「基本情報技術者試験」や「ネットワークスペシャリスト試験」などのIT関連の知識を証明できる資格を持っている人材を歓迎している求人もあります。
さらに、ITに関する専門スキルに加え、社内SEにはコミュニケーション能力やマネジメント能力も欠かせません。
社内SEはただシステム開発をこなすだけでなく、ヘルプデスクとして社員の疑問や相談に答えたり、社内調整をしたりと臨機応変な対応が求められるのです。
業務を滞りなく進めるためには、コミュニケーション能力やマネジメント能力を駆使して柔軟に対応する必要があります。
社内SEへの転職が成功する人の特徴
社内SEへの転職が成功する人の特徴は、以下の通りです。
- システム開発やインフラ管理などの分野で実績がある人
- 特定分野だけでなく幅広い分野で活躍できる人
- 問題解決能力がある人
- コミュニケーション能力が高い人
システム開発やインフラ管理などの分野で実績がある人
社内SEの求人では、システム開発やインフラ管理などの経験がある人材を募集しています。
社内SEはシステムの運用・保守やインフラ整備が主な業務であるため、システムやインフラに関する知識・技術力が欠かせません。
逆に言えば、システム開発やインフラ管理の経験がないと採用は難しい傾向です。
転職を目指すなら、まずはシステム開発やインフラ管理などの分野で十分な経験を積む必要があります。
特定分野だけでなく幅広い分野で活躍できる人
近年は、社内SEに求めるスキルが多様化しています。
内製化を進める企業が増加傾向にあるため、社内のIT関連をまとめて任せられる人材の需要が高まっています。
たとえば、設計から開発、導入までの一連の工程を担える人材、IT戦略の立案までできる人材は非常に需要が高い傾向です。
問題解決能力がある人
社内SEは、自社のシステムやインフラ、IT戦略などを客観的に見て自社の課題を発見し、解決へと導く問題解決能力が必要です。
「さらに効率アップできる箇所はないか」「システムのどこに不便があるのか」「コスト削減できないか」などを検討し、経営視点から改善策を模索していきます。
また、社員からシステムに関する要望や相談を受けることもあるので、その要望に合うよう適切に問題解決する力があると社内SEとして重宝されます。
コミュニケーション能力が高い人
社内SEはさまざまな人とやりとりをしながら業務を進めていくため、コミュニケーション能力の高い人は活躍しやすい傾向です。
社内SEは、社員とこまめにやりとりしながらシステムに関する意見を引き出し、システムの構築・運用へ反映していきます。
また、社内のヘルプデスクとして、IT機器のトラブルやシステムに関する相談などを受けながら、社員のサポートも行います。
システム開発を外注する場合には、外部と会社の橋渡し役として、緊密な連携も欠かせません。
このように、社内SEの業務はあらゆる場面で高いコミュニケーション能力が求められます。
社内SEへの転職を成功させるためのポイント
社内SEへの転職を成功させるために、以下のことを実践してみてください。
- 実務経験を積む
- 必要な知識やトレンドを取得する
- いち早く求人情報を収集・応募する
- 書類選考・面接選考の対策を怠らない
- 転職エージェントを利用する
実務経験を積む
まずは、社内SEに応募する上で最低限必要とされる実務経験を積むことが大切です。
システム開発やインフラ管理に関する実務経験が豊富にあると、即戦力として期待され、採用される確率も高まります。
また、実務経験に加え、そのなかでの実績や評価も絡めてアピールすると効果的です。
社外評価や上司評価、社内表彰などの客観的な評価結果を伝えると、採用側が本人の活躍をイメージしやすくなります。
必要な知識やトレンドを取得する
転職をする際には、業界紙を読んだりネットで調べたりして、変化の著しいIT業界のトレンドや最新の知識を入手するようにしてください。
社内SEに必要な知識・スキルのレベルは徐々に上がっており、多様化しています。
今後社内SEとしてキャリアを構築していきたいなら、時代とともに変化する需要やトレンドを把握しつつ、自身の専門性やスキルを磨いていくことが重要です。
また、ITやシステムに関する知識を習得する手段として、資格の取得も有効です。
実際の求人のなかには、IT関連の資格を持った人材を歓迎している内容も見られます。
業界のトレンドや知識を習得し、それらを効果的にアピールできれば、転職活動を優位に進められます。
いち早く求人情報を収集・応募する
社内SEの競争率は激しいからこそ、いち早く求人情報を入手し、応募する必要があります。
社内SEは各企業で数名ほどしか枠がなく、狭き門です。
応募が一定数まで達すると、途中で応募が締め切られてしまうケースも少なくありません。
日頃から社内SEの求人情報をチェックし、必要に応じてすぐエントリーできるよう履歴書などを準備しておくことが大切です。
書類選考・面接選考の対策を怠らない
社内SEは競争が激しいからこそ、書類選考・面接選考の対策を手を抜かずに行うようにしてください。
転職活動を始めるにあたって、まずは自身のスキルや経験を棚卸しし、自分の強みを理解するところから始める必要があります。
その後、業界・企業を分析し、「自分が企業にどう貢献できるか」「どのようなキャリアを歩みたいのか」を検討してください。
書類の書き方や志望動機のポイントは、以下の記事を参考にしてください。
転職エージェントを利用する
社内SEへの転職は、キャリアを見据えて適切な対策をしなければ成功させることはできません。
社内SEへの転職を確実に成功させるために、プロからの支援が受けられる転職エージェントの活用がおすすめです。
転職エージェントには業界・業種に精通したアドバイザーが在籍しており、業界の最新情報や採用傾向を共有してくれます。
数ある求人のなかから企業選びに迷った場合でも、本人の優先順位や経歴、スキルなどを踏まえて適切な企業を提示してもらえます。
さらに、面接や書類作成の支援を受けたり、採用決定に向けてアドバイスをもらえたりするので、プロ視点を踏まえて戦略的な転職活動が可能です。
転職活動を効率よく、かつ確実に成功へ導くためにも、プロからのサポートが受けられる転職エージェントの利用を検討してみてください。
社内SE転職に関するよくある質問
Q.社内SEへの転職は難しいですか。
A.社内SEの転職は簡単ではありません。
社内SEの求人数は増加傾向にあるものの、社内SEへの転職を志望する人も多いため競争が激しくなっています。
転職を成功させるには、社内SEとして求められるスキルや経験をアピールし、ほかの人と差別化する必要があります。
Q.社内SEへの転職に失敗する人の共通点はありますか。
A.入社前に社内SEの業務を適切に把握できていないと「想定していた業務と違った」とギャップが生まれる可能性があります。
社内SEに対して「残業が少ない」「働きやすい」といった印象を持って転職を決める人もいますが、こういった面に期待し過ぎてギャップが生まれた人もいます。
社内SEは社内のIT管理全般を任されるため、業務過多になり残業が多くなる場合もあるのです。
入社後のミスマッチやギャップを防ぐためにも、転職前にきちんと業務内容や働き方を調査しておくことが大切です。
事前のリサーチでわからない場合は、面接で「1日の業務スケジュール」や「社内SEが担当する業務内容」について質問してみてください。
Q.社内SEに転職しやすい年齢はありますか。
A.社内SEとして転職しやすい年齢は、20代〜30代半ばです。
それ以上になると管理職の募集が多くなるため、転職の難易度が上がります。
Q.社内SEに転職するメリットは何ですか。
A.社内SEは、社内のシステムに関するあらゆる業務に携われるのが醍醐味です。
会社の一員として、自社の経営や戦略と密接に関わりながら仕事を進められます。
また、構築したシステムで社員が喜ぶ反応を見れたり、サポートをした際に感謝を伝えられたりと、直接反応に触れられるのもメリットです。
さらにDXの加速、専門人材不足の影響により今後は需要が伸び続けるだろうと予測されています。
システム企画の立案からマネジメントに至るまで高度なスキルを保有していれば、転職可能性も高まります。
中長期的にみれば安定的な職につけるのもメリットの一つです。
ASSIGN
アサインはビズリーチの最高ランク受賞等、確かな実績を持つエージェントと、若手ハイエンド向け転職サイト『ASSIGN』であなたのキャリアを支援しています。 コンサルティング業界専門のキャリア支援から始まり、現在ではハイエンド層の営業職・企画職・管理職など幅広い支援を行っています。 ご経験と価値観をお伺いし、目指す姿から逆算したキャリア戦略をご提案し、ご納得いただいた上で案件をご紹介するのが、弊社のキャリア支援の特徴です。