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HRBPに求められる専門性とは?人事の経験を事業成長に活かすキャリア戦略

はじめに

事業環境の変化が激しくなるなか、企業が成長を続けるためには、事業戦略だけでなく、それを実行する人材や組織のあり方を考えることが欠かせません。

新規事業を立ち上げる際には、必要な専門人材の採用に加え、事業を推進するチームの構築や人材の配置を検討する必要があります。既存事業の成長が鈍化している場合も、営業戦略や商品戦略だけでなく、組織構造やマネジメント体制に課題が潜んでいる可能性があります。

こうした事業上の課題に対して、人事の立場から解決策を考え、事業部門とともに実行していく役割を担うのが、HRBP(Human Resource Business Partner)です。

HRBPは、採用や労務、人材開発などの人事機能を個別に担うだけではありません。事業の目標や現場の状況を理解したうえで、人材配置、組織設計、マネジメント、人材育成といった観点から、事業の実現に必要な組織づくりを進めます。

そのため、HRBPへのキャリアを考える際には、人事実務の経験年数や担当領域の広さだけでなく、人事の知見を使って事業課題を捉え、組織の変化や成果につなげた経験が重要になります。

本記事では、HRBPに求められる専門性を整理したうえで、事業成長に貢献するための具体的な考え方や、人事経験をHRBPとしての強みに発展させるキャリア戦略を解説します。

HRBPの役割は、人事施策を実行することではなく、事業が成果を出せる組織をつくること

HRBPを目指すうえで、最初に理解しておきたいのは、人事部門と事業部門では、課題の捉え方が異なるという点です。

人事部門では、採用人数や採用単価、研修の受講率、離職率など、人材に関する指標をもとに施策を検討します。一方、事業部門が日々向き合っているのは、売上や利益、顧客獲得、生産性、新規事業の立ち上げといった事業上の目標です。

HRBPには、この2つの視点をつなぎ、事業目標の達成を妨げている要因を人材・組織の側面から明らかにすることが求められます。

人事課題を、事業課題から捉え直す

営業部門で売上目標を達成できていないケースを考えてみましょう。

人事の視点だけで考えると、「営業人員が不足しているため、採用人数を増やす」という施策が候補になります。しかし、売上未達の原因が人員不足とは限りません。

  • 経験の浅い社員が多く、独り立ちまでに時間がかかっている
  • マネージャーが自身の営業活動に追われ、メンバーの育成に時間を割けていない
  • 顧客の特性に応じた人材配置ができておらず、営業機会を十分に活かせていない
  • 評価制度が短期的な個人売上に偏り、チームでの情報共有や育成が進みにくい

このように、同じ売上未達という事象であっても、背景にある課題によって有効な施策は異なります。

HRBPは、事業責任者や現場のマネージャーとの対話を通じて原因を見極め、採用、配置、育成、評価、組織体制などの選択肢から、事業成果につながる打ち手を検討します。

重要なのは、人事として実施したい施策を事業部門に提案することではありません。事業が目指す成果を理解し、その実現に必要な組織の状態を考えることです。

人事部門とHRBPでは、課題への入り方が異なる

観点人事機能を中心とした業務HRBPに求められる視点
採用必要な人材を採用する事業計画の実現に必要な人材要件・採用時期・配置を考える
人材育成研修や育成施策を企画する事業成果を妨げる能力・マネジメント上の課題を特定する
人材配置適切な人員配置を実施する事業の優先順位や組織構造を踏まえ、配置のあり方を検討する
評価・報酬制度の運用や改善を行う事業戦略に沿った行動や成果が促される仕組みを考える
組織運営人事施策の進捗を管理する現場の変化や成果を確認し、施策の見直しを進める

もちろん、一般的な人事職でも事業課題に踏み込むことはあります。また、HRBPの担当範囲は企業によって異なります。ここでの違いは職種を一律に区分するものではなく、HRBPとして特に意識したい視点を示したものです。

HRBPへのキャリアを考える際には、担当してきた人事業務を振り返るだけでなく、どのような事業課題を把握し、人事の立場から何を変えたのかを整理することが重要です。

HRBPに求められる4つの専門性

HRBPには、採用や労務、人材開発などの人事知識に加えて、事業と組織の両面から課題を捉える力が求められます。特に、次の4つの専門性は、HRBPとして役割を広げていくうえで重要です。

① 事業理解:経営・事業の方針を、人材と組織の課題に結びつける

HRBPにとって、事業理解は単なる前提知識ではありません。どのような人材が必要なのか、どの組織機能を強化すべきなのかを判断するための土台です。

新規事業への参入を計画している場合、採用人数を増やすだけでは十分ではありません。事業の立ち上げ段階で必要となる人材と、事業が拡大した後に必要となる人材では、求められる経験や役割が異なるからです。

初期段階では、顧客ニーズの検証や事業モデルの構築を担える人材が重要になるかもしれません。一方、事業が拡大する段階では、業務プロセスの整備やチームマネジメント、組織間の連携を担う人材が必要になります。

HRBPは、事業計画や収益構造、成長段階を理解したうえで、必要な人材の種類、採用の優先順位、既存社員の育成、組織体制の整備を考えます。

そのためには、事業責任者との定期的な対話に加え、事業計画や予算、部門ごとの目標などを読み解く力も欠かせません。

事業の方向性を理解し、そこから人材・組織に関する論点を導き出せることが、HRBPとしての専門性の出発点となります。

② 課題分析:表面化している問題の背景を明らかにする

現場から寄せられる要望が、そのまま解決すべき課題とは限りません。

事業部門から「即戦力の営業人材を増やしてほしい」と依頼された場合、採用活動を強化することが解決策になるとは限りません。入社後の育成体制が整っていなければ、採用しても期待する成果が出るまでに時間がかかります。また、マネージャーの管理範囲が広すぎる場合は、採用よりも組織構造の見直しが優先される可能性があります。

HRBPには、現場の要望を受け止めたうえで、背景にある原因を確認し、課題を整理する力が求められます。

具体的には、次のような情報を組み合わせて分析します。

  • 定量情報: 人員数、採用充足率、離職率、欠員期間、生産性、目標達成率など
  • 定性情報: 現場社員へのヒアリング、マネージャーの認識、業務上のボトルネック、組織内の連携状況など
  • 事業情報: 事業計画、部門目標、顧客構成、今後の事業展開など

特定の部門で離職率が高い場合も、報酬水準だけでなく、上司との関係、業務量、入社後の期待値とのギャップ、成長機会の不足など、複数の要因が考えられます。データだけで結論を出すのではなく、現場へのヒアリングを通じて仮説を検証することが重要です。

課題の捉え方が変われば、必要な施策も変わります。HRBPには、依頼された施策をそのまま実行するのではなく、何を解決すべきかを明確にする力が求められます。

③ 組織設計:人材・役割・仕組みを組み合わせ、組織の成果を高める

事業の成長に必要な人材を採用できたとしても、配置や役割分担、マネジメントの仕組みが適切でなければ、十分な成果につながらないことがあります。

HRBPには、個人の能力や経験だけでなく、それぞれの人材がどのような役割を担い、どのように協働することで組織全体の成果が高まるのかを考える視点が必要です。

事業拡大に伴って社員数が増えた企業では、創業期のように経営者が全員の業務を直接把握する運営方法が難しくなります。この場合、マネージャーの役割を明確にし、権限委譲の範囲を定め、目標設定や評価の方法を整えることが必要になるかもしれません。

また、専門性の高い人材を採用しても、担当業務や意思決定の範囲が曖昧であれば、能力を十分に発揮できない可能性があります。こうした状況では、採用要件を見直すだけでなく、役割分担や意思決定の仕組みを整理することが有効です。

HRBPが扱う組織設計のテーマには、次のようなものがあります。

  • 事業計画に応じた人員計画や人材配置
  • 組織構造や役割・権限の整理
  • マネージャーの育成とマネジメント体制の整備
  • 評価・報酬制度と事業戦略の整合性
  • オンボーディングや人材育成の仕組みづくり
  • 部門間の連携や組織文化の改善

これらは個別の人事施策として扱われることもありますが、実際には相互に影響します。採用、配置、育成、評価を個別に最適化するだけでなく、組織全体として機能する状態を考えることが、HRBPの専門性につながります。

④ 変革推進:関係者を巻き込み、施策を現場に定着させる

課題を特定し、適切な施策を設計できても、現場で実行されなければ事業成果にはつながりません。

HRBPが向き合う課題には、事業責任者、現場のマネージャー、人事部門、経営陣など、複数の関係者が関わります。それぞれが異なる目標や事情を抱えているため、合理的な施策であっても、すぐに合意が得られるとは限りません。

マネージャーの育成を強化するために定期的な1on1を導入しようとしても、現場からは「日々の業務で手いっぱいで、時間を確保できない」という反応があるかもしれません。

この場合、制度の必要性を説明するだけでは不十分です。マネージャーが抱える業務負荷を確認し、1on1によって解決したい問題を明確にしたうえで、実施頻度や進め方を調整する必要があります。導入後も、実施状況やメンバーの変化を確認し、必要に応じて運用を見直すことが大切です。

HRBPには、関係者の意見を調整するだけでなく、施策の目的を共有し、実行可能な形に落とし込み、定着するまで働きかける力が求められます。

事業部門と人事部門の双方を理解しているからこそ、制度を設計する側の論理と、現場で実行する側の事情を踏まえた推進が可能になります。

人事経験は、どのようにHRBPの専門性につながるのか

HRBPを目指すうえで、人事の経験がどのように活かせるのかは、気になるポイントでしょう。

HRBPは、特定の人事領域を経験した人だけが目指せる職種ではありません。採用、労務、人材開発、組織開発、人事企画など、これまで培ってきた知見を土台にしながら、事業部門の課題解決へと担当範囲を広げていくことができます。

重要なのは、これまでの業務をHRBPの役割に結びつけて捉え直すことです。

採用経験:事業計画を人材要件と採用戦略に落とし込む

採用担当者は、現場へのヒアリングを通じて必要な人材像を把握し、採用要件の定義、母集団形成、選考設計、候補者への訴求などを進めます。

この経験は、HRBPに必要な事業理解や人材計画の基礎となります。

採用要件の見直しにおいて、現場から求められた条件をそのまま求人票に反映するのではなく、入社後に担う役割や必要な成果を確認し、本当に必要な経験・スキルを整理した経験は、HRBPでも活かせます。

さらに、採用後の活躍状況や早期離職の傾向まで分析できれば、採用要件の妥当性や選考方法の改善だけでなく、入社後の育成や配置のあり方にも視野を広げられます。

採用人数を充足させた実績に加え、事業上の必要性を踏まえて採用の優先順位を決めた経験や、採用以外の手段も含めて課題を検討した経験は、HRBPを目指すうえで強みになります。

労務経験:制度・ルールを、組織運営の観点から捉える

労務の経験は、法令や社内規程の理解にとどまらず、従業員が安心して働ける環境や、組織を安定的に運営する仕組みを考えるうえで役立ちます。

特定の部署で長時間労働が続いている場合、労働時間の管理や業務上のルールを整えるだけでは、根本的な解決にならないことがあります。業務量の偏り、人員配置、管理職のマネジメント、業務プロセスなどを確認する必要があるためです。

労務担当者として、発生した問題に対応するだけでなく、問題の発生要因を分析し、関係部署と協力して業務の進め方や管理体制を見直した経験は、HRBPとしての課題分析や組織改善につながります。

人材開発・組織開発経験:個人の成長を、組織の成果につなげる

人材開発や組織開発の経験は、社員の能力開発やマネジメント体制の改善を通じて、事業の実行力を高めるうえで活かせます。

管理職研修を企画する際に、受講者の満足度や研修の実施率だけで評価するのではなく、現場のマネジメント課題を把握し、研修後の行動変化やチーム運営への影響まで確認した経験は、HRBPに求められる成果志向と結びつきます。

また、エンゲージメント調査などで明らかになった課題を、現場マネージャーとの対話や具体的な組織改善につなげた経験も重要です。

個人の成長を促す施策を企画するだけでなく、組織が抱える課題を捉え、事業成果に結びつく変化を生み出した経験が、HRBPとしての強みになります。

人事企画経験:制度を設計するだけでなく、事業との整合性を考える

人事企画では、人事制度、人員計画、評価・報酬、タレントマネジメントなど、組織運営の仕組みを設計・改善する機会があります。

こうした経験は、事業戦略に応じて人材や組織のあり方を検討するHRBPの役割と親和性があります。

ただし、制度の設計・運用経験があるだけで、HRBPに必要な専門性がすべて備わるわけではありません。制度を導入する目的を事業課題から考え、現場の運用状況を確認し、期待した成果が得られているかを検証することが重要です。

評価制度を改定する場合、制度上の公平性だけでなく、事業戦略に沿った行動が促される設計になっているか、現場のマネージャーが適切に評価できるか、社員の行動や組織の成果にどのような影響が生じているかまで考える必要があります。

人事企画の経験を、制度の設計・運用から、事業上の課題を解決するための仕組みづくりへと発展させることが、HRBPへのキャリア形成につながります。

HRBPとしての実力は、施策の実施後に何が変わったかで示される

HRBPへのキャリアを考える際には、担当した業務の種類だけでなく、どのような課題を解決し、何を変えたのかを示すことが重要です。

「営業部門の採用を担当し、年間30名を採用した」という実績は、採用担当者としての成果を示しています。一方、HRBPとしての専門性を伝えるには、その採用がどのような事業課題に対応するものであり、採用後に組織や事業がどう変化したのかまで説明できることが望まれます。

事例:営業組織の人員不足を、採用と育成の両面から改善する

ある企業の営業部門では、事業拡大に伴って営業人員の不足が課題となっていました。事業責任者からは、採用人数を増やしてほしいという要望が寄せられています。

しかし、現状を確認すると、採用した社員が独り立ちするまでに時間がかかっていることや、既存のマネージャーが育成に十分な時間を割けていないことも分かりました。

この状況に対して、HRBPとしては、次のような手順で課題解決を進めることが考えられます。

STEP 1:事業目標と組織の現状を把握する

事業計画から必要な営業体制を確認し、現状の人員数、採用状況、社員の立ち上がり期間、マネージャーの担当範囲などを整理します。これにより、単純な人員不足なのか、育成や組織運営にも課題があるのかを見極めます。

STEP 2:優先して解決すべき課題を特定する

採用人数の不足に加え、入社後の育成期間が長いことや、マネージャーの負荷が高いことが、営業体制の強化を妨げていると分かった場合、採用だけでなく育成やマネジメントの改善も検討対象になります。

STEP 3:複数の施策を組み合わせる

採用要件や選考方法を見直すとともに、入社後の育成プログラムを整備し、マネージャーが育成に取り組める体制を検討します。必要に応じて、経験者採用と未経験者採用の配分や、既存社員の配置も見直します。

STEP 4:実施後の変化を確認する

採用人数や採用充足率だけでなく、独り立ちまでの期間、入社後の定着状況、営業目標の達成状況などを確認します。期待した変化が見られない場合は、採用要件や育成方法、配置のあり方を再検討します。

この一連の取り組みでは、採用という人事機能に閉じず、事業目標を起点に組織の課題を捉え、複数の施策を組み合わせて改善を進めています。

なお、実際の成果は企業の状況や施策の内容によって異なります。HRBPとして経験を積む際には、必ずしも売上向上などの最終成果を単独で生み出す必要はありません。自らが担った課題分析や施策の実行によって、何が改善し、事業目標にどのように寄与したのかを説明できることが大切です。

成果を示す際に整理したい3つの観点

HRBPとしての経験を職務経歴書や面接で伝える際には、次の3点を整理すると、取り組みの価値が伝わりやすくなります。

  • 課題: 事業部門はどのような目標を掲げ、何が達成を妨げていたのか
  • 働きかけ: 原因をどのように分析し、誰と協力して、どのような施策を実行したのか
  • 変化: 組織や社員の行動にどのような変化が生じ、事業目標にどう寄与したのか

数値で示せる成果があれば、採用充足率、育成期間、離職率、業務生産性などを用いると具体性が増します。一方、数値化が難しい場合でも、意思決定の迅速化、部門間の連携改善、マネジメント体制の整備など、取り組みの前後で何が変わったのかを明確にすることが重要です。

HRBPを目指すために、今の人事業務で取り組みたいこと

HRBPへのキャリアは、必ずしも異動や転職によって初めて始まるものではありません。現在の人事業務のなかでも、事業との接点を増やし、課題解決に関わる経験を積むことができます。

特に、次の3つを意識すると、これまでの人事経験をHRBPに求められる専門性へと発展させやすくなります。

① 担当部門の事業計画と目標を理解する

まずは、自分が担当する部門の事業計画や目標を確認し、どのような人材・組織が必要とされているのかを考えることから始めましょう。

採用担当者であれば、採用依頼を受けた背景や、採用した人材に期待される役割を確認します。研修担当者であれば、研修を実施する目的が、どのような事業課題やマネジメント上の課題と結びついているのかを把握します。

こうした情報を理解することで、目の前の業務を処理するだけでなく、事業の目標達成に向けて何が必要なのかを考える習慣が身につきます。

② 現場との対話を通じて、課題を自分の言葉で整理する

事業部門との接点を増やすことも重要です。現場から依頼された施策を実施するだけでなく、なぜその施策が必要なのか、現在どのような問題が起きているのかを確認しましょう。

マネージャーから「部下の育成がうまくいかない」と相談された場合、研修の実施をすぐに提案するのではなく、どのような場面で問題が生じているのか、メンバーの経験や能力に課題があるのか、マネージャー自身の業務負荷に原因があるのかを整理します。

こうした対話を重ねることで、現場の要望を人事施策に置き換えるだけでなく、解決すべき課題そのものを考える力を養えます。

③ 小さな改善施策でも、実施後の検証まで担当する

施策の企画や実行に関わる際には、実施して終わりにせず、結果を確認するところまで取り組むことが大切です。

採用プロセスを変更した場合、選考期間や候補者の辞退率がどう変わったかを確認します。研修を実施した場合は、受講者の満足度だけでなく、現場での行動変化やマネージャーの評価も確認します。

結果を踏まえて改善を重ねる経験は、HRBPとして施策の有効性を判断するうえで役立ちます。

最初から大規模な組織改革を担当する必要はありません。現場の課題を把握し、自ら施策を考え、関係者と協力して実行し、結果を検証する一連の経験を積み重ねることが、HRBPへの移行を考える際の土台になります。

人事の専門性を、事業と組織の成長を支える力へ

HRBPに求められるのは、人事制度や採用手法に詳しいことだけではありません。事業の目標を理解し、組織が抱える課題を明らかにしたうえで、人材・組織の観点から解決策を考え、実行につなげることです。

その専門性は、特定の職種に就いた時点で完成するものではありません。採用、労務、人材開発、人事企画など、それぞれの領域で培った知見を活かしながら、事業部門との対話や課題分析、施策の実行と検証を重ねることで、少しずつ広げていくことができます。

HRBPへのキャリアを検討する際には、まずこれまでの経験を振り返り、どのような事業・組織課題に関わってきたのかを整理してみましょう。そのうえで、今後どのような事業に関わり、どのような組織課題を解決したいのかを明確にすることが、次のキャリアを選ぶ出発点になります。

アサインでは、人事領域の業務や採用市場への理解を踏まえ、一人ひとりの経験や志向性に応じたキャリア支援を届けています。HRBPを目指す場合も、これまでの人事経験をどのような強みとして活かせるのか、次の職場でどのような事業課題に関われるのかを整理することが重要です。

人事として培ってきた専門性を、事業や組織の成長にどう結びつけていくのか。これまでの経験と今後身につけたい力を踏まえながら、自分に合ったキャリアの方向性を考えていきましょう。

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アサインはビズリーチの最高ランク受賞等、確かな実績を持つエージェントと、若手ハイエンド向け転職サイト『ASSIGN』であなたのキャリアを支援しています。 コンサルティング業界専門のキャリア支援から始まり、現在ではハイエンド層の営業職・企画職・管理職など幅広い支援を行っています。 ご経験と価値観をお伺いし、目指す姿から逆算したキャリア戦略をご提案し、ご納得いただいた上で案件をご紹介するのが、弊社のキャリア支援の特徴です。

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