ASSIGN MEDIA

人事アナリティクスとは?人事データを意思決定につなげ、組織の課題を解決する実践方法

採用人数、離職率、残業時間、従業員満足度。企業では、人事に関するさまざまなデータが日々蓄積されています。しかし、データを集計して数値を把握するだけでは、組織の課題を解決できるとは限りません。

たとえば、若手社員の離職率が上昇していると分かっても、それだけでは原因は特定できません。採用時の期待と入社後の業務にギャップがあるのか、育成体制に問題があるのか、上司との関係や評価への納得感が影響しているのか。原因によって、必要な対策は大きく変わります。

こうした課題に対して、人事データを活用し、状況を把握するだけでなく、要因を分析し、施策の判断や効果検証につなげる取り組みが「人事アナリティクス」です。

人事アナリティクスの価値は、高度な分析手法を使うこと自体にあるのではありません。人事上の課題を適切な問いに置き換え、データから得た知見を具体的な意思決定に結びつけることにあります。

本記事では、人事アナリティクスの基本的な考え方から、活用できるデータ、実務での進め方、陥りやすい失敗、成果につなげるための専門性まで解説します。

人事アナリティクスとは?人事データの集計と何が違うのか

人事アナリティクスとは、従業員や組織に関するデータを分析し、人事施策や組織運営における意思決定の質を高める取り組みです。

採用、配置、育成、評価、労務、離職などの情報を活用し、組織で起きている現象を把握するとともに、その背景にある要因を探り、改善策の検討に役立てます。

人事データを集計するだけでは、打ち手は決まらない

全社の離職率を算出することは、人事データの集計にあたります。そこから年齢、勤続年数、職種、部署、上司、入社経路などの観点で傾向を確認し、離職が特定の層や状況に集中していないかを調べることが、分析の第一歩です。

さらに、離職者へのヒアリングや従業員アンケートなども組み合わせ、離職に関連する要因を検討します。その結果をもとに、オンボーディングの見直しや管理職向けの施策など、具体的な対策を考えます。

このように、集計と分析、意思決定はそれぞれ異なる役割を持っています。

段階主な取り組み得られるもの
集計離職率や採用人数などを算出する現状の把握
分析属性や時期、職場環境などの観点から傾向を調べる課題の所在や要因に関する仮説
意思決定分析結果をもとに対策の優先順位を決める具体的な施策や対応方針
効果検証施策の実施前後や比較対象の変化を確認する施策の有効性に関する判断材料

重要なのは、数値を出すことをゴールにしないことです。分析結果が人事施策の変更や経営判断に活用されて初めて、実務上の価値が生まれます。

人事アナリティクスは、経験や直感を否定するものではない

人事の現場では、社員との面談や管理職との対話を通じて得られる情報も重要です。データだけでは把握できない職場の雰囲気や、個人が抱えている事情もあります。

人事アナリティクスは、こうした経験や現場感覚を排除するものではありません。経験から生まれた仮説をデータで確かめたり、数値に表れた変化の背景を現場で確認したりすることで、判断の精度を高めるものです。

「特定の部署では若手社員が定着しにくい」という管理職の認識があった場合、実際の離職データを確認し、他部署との違いや勤続年数による傾向を調べます。さらに、面談やアンケートなどを通じて背景を確かめることで、印象だけでは見えなかった課題を把握できます。

データと現場の知見を組み合わせることが、人事アナリティクスを実務で機能させるための基本です。

人事アナリティクスで何が分かるのか?代表的な4つの活用領域

人事アナリティクスは、採用から退職まで、従業員に関わる幅広い領域で活用できます。ただし、領域によって分析の目的や必要なデータは異なります。

① 採用:採用人数だけでなく、採用活動の質を検証する

採用活動では、応募数、書類選考通過率、面接通過率、内定承諾率、採用単価などが代表的な指標です。

これらを確認することで、採用活動のどこに課題があるのかを把握できます。

応募数は十分に確保できているにもかかわらず、内定承諾率が低い場合、母集団形成よりも選考中の情報提供や候補者体験、条件提示などに改善余地があるかもしれません。一方、面接通過率が極端に低い場合は、募集要件と集客対象のずれや、選考基準の設定を確認する必要があります。

さらに、採用経路ごとの入社後の定着状況や活躍状況まで追跡できれば、採用単価の低さだけでは判断できない採用経路の価値も検討できます。

ただし、入社後の活躍を採用経路だけで説明することはできません。配属先、育成環境、上司との関係なども影響するため、複数の要因を考慮する必要があります。

② 定着・離職:離職率の変化から、組織の課題を探る

離職率は、組織の状態を把握するうえで重要な指標の一つです。しかし、全社の離職率だけを見ていても、どのような対策が必要なのかは判断しにくいものです。

全社の離職率が横ばいでも、入社1年以内の社員や特定の職種で離職が増えている可能性があります。勤続年数、部署、職種、雇用形態などの観点でデータを分けることで、全社平均に隠れた変化を発見できる場合があります。

さらに、退職者へのヒアリングや従業員アンケートなどを組み合わせれば、業務内容、育成、評価、職場環境といった要因について仮説を立てられます。

入社後半年から1年の離職が多い場合、採用時に伝えた仕事内容と実際の業務にギャップがないか、入社後の教育や相談体制が十分か、といった観点から検証できます。

ただし、分析で見つかった傾向が、そのまま離職の原因を意味するわけではありません。データから得られた仮説を、面談や追加調査などで確かめることが重要です。

③ 人材配置・育成:能力や経験が活かされる条件を見極める

人材配置や育成では、従業員の経験、スキル、研修履歴、異動履歴、評価結果などを活用できます。

特定の研修を受講した社員の評価が高まっている場合、研修内容が実務に役立っている可能性があります。一方、研修の受講率が高くても、業務上の成果や行動の変化が確認できなければ、研修の効果を十分に評価できているとはいえません。

配置についても同様です。特定の経験を持つ社員がどのような部署や役割で成果を上げているのかを分析することで、配置や育成を検討する際の参考情報が得られます。

ただし、評価結果や成果指標には、上司の評価傾向、担当業務の難易度、チームの状況なども影響します。単一の指標だけで人材の能力を判断せず、複数の情報を組み合わせて考えることが必要です。

④ 労務・働き方:働き方の変化から、負荷や運用上の問題を把握する

労務領域では、残業時間、休暇取得状況、勤怠の修正件数、休職・復職の状況などが分析対象になります。

特定の部署で残業時間が増えている場合、業務量や人員配置、繁忙期の影響、管理職のマネジメントなどを確認するきっかけになります。また、休暇取得に偏りがある場合は、業務の属人化や休暇を取得しにくい職場環境が関係している可能性もあります。

こうしたデータを定期的に確認することで、問題が顕在化する前に兆候を把握し、業務分担や勤務管理の見直しにつなげられます。

ただし、残業時間が少ないことだけで、健全な職場だと判断することはできません。実際の労働時間が適切に記録されているか、業務が過度に持ち帰られていないかなど、運用の実態も確認する必要があります。

人事アナリティクスを実務で進める5つのステップ

人事アナリティクスを導入する際、最初から大量のデータを集めたり、高度な分析ツールを導入したりする必要はありません。

まずは人事上の課題を明確にし、その判断に必要な情報を整理することが重要です。

STEP1. 解決したい人事課題を具体的な問いにする

最初に取り組むべきなのは、分析の目的を明確にすることです。

「離職率を下げたい」「採用を改善したい」といった目標だけでは、どのデータを集め、何を分析すればよいかが曖昧になります。

若手社員の離職率を改善したいのであれば、次のように問いを具体化できます。

  • 入社後、どの時期に離職が集中しているのか
  • 離職の傾向は、職種や部署によって異なるのか
  • 入社前後の期待のずれや、育成体制との関連は見られるか
  • どのような施策が、定着状況の改善につながりそうか

問いが明確になるほど、必要なデータや分析方法を選びやすくなります。

また、経営層が重視する事業上の課題と、人事部門が取り組みたい課題を結びつけることも大切です。若手社員の離職が事業拡大に必要な人材の確保を妨げているのであれば、定着改善は人事部門だけの課題ではなく、事業計画にも関わるテーマになります。

STEP2. 必要なデータを選び、分析できる状態に整える

課題が定まったら、その問いに答えるために必要なデータを整理します。

離職の分析であれば、在籍期間、部署、職種、入社経路、異動履歴、面談記録、従業員アンケートなどが候補になります。ただし、データが存在するからといって、すべてを使う必要はありません。

分析の目的に照らし、必要性の高いデータから活用することが基本です。

また、データが複数のシステムやファイルに分散している場合、社員番号や部署名の表記が統一されていない、更新時期が異なる、欠損値があるなどの問題が生じることがあります。

こうした状態のまま分析を進めると、誤った結論につながる可能性があります。データの定義、更新頻度、欠損や重複の有無を確認し、比較可能な状態に整えることが欠かせません。

人事データには個人情報や機微な情報が含まれる場合もあるため、利用目的を明確にし、アクセス権限や保管方法を適切に管理することも重要です。

STEP3. データを分解し、背景にある要因の仮説を立てる

データを整えたら、全体の平均値だけでなく、属性や時期、組織単位などの観点から変化を確認します。

若手社員の離職率を分析する場合、全社の数値に加え、入社年度、勤続年数、職種、配属先などで比較します。特定の層で離職が多いことが分かれば、その層に共通する経験や職場環境を調べることができます。

ここで大切なのは、数値の違いを見つけただけで原因を決めつけないことです。

ある部署の離職率が高くても、上司のマネジメントだけが原因とは限りません。業務の難易度や繁忙度、採用時の要件、配属された社員の構成など、さまざまな要因が関係している可能性があります。

分析結果から複数の仮説を立て、面談や追加データなどを通じて検証することで、より妥当な判断につなげられます。

STEP4. 分析結果を、実行する施策と優先順位に変換する

分析から得られた知見を、具体的な人事施策に落とし込みます。

入社後の早い時期に離職が集中し、入社直後の業務理解や相談体制に課題があると分かった場合、オンボーディングの改善や定期面談の設計が候補になります。

一方、特定の部署で業務負荷の高さが問題となっている場合には、研修を増やすよりも、業務量や人員配置、管理職の運用を見直す方が適切かもしれません。

施策を選ぶ際には、期待できる効果だけでなく、実施に必要な工数、費用、現場への影響も考慮します。すべての課題に一度に対応するのではなく、事業への影響や改善の緊急性、実行可能性を踏まえて優先順位を決めることが重要です。

STEP5. 施策の効果を検証し、次の判断に活かす

施策を実施した後は、当初の課題が改善したかを確認します。

オンボーディングを見直した場合、離職率だけでなく、入社後の業務理解、相談先の認知、上司との面談実施状況なども確認することで、施策が意図した変化を生んでいるかを検討できます。

このとき、施策の実施前後を比較するだけでは、十分な判断ができない場合もあります。採用人数の変化、事業環境、組織改編など、同時期に起きた別の要因が結果に影響している可能性があるためです。

可能であれば、比較対象となる部署や期間を設定し、施策以外の要因も考慮しながら効果を検討します。厳密な因果関係を証明できない場合でも、どのような変化が見られ、何が判断できるのかを明確にすることが大切です。

人事アナリティクスは、一度分析して終わるものではありません。分析から得た知見を施策に反映し、その結果を次の問いへつなげることで、意思決定の質を継続的に高めていきます。

人事アナリティクスで陥りやすい4つの失敗

人事アナリティクスは、データを活用すれば自動的に成果が生まれるものではありません。分析の進め方や結果の解釈を誤ると、かえって判断を誤る可能性もあります。

① 分析すること自体が目的になってしまう

データの可視化やレポートの作成に時間をかけても、その結果を誰が何の判断に使うのかが決まっていなければ、実務上の価値は限定的です。

分析を始める前に、意思決定者、判断したい内容、結果を受けて取り得る選択肢を明確にしておくことが重要です。

② 相関関係を原因だと決めつける

研修を多く受けた社員ほど評価が高いという結果が出たとしても、研修によって評価が高まったとは限りません。もともと意欲の高い社員や、上司から期待されている社員ほど研修を受ける機会が多い可能性もあります。

データ上で関連が見られることと、一方が他方を引き起こしていることは別です。因果関係を慎重に検討し、必要に応じて追加調査や比較分析を行う必要があります。

③ 数値だけで人や組織を評価してしまう

人事データは、社員の能力や組織の状態を理解するための手がかりになりますが、数値だけですべてを判断することはできません。

売上や評価が高い社員の特徴を分析しても、その結果をそのまま採用基準や配置基準に適用できるとは限りません。担当顧客、役割、経験年数、チーム構成など、成果に影響する条件が異なるためです。

分析結果は人事判断を補助する情報として扱い、個別の事情や現場での確認と組み合わせることが重要です。

④ 分析結果を現場に返さず、行動につながらない

人事部門が分析結果を把握していても、現場の管理職が内容を理解し、行動を変えなければ、課題は改善しません。

分析結果を共有する際には、専門的な数値や統計手法の説明だけでなく、何が問題で、なぜ対応が必要なのか、現場にどのような行動を求めるのかを明確に伝える必要があります。

人事アナリティクスでは、分析の精度に加えて、結果を相手に伝え、意思決定や行動につなげる力も重要になります。

人事アナリティクスを組織に定着させるためのポイント

人事アナリティクスを一部の担当者だけが行う分析業務にとどめず、組織の意思決定に活用していくには、データ、業務プロセス、関係者の3つの観点から仕組みを整える必要があります。

分析結果を活用する場面を、あらかじめ決めておく

分析結果をどの会議や業務で使うのかを明確にすることで、データが実際の判断につながりやすくなります。

採用データを採用計画の見直しに活用する、離職傾向を管理職との組織課題の検討に活用する、労働時間の変化を人員配置や業務分担の見直しに活用する、といった形です。

分析結果を報告して終わりにせず、結果を踏まえて誰が何を決めるのかまで設計することが重要です。

データの定義と管理ルールを統一する

部署によって「離職率」の算出方法が異なる、採用経路の分類が統一されていないなど、データの定義がばらばらでは、適切な比較ができません。

指標の定義、集計期間、対象範囲、更新頻度などを明確にし、関係者が共通の基準で数値を解釈できるようにする必要があります。

また、人事データの取り扱いでは、利用目的や閲覧権限を明確にし、必要以上に個人情報を共有しないことも欠かせません。分析の利便性だけでなく、プライバシーや公平性にも配慮した運用が求められます。

小さなテーマから始め、成果を積み重ねる

初めから全社の人事データを統合し、あらゆる人事課題を分析しようとすると、データ整備や関係部門との調整に多くの時間がかかります。

まずは、採用経路ごとの選考通過率や、入社後の定着状況、部署別の残業時間など、目的と必要なデータを明確にできるテーマから始める方法が現実的です。

小さな分析でも、施策の見直しにつながり、効果を確認できれば、データ活用の意義を組織内で共有しやすくなります。その経験をもとに、より複雑な課題へと分析の範囲を広げていくことができます。

人事アナリティクスを担う人事担当者に求められるスキル

人事アナリティクスには、統計やデータ分析の知識が必要ですが、それだけで十分とはいえません。人事の実務を理解し、分析結果を施策や経営判断につなげる力が求められます。

人事領域の業務と課題を理解する力

採用、育成、評価、配置、労務など、人事の各領域で何が起きているのかを理解していなければ、適切な分析テーマを設定することは困難です。

採用単価が上昇している場合でも、単価だけを見て広告費を削減すればよいとは限りません。採用難易度や採用目標、入社後の定着状況なども踏まえて、どの指標を重視すべきかを考える必要があります。

人事実務の知識は、データを適切に解釈し、実行可能な対策を考えるための基盤になります。

データを扱い、適切に解釈する力

ExcelやBIツールなどを用いてデータを整理・可視化する力に加え、集計方法や比較条件を理解し、結果を過度に一般化しない姿勢が重要です。

高度な統計分析を行う場合には、回帰分析や統計的検定などの知識が役立ちます。ただし、すべてのテーマで高度な手法が必要になるわけではありません。課題に応じて、適切な分析方法を選択することが大切です。

経営・現場の双方に伝える力

分析結果を実務で活用するには、データから得られた知見を、相手が判断しやすい形で伝える必要があります。

経営層に対しては、事業への影響や投資の優先順位を示すことが重要です。一方、現場の管理職に対しては、職場で何が起きているのか、どのような改善行動が必要なのかを具体的に説明する必要があります。

分析結果を提示するだけでなく、関係者の理解を得て、実行につなげる力が成果を左右します。

仮説を立て、検証を繰り返す力

人事データには、必ずしも明確な答えが含まれているわけではありません。分析を通じて仮説を立て、追加情報で確かめ、必要に応じて仮説を修正する姿勢が求められます。

若手社員の離職率が高いという結果に対して、すぐに研修を増やすのではなく、業務内容、配属、上司との関係、評価への納得感など、複数の可能性を検討します。そのうえで、優先して検証すべき要因を絞り込みます。

こうした思考力は、人事データを単なる報告資料から、意思決定のための情報へと変えるうえで欠かせません。

人事アナリティクスの経験は、人事の役割をどう広げるのか

人事アナリティクスの経験は、データ分析の専門性を高めるだけでなく、人事として関わる課題の範囲を広げるきっかけにもなります。

採用データの分析から採用活動の改善に取り組んだ経験は、採用戦略や人員計画の検討につながります。離職や従業員意識の分析を通じて、育成やマネジメントの課題を把握できれば、組織施策の企画や経営層への提言にも活かせます。

キャリアを考える際には、どのような分析手法を扱えるかだけでなく、分析結果を用いて何を改善したか、どのような意思決定に関わったかを振り返ることが重要です。

具体的には、次のような経験が今後の強みになります。

  • 業務改善の経験: データをもとに人事業務の課題を発見し、運用の見直しにつなげた
  • 施策企画の経験: 分析結果から人事施策を立案し、実施後の効果を検証した
  • 経営との接点: 人員計画や組織課題について、データを用いて経営層の判断を支えた
  • 部門横断の経験: 人事と現場部門が連携し、組織課題の解決に取り組んだ

人事アナリティクスを通じて、データを扱う力に加え、課題を定義する力、施策を設計する力、関係者を動かす力を磨くことで、人事として担える役割を広げていくことができます。

まとめ:人事アナリティクスは、データを人事の判断に変える取り組み

人事アナリティクスは、採用、定着、配置、育成、労務などに関するデータを活用し、人事施策や組織運営における意思決定の質を高める取り組みです。

重要なのは、データを集計・可視化することだけではありません。解決したい課題を明確にし、必要なデータを用いて仮説を検証し、具体的な施策に落とし込み、その効果を確かめることが求められます。

また、データ上の傾向をそのまま原因とみなさず、現場の声や業務実態と照らし合わせることも欠かせません。人事の専門知識とデータ分析を組み合わせることで、数値だけでは見えない課題の背景を捉え、実効性のある改善につなげられます。

人事アナリティクスの専門性を高めるには、分析手法を身につけるだけでなく、分析結果を人事施策や経営判断に活用した経験を積み重ねることが重要です。データを通じて人事の課題を捉え、組織の意思決定に関わる経験は、今後のキャリアを考えるうえでも大きな強みになります。

ASSIGN

アサインはビズリーチの最高ランク受賞等、確かな実績を持つエージェントと、若手ハイエンド向け転職サイト『ASSIGN』であなたのキャリアを支援しています。 コンサルティング業界専門のキャリア支援から始まり、現在ではハイエンド層の営業職・企画職・管理職など幅広い支援を行っています。 ご経験と価値観をお伺いし、目指す姿から逆算したキャリア戦略をご提案し、ご納得いただいた上で案件をご紹介するのが、弊社のキャリア支援の特徴です。

企業詳細へ

PICKUP / 編集者おすすめ

日本のイノベーションエコシステムを築く。ソーシング・ブラザーズの挑戦

日本のイノベーションエコシステムを築く。ソーシング・ブラザーズの挑戦

企業インタビュー
営業職のキャリアパスと転職の選択肢

営業職のキャリアパスと転職の選択肢

キャリアコラム
20代から知っておくべき、キャリアの真実とは

20代から知っておくべき、キャリアの真実とは

キャリアコラム