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人事の転職先はどう選ぶ?事業会社・スタートアップ・大手企業で変わる役割とキャリア

人事として経験を積むなかで、「採用の専門性を高めるべきか、それとも人事企画や組織開発へ領域を広げるべきか」「今の会社で経験を積み続けることが、将来のキャリアにつながるのか」と悩む方は少なくありません。

人事職のキャリアを考えるうえで、重要な選択の一つが転職先の環境です。

同じ中途採用を担当する場合でも、事業基盤が確立された企業では、採用計画に沿って特定の職種や人材を採用する役割が中心になることがあります。一方、スタートアップでは、採用計画そのものを経営陣と検討し、採用手法の選定から入社後の育成まで幅広く担うケースもあります。大手企業では、専門領域を深めながら、全社規模の人事施策や制度改革に関わる機会が生まれることもあるでしょう。

このように、企業によって人事に求められる役割や、得られる経験は異なります。

ただし、スタートアップなら幅広い経験を積める、大手企業なら専門性を高められると、一概に決められるわけではありません。重要なのは、企業規模だけで判断するのではなく、事業の成長段階や組織の課題、任される役割を理解したうえで、自分が目指すキャリアにつながる環境を選ぶことです。

本記事では、事業会社・スタートアップ・大手企業で人事が担う役割の違いを整理し、それぞれの環境でどのようなキャリアを築けるのかを解説します。

人事のキャリアは「何を担当するか」だけでなく「どの環境で経験するか」で変わる

人事のキャリアを考える際、採用、労務、人材開発、人事企画といった職種や担当領域に注目する方は多いでしょう。

もちろん、専門領域を選ぶことは重要です。しかし、同じ業務を担当していても、どのような組織で、どこまでの責任を持って仕事を進めるかによって、身につく経験は変わります。

採用担当者が年間50名の採用を担う場合を考えてみましょう。

採用計画がすでに決まっており、担当者は候補者の集客や選考の進行、内定者対応などを担う企業もあります。一方で、事業計画を踏まえて必要な人材を定義し、採用人数や予算、選考基準を経営陣と検討する企業もあります。

どちらも採用の経験ですが、後者では、事業の方向性を理解したうえで採用計画を立てる力や、関係者と合意形成を行う力も身につきます。

さらに、採用した人材の入社後の活躍状況まで把握できれば、採用基準や育成施策の改善にも関われるでしょう。

この違いを生むのは、担当業務の名称だけではありません。企業の組織体制や人事部門に求められる役割、本人に与えられる裁量などが関係しています。

転職先を選ぶ際には、次の3つの観点から、得られる経験を考えることが重要です。

  • 業務の広がり: 採用や労務など、特定の領域を深めるのか。採用から育成、制度企画まで複数の領域を経験するのか。
  • 意思決定への関与: 決まった方針に沿って実務を進めるのか。課題の発見や施策の企画、方針の決定にも関わるのか。
  • 事業・組織への影響: 自分の仕事が、採用目標の達成だけでなく、社員の活躍や組織の成長にどうつながるのかを把握できるか。

こうした観点を持つと、求人票に記載された業務内容だけでは見えにくい、転職先で得られる経験の違いが分かるようになります。

事業基盤のある企業で、人事として着実に経験を積む

一定の事業基盤を持つ中堅企業や成長企業では、事業運営に必要な人事機能を担いながら、担当領域の専門性を高めていくキャリアが考えられます。

大手企業ほど業務が細分化されていない一方、スタートアップほど組織や制度が未整備ではない企業もあり、専門領域を深めながら、関連する業務へ経験を広げられる可能性があります。

採用・育成・組織づくりをつなげて考える

中途採用を担当する人事が、採用計画の策定や採用手法の選定に関わり、さらに入社後のオンボーディングや育成施策にも携わるケースがあります。

採用活動では、求める人材像を明確にし、必要な人材を確保することが求められます。しかし、採用した人材が早期に離職したり、期待する成果を上げられなかったりすれば、採用活動だけで問題を解決することはできません。

入社後の状況まで把握できると、選考段階で確認すべき経験や能力、入社後に必要な教育、配属先との連携方法などを見直せます。

このように、採用を起点に関連領域へ経験を広げることで、人事施策を一連の流れとして捉えられるようになります。

また、組織の課題に応じて、人事制度の運用改善や管理職向けの研修企画などに関わる機会もあります。担当領域を持ちながら、他の人事機能とのつながりを理解できる点は、事業基盤のある企業でキャリアを築くうえでの選択肢の一つです。

次のキャリアにつながる経験を、意識的に増やす

一方で、事業基盤のある企業でも、担当業務が固定され、経験の幅が広がりにくい場合があります。

採用担当として一定の成果を出せるようになっても、採用計画や予算の決定には関われず、選考の進行管理や候補者対応が中心になることもあるでしょう。

その場合は、現在の業務を続けるだけでなく、次にどのような経験を積みたいのかを明確にすることが重要です。

採用の専門性を深めたいのであれば、採用戦略やデータ分析、採用広報などに関わる機会を探す。人事領域を広げたいのであれば、入社後の育成や組織開発、人事制度の運用にも携わる。経営に近い役割を目指すのであれば、事業計画や人員計画の策定に関わる経験を求めるといった考え方ができます。

この環境でどのような経験を積めるのか、そして、その経験が次のキャリアにどうつながるのか。 その視点を持つことが、転職先を選ぶ際にも重要になります。

スタートアップで、事業の成長に合わせて人事の仕組みをつくる

スタートアップでは、事業の拡大に合わせて、採用体制や組織構造、人事制度などを整備する必要が生じます。

すでに確立された仕組みを運用するだけでなく、何が必要なのかを考え、実際に形にしていく仕事が生まれやすいことが特徴です。

採用人数を満たすだけでは、事業の成長を支えられない

事業拡大に伴って社員数を50名から150名へ増やそうとしている企業では、採用活動を強化するだけでは不十分な場合があります。

採用人数が増えれば、候補者を集める方法や選考体制を見直す必要があります。さらに、入社する社員が増えることで、受け入れ部門の負担や教育体制、評価方法、組織内のコミュニケーションにも変化が生じます。

人事には、採用計画を実現するだけでなく、社員数が増えても組織が機能する状態をつくることが求められます。

具体的には、経営陣と採用計画を検討し、必要な人材や採用時期を整理する。採用手法を選び、選考基準や面接体制を整える。入社後の研修やオンボーディングを設計し、管理職と連携しながら受け入れ体制を整える。こうした仕事を横断的に担う可能性があります。

組織が成長する過程では、これまで必要なかった制度やルールを整備しなければならないこともあります。社員の増加に合わせて、評価制度や等級制度、労務管理の仕組みを見直すなど、採用以外の領域にも仕事が広がる場合があります。

仕組みが整っていないからこそ、課題を見極める力が問われる

幅広い業務を経験できる一方で、スタートアップでは、何を優先して整備すべきかを自分で考えなければならない場面もあります。

採用を急ぐ必要がある一方で、入社後の育成体制が整っていない状況を考えてみましょう。採用を優先して人員を増やしても、現場が受け入れられず、社員が十分に活躍できなければ、期待した事業成果につながらない可能性があります。

反対に、制度や研修を細かく整備することに時間をかけすぎると、事業の成長に必要な人材を確保できないかもしれません。

このような環境では、すべての課題に同時に取り組むのではなく、事業の状況や組織の成熟度を踏まえて優先順位を決める必要があります。

また、経営陣との距離が近い環境では、経営方針を人事施策に反映しやすい一方、経営陣の意向と現場の実態が一致しないこともあります。双方の考えを把握し、実行できる施策に落とし込む力も求められます。

スタートアップでの経験を、次のキャリアにどうつなげるか

スタートアップで経験を積む場合、担当した業務の数だけでなく、どのような課題に対して、どこまで責任を持って取り組んだのかを整理することが重要です。

「中途採用を担当した」という経験でも、候補者対応や日程調整を担ったのか、採用計画の策定から採用手法の選定、選考基準の設計、入社後の定着改善まで担ったのかによって、経験の内容は異なります。

採用に加えて育成や組織開発を経験した場合も、単に複数の業務を担当したというだけでなく、それぞれの施策をどのようにつなげ、組織の課題を解決したのかを説明できることが大切です。

こうした経験は、将来的に人事責任者やHRBPを目指す際にも、人事・組織コンサルティングの領域へ進む際にも生かせます。

ただし、スタートアップであれば必ず幅広い経験が積めるわけではありません。人事担当者が一人しかおらず、日々の労務や採用オペレーションに多くの時間を費やす企業もあります。

転職時には、担当業務の範囲だけでなく、経営陣との関わり方、施策の決定権、今後の組織拡大の見通しなども確認しておきましょう。

大手企業で、専門性を深めながら大規模な組織課題に向き合う

大手企業では、採用、労務、人材開発、人事制度などの機能が細分化され、専門領域ごとに担当者が配置されていることがあります。

そのため、担当領域に関する知識や実務経験を深めやすい一方、他の人事機能や経営に関わる機会は、組織体制や配属先によって異なります。

複雑な制度や大規模な組織運営を経験する

大手企業では、社員数や事業部門が多いことから、人事施策を全社に展開する際にも、さまざまな調整が必要になります。

人事評価制度を改定する場合、制度の内容を考えるだけでは終わりません。各事業部門の役割や評価基準との整合性を確認し、管理職への説明や社員への周知を進め、運用状況を確認しながら必要な修正を行う必要があります。

また、複数の拠点や職種、雇用形態がある企業では、全社で統一すべき部分と、事業部門ごとに柔軟に対応すべき部分を整理しなければなりません。

こうした経験を通じて、制度設計に関する知識だけでなく、関係者との調整、全社展開、制度の定着までを見据えた企画・運用の力を身につけられます。

採用領域でも、採用人数や職種が多い企業では、採用データの分析、採用ブランドの構築、選考プロセスの改善など、専門性を深められる領域があります。

専門性を深めるだけでなく、担当領域の外側にも目を向ける

一方で、専門性を高めることと、担当業務だけに閉じることは異なります。

労務の専門性を深める場合でも、法令に沿った手続きを正確に行うだけでなく、働き方や組織構造の変化が労務管理にどのような影響を与えるのかを考えることが重要です。

採用であれば、選考の進行管理や候補者対応だけでなく、採用した人材の活躍状況や定着率まで確認することで、採用活動を事業成果と結びつけて考えられるようになります。

また、担当領域の外側にある仕事を知ることも、キャリアを広げるきっかけになります。採用と育成の連携、評価制度と人材配置の関係、労務管理と組織開発の接点などを理解することで、自分の専門領域をより広い視点から捉えられるようになります。

大手企業でキャリアを築く際には、専門性を深めることに加え、社内異動やプロジェクトへの参加などを通じて、どのような経験を追加できるかを考えることが重要です。

大手企業で得た経験を、どのような役割につなげるか

大手企業での経験は、専門領域の責任者や人事企画の担当者を目指す際に生かせます。また、全社的な制度改革や人材戦略の策定に関わる経験を積めれば、将来的に人事部長やHRBPなど、経営・事業に近い役割を目指すことも考えられます。

さらに、制度設計や労務、組織開発などの専門性を深めた場合には、人事・組織コンサルティング会社で複数企業の課題解決に携わる道もあります。

ただし、企業規模が大きいことだけで、専門性や経営への関与が保証されるわけではありません。実際にどのような仕事を任され、どこまで意思決定に関われるのかが重要です。

転職先を検討する際には、企業の知名度や規模に加え、配属先の役割や、今後担当する可能性のあるプロジェクトまで確認しておきましょう。

自分に合う転職先は、目指すキャリアから逆算して考える

ここまで見てきたように、事業基盤のある企業、スタートアップ、大手企業では、経験しやすい仕事や求められる役割に違いがあります。

しかし、転職先を選ぶ際に重要なのは、どの環境が優れているかを決めることではありません。自分が今後どのような人事になりたいのかを考え、そのために必要な経験を積める環境を選ぶことです。

採用の専門性を深めたい場合

採用領域で専門性を高めたいのであれば、採用計画の策定、採用チャネルの選定、候補者の集客、選考プロセスの改善、採用データの分析など、どこまでの業務に関われるかを確認しましょう。

大手企業では、大規模な採用活動や採用ブランドの構築などに携われる可能性があります。事業基盤のある企業では、採用実務を担いながら、採用計画や育成との連携へ仕事を広げられる場合があります。スタートアップでは、採用の仕組みを一から構築し、事業の成長に合わせて改善する経験が得られることもあります。

採用人数や担当職種だけでなく、採用活動のどの段階から関わり、どのような成果に責任を持つのかを見極めることが大切です。

人事領域を広げ、組織づくりに関わりたい場合

採用だけでなく、育成や組織開発、人事制度などにも関わりたいのであれば、複数の人事機能を経験できる環境が選択肢になります。

特に、事業拡大に伴って人事機能を整備する企業では、採用体制の構築からオンボーディング、育成施策の企画まで、複数の領域に関わる機会が生まれることがあります。

ただし、業務範囲が広いことと、企画や設計に関われることは同じではありません。複数の業務を担当していても、定型的な運用が中心であれば、制度や施策を考える経験は得にくい可能性があります。

転職先を選ぶ際には、担当領域の広さに加えて、施策を企画する機会や、実行後の結果を検証する役割まで担えるかを確認しましょう。

経営や事業の意思決定に近づきたい場合

将来的にHRBPや人事責任者を目指すのであれば、経営や事業部門と連携し、人材・組織に関する課題を解決する経験が重要になります。

事業計画を踏まえた人員計画の策定、組織課題の把握、人材配置や育成方針の検討、経営層への提案などに関われるかどうかが判断材料になります。

スタートアップでは、経営陣と近い距離で人事施策を検討する機会が得られる場合があります。大手企業でも、事業部門のHRBPや全社的な人事企画など、事業・経営に近い役割を担える可能性があります。

重要なのは、経営陣との距離が近いことだけではありません。経営方針を理解し、現場の課題を把握し、施策の提案や実行にどこまで関われるのかを確認することが大切です。

人事の専門家として、特定領域を深めたい場合

人事制度、労務、組織開発などの専門性を高めたい場合は、担当領域の複雑さや、専門知識を生かして課題解決に取り組めるかを見極めましょう。

大手企業では、大規模な制度運用や全社的な制度改革に関わる機会があります。事業基盤のある企業では、制度の運用から改善まで一貫して経験できる場合があります。スタートアップでは、組織の成長段階に応じて、必要な制度を設計し、運用を整える経験が得られることもあります。

将来的にコンサルティング会社などへの転職を考える場合は、制度の運用経験に加えて、課題の分析、改善案の設計、関係者への説明、導入後の効果検証まで経験できるかを確認するとよいでしょう。

人事の転職では、これまでの経験を「次の環境で生かせる力」に変える

転職先を選ぶ際には、今後どのような経験を積みたいかだけでなく、これまでの経験をどのように生かせるかを整理することも重要です。

人事の仕事では、担当した業務の名称だけでは、本人が持つ能力や強みが伝わりにくいことがあります。

採用担当として候補者対応や面接日程の調整を担ってきた場合でも、候補者の反応を分析し、選考プロセスの改善に取り組んだ経験があれば、課題を把握して改善策を実行する力として整理できます。

また、採用要件の策定に関わり、現場のマネージャーと求める人材像をすり合わせてきたのであれば、関係者の意見を整理し、合意形成を進める力を示せます。

人事以外の職種を経験している場合も、そこで得た経験が生かせる可能性があります。営業や事業企画の経験があれば、顧客や事業の課題を把握する力、数値をもとに施策を検討する力、関係者を巻き込みながら業務を進める力などを、人事の仕事に結びつけて考えられます。

大切なのは、経験した業務を並べるだけでなく、どのような課題に向き合い、どのように考えて行動し、何を改善したのかを整理することです。

そのうえで、転職先が求める役割と照らし合わせることで、自分の経験を生かせる環境や、今後新たに身につけたい能力が明確になります。

転職先を決める前に確認したい、3つのポイント

最後に、企業規模や知名度だけでは判断しにくい、転職先を見極めるためのポイントを紹介します。

① 入社後に任される仕事の範囲

求人票に記載されている業務内容だけでなく、入社後にどのような役割を担うのかを確認しましょう。

採用担当であれば、採用計画や予算の策定まで関わるのか、決定済みの計画に沿って実務を進めるのか。人事企画であれば、制度の運用が中心なのか、設計や改定にも関わるのか。具体的な業務を確認することで、得られる経験を把握しやすくなります。

② 課題を解決するための裁量と、周囲との連携

幅広い業務を担当していても、自分で方針を考えたり、施策を改善したりする機会が限られている場合があります。

どのようなことを自分で判断できるのか、上司や経営陣にどのような提案ができるのか、事業部門とどの程度連携するのかを確認しましょう。

特に、将来的に人事企画やHRBPを目指す場合は、関係者と協力しながら課題を解決する経験を積めるかが重要になります。

③ その企業で得られる経験が、将来の選択肢につながるか

転職先を選ぶ際には、入社直後の仕事内容だけでなく、数年後にどのような経験を積める可能性があるかも考えましょう。

採用の専門性を深めたい人にとっては、採用戦略やデータ分析を経験できる環境が適しているかもしれません。一方、将来的に人事責任者を目指す人にとっては、採用に加えて育成や制度設計、組織課題の解決にも関われる環境が選択肢になります。

ただし、将来の役割や異動が確約されているとは限りません。現時点で期待できる業務と、将来的に可能性がある業務を分けて確認し、自分が納得できるキャリアの見通しを持つことが大切です。

人事としてのキャリアは、環境選びと経験の積み重ねで広がる

人事職の転職先を考える際、事業基盤のある企業、スタートアップ、大手企業のいずれにも、それぞれ異なる特徴があります。

事業基盤のある企業では、担当領域を持ちながら、関連する人事機能へ経験を広げられる可能性があります。スタートアップでは、事業の成長に合わせて人事の仕組みを整え、幅広い課題に向き合う機会が生まれることがあります。大手企業では、専門性を深めたり、全社規模の制度や組織課題に取り組んだりするキャリアが考えられます。

ただし、こうした特徴はあくまで傾向であり、実際の役割は企業や配属先によって異なります。企業規模だけで判断するのではなく、今後どのような仕事を担い、どのような能力を身につけたいのかを起点に考えることが重要です。

また、転職は、これまでの経験を手放して新しいことを始めるだけの機会ではありません。これまで培ってきた知識や能力を整理し、それを生かしながら次の経験を積む機会でもあります。

自分が目指す人事像を明確にし、現在の経験と今後必要な経験をつなげて考えることで、転職先の選択肢はより具体的になります。

どの企業に転職するかだけでなく、その環境で何を経験し、次にどのような役割を目指すのか。 その視点を持つことが、人事として長期的なキャリアを築くうえで重要です。

アサインでは、これまでの人事経験や強みを整理し、今後目指したい役割から逆算したキャリアの選択肢を検討することを大切にしています。現在の経験をどのように生かせるのか、次にどのような経験を積むべきなのかを明確にし、自分に合ったキャリアを考えていきましょう。

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アサインはビズリーチの最高ランク受賞等、確かな実績を持つエージェントと、若手ハイエンド向け転職サイト『ASSIGN』であなたのキャリアを支援しています。 コンサルティング業界専門のキャリア支援から始まり、現在ではハイエンド層の営業職・企画職・管理職など幅広い支援を行っています。 ご経験と価値観をお伺いし、目指す姿から逆算したキャリア戦略をご提案し、ご納得いただいた上で案件をご紹介するのが、弊社のキャリア支援の特徴です。

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