福利厚生を重要視しすぎることの落とし穴

福利厚生は、比べにくいのに目立つ条件です。この記事では、求人票の福利厚生を2種類に分けて読む方法と、金額に直して比べる手順、そして見落とすと後で響いてくる点を整理します。

求人票の福利厚生の限界

会社説明会でよく聞くのが、福利厚生の充実という言葉です。ただ、この言葉だけでは他社と比べられません。強い比べ方は、2社の月あたりの手取りの差を金額で言える状態です。制度の一覧を並べるのをやめ、自分に入る額に直して比べる形になります。

一方、「どちらも福利厚生が手厚い」で止まる比べ方は多いところです。制度の一覧を並べただけでは、差が出ないためです。

聞いてみると、片方は住宅の補助が厚く、もう片方は休暇の制度がそろっている。中身がまったく違うのに、どちらも同じ言葉で説明されていたわけです。

比べるには、制度の言葉を「何が、いくら分、誰に対して提供されるのか」まで分解する必要があります。ここまで落とせば差が見えるはずです。

もう1つ、就活生が見落としやすい点があります。福利厚生には、法律で会社に義務づけられている部分と、会社が独自に決めている部分があることです。

前者はどの会社にもあります。だから、そこを手厚さの根拠として説明されていたら、比較の材料にはなりません。

2種類に分けて読む

求人票を開いたら、まずこの2つに仕分けておきます。

社会保険が完備されているという表現は、法律で決まっている分の話です。これを売りとして強調する会社があれば、他に語れる制度が少ない可能性があります。

一方で、独自の制度の数は多ければよいというものでもありません。使われていない制度が並んでいることもあります。だから見たいのは、自分が実際に使う制度が含まれているかどうかです。

たとえば実家から通う人にとって、住宅の補助はほぼ意味を持ちません。逆に1人暮らしなら、月々の負担が大きく変わります。社員食堂も同じで、毎日使う人と外で食べる人とでは価値が違います。

まず自分の生活を書き出してから、制度を照らし合わせておきましょう。順番を逆にすると、他人にとって価値のある制度に引きずられます。

変わりやすさを織り込む

押さえておきたいのは、独自の制度は変わるという点です。会社の業績が悪くなれば、費用の削減はまず独自の制度から手がつきます。手厚かった補助が数年で縮小することは珍しくありません。

実際、住宅の補助を見直す動きは大手でも出ています。一律の手当を減らし、社員が自分で選べる形に組み替える会社が増えました。つまり、いまの制度が10年後もあるとは限りません。入社の決め手を独自の制度に置くと、変わったときに理由が消えます。

一方で、給与そのものは制度ほど簡単には下がりません。比べるなら、まず給与を見て、独自の制度は補助的に見るのが安全です。

この順番を逆にすると、判断を誤ります。月1万円の住宅補助より、月2万円の給与差のほうが大きいのに、目立つのは前者だからです。

給与が上がりにくい会社では、独自の制度が手厚く見えることもあります。人を集めるために、費用のかかりにくい部分を厚くしている場合があるためです。

制度の有無だけを見て、その裏側を見落とさないようにします。10年勤めたときの差は、給与の側に大きく出ます。

福利厚生を見る順番

比べる手順はこの通りです。

金額に直せる制度を足す段階で、気づくことがあります。制度を金額に直すと、想像より小さい差になることが多いのです。金額に直せない制度は、実際に使えているかを確かめる必要があります。制度があることと、使われていることは別だからです。

賞与も、募集要項の記載だけでは判断できません。「年2回」とあっても、何か月分かは書かれていないことがあります。説明会で聞けば、直近の実績を教えてもらえる会社がほとんどです。答えられない会社なら、その理由も含めて判断材料になります。

4つを並べ終えたら、2社の差を1枚にまとめてください。頭の中で比べている限り、印象の強い制度に引っ張られます。

金額に直したときの差

比べ方の例は次の通りです。

後者は、金額に直したうえで、直せない部分で決めています。この形にすると迷いが減るはずです。

なお、住宅補助のような手当も、多くは基本給と同じく税金や社会保険料の対象になります。手元に残る額で比べたいなら、額面の差からさらに2割前後が引かれると見ておいてください。もう1組、制度の使われ方でも比べます。

制度の存在だけでは、働き方は分かりません。使った人がその後どうなったかまで聞くと、実態が見えます。

面接で聞くときの言い方

福利厚生を聞くこと自体は問題ありません。聞き方に配慮すれば、志望度を疑われることもありません。避けたいのは制度の有無だけを並べて聞くことで、条件だけで会社を選んでいる印象になります。

代わりに、働き方と結びつけて聞きましょう。「配属予定の部署では、休暇をどのくらいの頻度で取っているか」と聞く形です。一方、この聞き方ができる人は多くありません。制度の有無ではなく、自分の働き方を確かめようとしていることが伝わります。

逆質問の場で聞く場合は、仕事の質問を先に置いてください。順番だけで印象が変わりますし、聞く相手も選べます。人事に制度の説明を求め、現場の社員には使われ方を聞くと、同じ制度でも返ってくる答えの粒度が違うはずです。

内定が出た後なら、より踏み込んで聞けます。入社を決める前の面談があれば、そこで金額や運用の実態を確かめてください。条件面の質問は、内定後のほうが答えてもらいやすいものです。選考中に聞きにくかったことは、その段階に取っておく手もあります。

聞いた内容は、その場でメモに残してください。複数社の話を並べる段になると、記憶だけでは混ざります。

判断の確かめ方

比べられたかどうかは、次の3点で確かめられます。

• 2社の月あたりの手取りの差を、金額で言えるか
• 自分が実際に使う制度を3つ挙げられるか
• その制度が縮小されたとき、それでもその会社を選ぶかを言えるか

制度が縮小されたときの問いが、最も大事です。ここで答えに詰まるなら、決め手が制度に寄りすぎています。3つ通れば、比べたうえで選んだ結果になるので、待遇を理由に選んでも判断の軸は残ります。

福利厚生を見ること自体は、生活に直結する条件なので、むしろ見ないほうが不自然です。

福利厚生の見方の身につけ方

福利厚生を比べるときに要るのは、制度の数ではなく、金額に直した数字です。

志望企業2社の募集要項を開き、月々の固定で入る金額を並べる。今日の作業はそこまでで、それだけでも印象と実際の差が見えてきます。

条件が拮抗して決められないなら、ASSIGNのエージェントにぶつけてみると早く進みます。