新卒・中途採用戦略と採用ブランディングとは?企業に合う人材と出会うための設計方法
採用活動において、「応募が集まらない」「求める人材からの応募が少ない」「内定を出しても辞退されてしまう」といった課題は、企業規模や業界を問わず起こり得ます。
こうした課題に対して、採用媒体を増やしたり、求人票の表現を見直したりすることは有効な手段の一つです。しかし、施策を追加するだけでは、採用成果が安定しないこともあります。
その背景には、採用したい人材の定義、候補者に伝える企業の魅力、選考を通じて得られる情報が、一貫した方針のもとで設計されていないという問題が潜んでいる場合があります。
採用活動で重要なのは、単に応募者を増やすことではありません。事業や組織の将来像から必要な人材を考え、その人材に自社を選ぶ理由を伝え、入社後の活躍につながる採用を実現することです。
本記事では、新卒採用と中途採用それぞれの戦略の考え方から、採用ブランディングの設計、候補者との接点づくり、成果を検証する方法までを解説します。
採用戦略は「何人採用するか」ではなく「どのような組織をつくるか」から考える
採用計画を立てる際、採用人数や募集職種、採用時期などを決めることは欠かせません。ただし、これらは採用戦略を具体化するための要素であり、出発点そのものではありません。
最初に考えるべきなのは、事業の成長に向けて、どのような人材が、なぜ必要なのかという問いです。
新規事業を立ち上げる企業では、事業を構想する人材だけでなく、顧客のニーズを把握してサービスを形にする人材や、事業運営の仕組みを整える人材も必要になるでしょう。
一方、既存事業の拡大を目指す企業では、営業組織の強化やマネジメント層の拡充、専門人材の確保などが優先課題になる可能性があります。
このように、採用で求められる人材は、企業の事業フェーズや組織課題によって変わります。
採用人数を決める前に整理したい3つの視点
① 事業上の課題
売上拡大、新規事業の立ち上げ、生産性の向上など、事業として何を実現したいのかを明確にします。
② 組織に不足している機能
事業目標の達成に向けて、どのような役割や能力が不足しているのかを把握します。単純な人数不足なのか、特定の専門性やマネジメント機能の不足なのかによって、採用方針は変わります。
③ 採用以外の解決手段
不足する機能を、すべて新たな人材の採用で補う必要があるとは限りません。既存社員の育成や配置転換、業務の見直しなども含めて検討することで、採用すべき人材をより明確にできます。
これらを整理したうえで、採用人数、職種、求める経験や能力、採用時期、予算、活用する採用手法を具体化していきます。
採用戦略は、人事部門だけで完結するものではありません。経営層や事業部門と採用の目的を共有し、採用した人材に何を期待するのかをすり合わせることが、戦略を実効性のあるものにする第一歩です。
新卒採用と中途採用では、見極めるべき人材像が異なる
新卒採用と中途採用は、同じ採用活動であっても、候補者に期待するものや、入社後に担ってもらう役割が異なります。
両者を同じ基準で捉えるのではなく、それぞれの採用目的に応じて、人材要件や選考方法を設計する必要があります。
新卒採用:将来の成長と組織との相性を見極める
新卒採用では、職務経験が限られている候補者が多いため、現時点でのスキルだけで入社後の活躍を判断することは困難です。
そのため、学習意欲や行動特性、物事への取り組み方、価値観などを把握し、入社後にどのような成長が期待できるかを見極めることが重要になります。
ただし、「ポテンシャルが高い人材」という抽象的な表現だけでは、選考基準が面接官ごとに異なってしまいます。
主体性を重視するのであれば、過去の経験において自ら課題を発見し、周囲を巻き込みながら行動した経験があるかを確認します。学習力を重視するのであれば、未経験の課題にどう取り組み、失敗から何を学んだのかを掘り下げます。
このように、期待する資質を具体的な行動に置き換えることで、選考の一貫性を高められます。
また、新卒採用は、将来的にどのような人材を組織内で育成していきたいかという視点も欠かせません。採用時点の適性だけでなく、入社後の育成方針や配属先とのつながりまで考えておく必要があります。
中途採用:入社後に担う役割と発揮できる能力を見極める
中途採用では、候補者がこれまで培ってきた経験や専門性を、入社後の業務でどのように活かせるかが重要な判断軸になります。
一方で、経験年数や前職の企業名、役職だけを基準にすると、実際の能力や自社での再現性を正確に判断できないことがあります。
営業経験者を採用する場合でも、既存顧客との関係構築に強みを持つ人材と、新規開拓の仕組みを構築できる人材では、適した役割が異なります。
そのため、採用要件を定める際には、次のような観点を整理することが大切です。
- 担ってほしい役割: 入社後に解決してほしい課題や期待する成果
- 必要な経験・能力: 業務を遂行するうえで不可欠なスキルや知識
- 入社後に習得できる要素: 入社時点では必須としなくてもよい能力
- 成果を発揮するための条件: 必要な権限、チーム体制、事業環境など
特に、必須要件と歓迎要件を区別することは重要です。要件を過度に積み上げると、実際には活躍できる候補者まで選考対象から外してしまう可能性があります。
新卒・中途採用の違いを踏まえて設計する
| 比較項目 | 新卒採用 | 中途採用 |
| 主な採用目的 | 将来の組織を担う人材の確保 | 事業課題の解決や必要な機能の補完 |
| 重視する観点 | 行動特性、学習力、価値観、成長可能性 | 専門性、実績、経験の再現性、役割との適合性 |
| 採用要件の考え方 | 入社後の育成も含めて設定する | 入社時に必要な能力と、入社後に習得できる能力を分ける |
| 主な接点 | インターンシップ、説明会、大学との接点、選考など | 求人媒体、人材紹介、スカウト、リファラルなど |
| 入社後との接続 | 配属・育成・初期キャリアの設計 | 期待役割の明確化・早期戦力化・定着 |
なお、これらは一般的な傾向であり、すべての企業に当てはまるわけではありません。新卒採用でも専門性を重視する場合があり、中途採用でも長期的な育成を前提とする場合があります。
大切なのは、採用区分そのものにとらわれず、採用の目的と入社後に期待する役割から、適切な人材要件を設定することです。
採用ブランディングとは?企業の魅力を「候補者が選ぶ理由」に変える
採用ブランディングとは、採用したい人材に対して、自社で働く価値や魅力を一貫して伝え、入社先として選ばれるための認識を形成していく取り組みです。
採用サイトやSNSで企業の魅力を発信することだけが、採用ブランディングではありません。
候補者が企業を知り、興味を持ち、選考に進み、入社を決めるまでの各接点で、どのような企業として認識されるかを設計することが重要です。
企業が伝えたい魅力と、候補者が知りたい魅力は異なる
企業は、自社の成長性や事業の社会的意義、福利厚生、社風などを魅力として伝えることがあります。しかし、それらが候補者にとって応募や入社を決める理由になるとは限りません。
成長意欲の高い候補者であれば、会社の規模や知名度以上に、どのような仕事を任されるのか、どのような能力を身につけられるのかを重視するかもしれません。
専門性を高めたい候補者であれば、扱う技術や業務の難易度、専門家と協働できる環境などが重要になる可能性があります。
このように、企業の魅力は一律ではありません。自社の強みを列挙するだけでなく、採用したい人材の関心や転職・就職の判断軸と結びつけて伝えることが、採用ブランディングの要点です。
採用ブランディングを設計する3つのステップ
ステップ1:自社が提供できる価値を整理する
まずは、事業の特徴、仕事内容、組織文化、働き方、成長機会、評価制度などを整理します。
その際、企業が「魅力だ」と考えている要素だけでなく、実際に社員が働くなかで価値を感じている点や、他社と比較した際の特徴も把握することが大切です。
ステップ2:採用ターゲットにとっての価値を明確にする
整理した魅力のうち、採用したい人材が特に重視するものは何かを考えます。
若手のうちから幅広い業務を経験できることが強みであれば、「裁量が大きい」と伝えるだけでなく、実際に任される仕事の範囲や意思決定の機会、サポート体制まで具体的に示すことで、候補者が働く姿をイメージしやすくなります。
ステップ3:あらゆる採用接点で一貫して伝える
採用サイトには成長機会が書かれているのに、面接では仕事内容が曖昧なままでは、候補者が受け取る印象にずれが生じます。
求人票、スカウト文面、採用広報、説明会、面接、内定後のコミュニケーションまで、伝える内容と実際の体験をそろえることが重要です。
採用ブランディングは、魅力的な言葉をつくる仕事であると同時に、発信内容を裏付ける実態を整える仕事でもあります。
新卒・中途採用それぞれで、候補者との接点をどう設計するか
採用ターゲットと伝えるべき価値が定まったら、次に考えるのが候補者との接点です。
採用手法は、流行しているものを一律に導入するのではなく、どのような人材に、何を伝え、どのような行動につなげたいのかに応じて選択する必要があります。
新卒採用:学生が企業を理解する機会を段階的につくる
新卒採用では、企業や仕事について十分に理解していない学生も多く、初期段階から応募や入社を促すだけでは、自社への関心を高めにくい場合があります。
そのため、認知から応募、選考、入社決定までの各段階で、学生の理解を深める接点を設計することが重要です。
- 認知段階: SNS、採用サイト、大学との接点などを通じて、事業や仕事を知ってもらう
- 興味形成段階: インターンシップや社員との交流を通じて、仕事内容や職場の雰囲気を具体的に理解してもらう
- 選考段階: 面接や社員面談を通じて、学生の価値観や志向を把握するとともに、企業への理解を深めてもらう
- 内定後: 配属や育成、入社後の働き方について情報を提供し、入社に向けた不安や疑問を解消する
ここで重要なのは、接点の数を増やすこと自体を目的にしないことです。
インターンシップを実施するのであれば、単に会社説明を行うのか、実際の業務に近い課題に取り組んでもらうのかによって、学生が得られる情報は変わります。採用したい人材にどのような魅力を理解してほしいのかを明確にしたうえで、企画内容を設計する必要があります。
中途採用:候補者の転職理由と、自社で実現できることを結びつける
中途採用では、候補者が現職で培った経験や転職を考える背景を踏まえ、自社でどのような役割を担えるのかを具体的に伝えることが重要です。
同じ職種の経験者であっても、転職を検討する理由は一人ひとり異なります。専門性を深めたい人もいれば、より上流の業務に関わりたい人、事業づくりに携わりたい人もいます。
そのため、求人票やスカウト文面では、職務内容や必須要件だけでなく、入社後に期待する役割や、仕事を通じて得られる経験を明確に伝えることが大切です。
また、選考中には、候補者の経験や志向を把握するだけでなく、候補者が自社について判断するために必要な情報を提供します。
マネジメント経験を持つ候補者には、チームの規模だけでなく、組織上の課題や意思決定の範囲を伝えることが有効です。専門職の候補者には、担当業務の内容に加え、専門性を発揮できる環境や、他部門との連携方法を具体的に説明するとよいでしょう。
中途採用では、候補者の経験を評価するだけでなく、その経験を自社で活かせる環境があることを、候補者自身が判断できるようにすることが重要です。
採用成果を左右する「候補者体験」と選考プロセスの設計
採用広報で企業に興味を持ってもらえても、選考中の対応や情報提供に問題があれば、応募者の離脱や内定辞退につながる可能性があります。
候補者体験とは、企業を知ってから入社を決めるまでの過程で、候補者が企業との接点を通じて得る印象や経験のことです。
選考プロセスを設計する際は、企業が候補者を評価することだけでなく、候補者が企業を理解し、入社先として判断することも意識する必要があります。
選考の各段階に、明確な目的を持たせる
選考フローを設計する際には、各段階で何を確認し、候補者に何を伝えるのかを整理します。
書類選考では応募要件との適合性を確認し、一次面接では実務経験や行動特性を掘り下げ、最終面接では期待する役割や双方の認識をすり合わせる、といった役割分担が考えられます。
もちろん、適切な選考内容は職種や採用難易度によって異なります。重要なのは、各選考段階の目的を明確にし、同じ質問を繰り返すだけの面接や、評価基準が曖昧な選考を避けることです。
面接官による評価のばらつきを抑える
採用要件を定めていても、面接官によって評価の観点が異なれば、選考結果に一貫性がなくなります。
そのため、人事は評価項目や質問例、評価基準を整備するだけでなく、面接官がその意図を理解できるようにすることが求められます。
また、評価基準を統一することは、すべての候補者に同じ質問をすることだけを意味しません。候補者の経験に応じて質問を掘り下げながらも、最終的には共通の観点で判断できるようにすることが大切です。
選考スピードと情報の質を両立させる
候補者への連絡が遅れたり、面接後の案内が不明瞭だったりすると、企業への関心が薄れる要因になり得ます。一方で、選考を急ぐあまり、必要な情報の確認や候補者との対話が不足すれば、入社後のミスマッチを招く可能性があります。
選考段階ごとの所要日数や連絡期限を定め、関係者間で進捗を共有することで、候補者を待たせすぎず、必要な判断材料を確保しやすくなります。
候補者体験の改善は、単に丁寧に対応することではありません。候補者が必要な情報を得て、納得感を持って意思決定できる採用プロセスを整えることです。
採用活動を改善するために、人事が追うべき指標
採用施策の成果を判断する際、採用人数や採用単価だけを見ていると、どこに問題があるのかを特定しにくくなります。
応募数が多くても、求める要件を満たす候補者が少なければ、採用活動全体の効率は高いとはいえません。また、内定承諾率が高くても、入社後に早期離職が続くのであれば、採用要件や候補者への情報提供を見直す必要があります。
採用の成果を適切に把握するには、採用活動を複数の段階に分け、それぞれの指標を確認することが重要です。
| 分析する段階 | 主な指標 | 確認したいこと |
| 認知・集客 | 採用サイト閲覧数、応募数、スカウト返信率 | ターゲットに情報が届いているか |
| 応募・選考 | 書類通過率、面接通過率、選考辞退率 | 採用要件や選考基準が適切か |
| 内定・承諾 | 内定承諾率、内定辞退理由 | 企業の魅力や条件が候補者に伝わっているか |
| 入社後 | 定着率、早期離職率、入社後の活躍状況 | 採用時の期待と入社後の実態が一致しているか |
| コスト・効率 | 採用単価、採用充足率、採用期間 | 投資に対して適切な成果が得られているか |
指標を設定する際には、すべてを同じ優先度で追うのではなく、採用上の課題に応じて重点項目を定めることが大切です。
スカウトへの返信が少ない場合、送信数を増やす前に、対象者の選定基準や文面、提示している仕事の魅力を検証します。面接辞退が多い場合は、選考日程や連絡スピード、面接で提供している情報に課題がないかを確認します。
さらに、採用経路別・職種別・候補者属性別などに分けて数値を見ることで、全体平均だけでは把握できない傾向が見えてきます。
指標を集計すること自体が目的ではなく、数値の変化から原因を仮説立てし、次の施策につなげることが、採用活動を継続的に改善するうえで重要です。
採用戦略を機能させるために、人事に求められる視点
ここまで見てきたように、採用活動は人材要件の設定、採用手法の選択、採用ブランディング、選考設計、効果検証など、複数の業務が連動することで成果につながります。
そのため、人事には、目の前の採用業務を着実に進める力に加えて、採用活動全体を見渡し、課題の原因を特定する視点が求められます。
特に重要なのは、次の3つです。
① 事業と組織の状況を踏まえて採用要件を設計する力
現場から提示された要件をそのまま求人票に落とし込むだけでは、採用の目的が曖昧になる場合があります。
なぜその人材が必要なのか、入社後にどのような成果を期待するのか、必須の経験と入社後に習得できる能力は何かを、現場と対話しながら整理することが重要です。
② 候補者の視点から企業の魅力を捉える力
自社が伝えたいことを発信するだけでなく、候補者が仕事や組織をどのように理解し、何を判断材料としているかを把握する必要があります。
候補者との面談や選考後のアンケート、辞退理由の分析などを通じて、企業の伝え方や採用プロセスを見直していくことが有効です。
③ 採用データをもとに施策を改善する力
応募数や通過率などの数値を確認するだけでなく、その変化が起きた背景を考え、改善策を実行することが大切です。
採用チャネルや求人内容、選考フローを個別に検証し、どの施策がどのような成果につながったのかを把握することで、次回の採用計画にも知見を活かせます。
こうした力は、採用業務の経験を積むだけで自然に身につくとは限りません。日々の業務を通じて得た情報を、事業・組織・候補者のそれぞれの視点から捉え直し、施策の改善につなげることが重要です。
まとめ:採用戦略と採用ブランディングは、企業と人材の接点を設計する仕事
新卒採用と中途採用では、採用の目的や候補者に期待する要素が異なります。しかし、どちらにおいても、事業や組織の課題から必要な人材を定義し、その人材にとっての自社の価値を明確に伝え、納得感のある選考を設計することが重要です。
採用ブランディングも、企業の魅力を発信するだけでは十分ではありません。発信内容と実際の仕事内容や組織環境を一致させ、候補者が自社で働く姿を具体的にイメージできるようにする必要があります。
採用活動の成果を高めるには、採用人数や応募数といった短期的な指標だけでなく、候補者との接点や選考体験、入社後の定着・活躍までを見据えて改善を重ねることが欠かせません。
人事には、採用実務への理解を土台に、事業部門との連携、候補者の視点、データ分析を組み合わせながら、採用活動全体を設計する力が求められます。
アサインでは、人事領域で培ってきた経験や知見を踏まえ、一人ひとりの志向性やこれまでの実績に応じて、今後のキャリアの方向性や経験の活かし方を踏まえた支援を心掛けています。採用業務の専門性をさらに深めたい方から、採用戦略や組織づくりに関わる役割を目指したい方まで、これまでの経験を起点に、次のキャリアを考えることが可能です。
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