人事のキャリアに行き詰まりを感じたら?今の会社に残るか、転職するかの判断基準
人事として採用や労務、研修などの経験を積んできたものの、「この先も同じ業務を続けていてよいのだろうか」「今の会社にいても、これ以上成長できないのではないか」と感じることはないでしょうか。
人事の仕事は、経験を重ねることで業務への理解が深まる一方、担当領域や組織体制によっては、業務の幅が広がりにくいこともあります。採用目標を達成しても次の年には同じ業務が始まり、労務や制度運用を正確にこなしていても、仕事の進め方そのものを変える機会がない。そうした状況が続くと、日々の業務には慣れていても、自分の成長を実感しにくくなります。
しかし、キャリアに行き詰まりを感じたからといって、すぐに転職することが最善とは限りません。現職で担当範囲を広げたり、異動や役割変更を通じて新しい経験を積んだりできる可能性もあります。一方で、本人の意欲だけでは変えられない組織上の制約がある場合、環境を変えることが次の成長につながることもあります。
大切なのは、今の仕事が合っているかどうかだけでなく、今の会社で実現できることと、環境を変えなければ実現しにくいことを見極めることです。
本記事では、人事としてキャリアに停滞感を覚えたときに確認したいポイントと、現職に残る場合・転職する場合それぞれの選択肢について解説します。
人事として成長している実感がなくなるのはなぜか
人事のキャリアに行き詰まりを感じる背景には、単に業務がマンネリ化しているだけでなく、経験の積み方に変化がなくなっているという問題があります。
採用担当として毎年同じ採用計画を実行し、面接調整や候補者対応、進捗管理を繰り返している場合、業務を効率よく進める力は身につきます。しかし、採用要件の策定や採用手法の選定、経営陣との採用計画のすり合わせなどに関われなければ、担当できる仕事の範囲は変わらないままです。
労務担当であれば、給与計算や勤怠管理、社会保険手続きなどを正確に処理できるようになっても、労務課題の分析や制度の見直し、業務フローの改善まで任されなければ、経験の広がりを感じにくいでしょう。
研修・人材開発の担当者も同様です。研修の企画や運営に慣れていても、研修後の行動変容や組織全体への効果を検証する機会がなければ、企画の成果を実感しにくくなります。
このように、経験年数が増えていても、担当する役割や意思決定の範囲が変わらなければ、キャリアの停滞を感じることがあります。
ここで確認したいのは、業務に慣れたことで物足りなさを感じているのか、それとも、次の経験を積む機会そのものが限られているのかという点です。
前者であれば、現職でも仕事の進め方や担当範囲を変えることで、成長の余地をつくれる可能性があります。後者であれば、異動や役割変更の可能性を確認し、必要に応じて転職も視野に入れる必要があります。
転職を決める前に確認したい、現職で変えられること
キャリアに停滞感を覚えたとき、まず考えたいのは、今の会社に残りながら次の経験を積めるかどうかです。
人事は、所属する組織の規模や人員配置、経営方針によって担当できる業務が大きく変わります。現在の担当業務だけを見て「この会社では成長できない」と判断する前に、社内で役割を広げる余地がないかを確認してみましょう。
① 担当業務の範囲を広げられるか
中途採用を担当している人であれば、候補者対応や面接調整にとどまらず、採用計画の策定や採用チャネルの選定、選考データの分析などに関われないかを考えてみます。
労務担当であれば、定型業務の効率化に加えて、勤怠データから課題を特定し、業務フローや制度の改善を提案することも考えられます。
新しい部署への異動がすぐに実現しなくても、既存業務の改善や新しいプロジェクトへの参加を通じて、経験を広げられる場合があります。
② 上司や経営陣から、新しい役割を任される可能性があるか
人事のキャリアは、本人の希望だけでなく、会社が人事に何を期待しているかにも左右されます。
事業拡大に向けて採用を強化している会社では、採用担当者が採用戦略の立案や人員計画の策定に関わる機会が生まれるかもしれません。また、組織の拡大に伴って評価制度や管理職育成の見直しが必要になれば、これまで採用を担当していた人が制度設計や組織開発に関わる可能性もあります。
こうした機会が見込めるのであれば、上司との面談などで今後担いたい役割を伝え、実現に向けて必要な経験を確認してみるとよいでしょう。
③ 異動や役割変更の仕組みがあるか
現在の部署では担当領域を広げる余地がなくても、社内異動によって新しい経験を積めることがあります。
一方、人事部門の人数が限られていたり、定期異動によって人事以外の部署へ配属される可能性があったりする場合、希望するキャリアを継続して築けるとは限りません。
確認したいのは、制度として異動が可能かどうかだけではありません。実際に人事部門内で担当変更が行われているのか、本人の希望がどの程度考慮されるのか、異動後も人事として専門性を深められるのかといった実態です。
現職で次の経験を積める見通しがあり、その経験が将来目指す役割につながるのであれば、今の会社に残ることにも十分な意味があります。
転職を検討したいのは、努力だけでは変えにくい制約があるとき
現職で成長できる余地を探しても、担当範囲や組織体制を変えることが難しい場合もあります。その場合は、本人の努力だけで解決しようとするのではなく、環境を変えることも選択肢に入れる必要があります。
① 担当領域が固定され、次の役割に進めない
採用担当として成果を出していても、採用以外の領域を経験する機会がなく、今後も同じ役割を担い続けることが想定されるケースです。
採用の専門性をさらに深めたいのであれば、現職に残る選択も考えられます。しかし、将来的に人事企画やHRBP、組織開発などへ役割を広げたいのであれば、現職でその経験を積めるかが重要になります。
採用実務から採用戦略の立案へ進みたいのに、採用計画や予算の決定には関われない。人事企画に挑戦したいのに、制度の運用業務から担当を変えられない。このように、目指す役割に必要な経験を積む道筋が見えない場合は、転職先で実現できる可能性を調べる価値があります。
② 人事が担う役割に、会社として限界がある
人事の業務範囲は、会社によって大きく異なります。
採用人数や労務管理などの実務を中心に担う会社もあれば、事業計画に基づいた人員計画の策定や組織構造の検討、管理職育成、評価制度の設計などに人事が深く関与する会社もあります。
現在の会社で、人事が経営や事業部門の意思決定に関わる機会が少なく、今後もその役割が変わる見込みがない場合、より広い役割を担える環境への転職が選択肢になります。
ただし、会社の規模が大きいから人事が戦略的な仕事を担える、小さいから実務に限られる、と一概にはいえません。企業規模だけでなく、経営陣が人事に何を期待しているか、実際にどのような意思決定を任されているかを確認することが大切です。
③ 人事として積みたい経験と、会社の事業課題が合わなくなっている
人事の仕事は、会社が直面している課題によっても変わります。
急成長している企業では採用や組織拡大に関する課題が多く、事業が成熟している企業では人材配置や管理職育成、評価制度の見直しなどが重要になることがあります。
採用戦略の経験を積みたい人が、採用規模の縮小した会社で定型的な労務業務を中心に担当している場合、希望する経験を得にくい可能性があります。一方で、制度設計や組織開発を深めたい人にとっては、組織変革を進めている会社が適した環境になるかもしれません。
自分が次に積みたい経験と、会社がこれから解決しようとしている課題が重なっているか。この視点から現職を見直すことで、残るべきか、環境を変えるべきかを考えやすくなります。
人事の転職先は、企業規模よりも「任される役割」で選ぶ
転職を考える際、大手企業かベンチャー企業か、事業会社かコンサルティングファームかといった企業属性に目が向きがちです。しかし、人事として次のキャリアを考えるうえでは、転職先の名称や規模だけで判断しないことが重要です。
同じ採用担当であっても、ある会社では決められた要件に沿って候補者を選考する役割が中心となり、別の会社では事業計画を踏まえた採用要件の策定から、採用手法の選定、入社後の定着までを担うことがあります。
転職先を比較する際は、入社後に何を担当するのか、どのような判断を任されるのか、次にどのような役割へ進めるのかを具体的に確認しましょう。
① 現職の経験を深め、専門性を高める
採用や労務など、これまで担当してきた領域をさらに深める道です。
採用担当であれば、採用計画の立案や採用広報、データ分析、採用プロセスの改善などへ担当範囲を広げることで、採用活動全体を設計できる人材を目指せます。
労務であれば、法令対応や労務リスクの管理、制度運用の改善など、より高度な判断が求められる業務へ進むことが考えられます。
この方向を目指す場合は、単に同じ職種の求人を探すのではなく、現在の会社では得られない経験や、より高い専門性が求められる役割を担えるかという視点で転職先を選ぶことが大切です。
② 担当領域を広げ、複数の人事機能を経験する
採用を中心に経験してきた人が、研修や人材開発、組織開発などにも関わる道です。
採用した人材が入社後に活躍できていないという課題に対して、採用要件の見直しだけでなく、オンボーディングや管理職育成、評価の仕組みまで検討するような役割です。
複数の人事機能を経験することで、採用から定着、育成、評価までをつなげて考えられるようになります。将来的に人事企画や人事責任者など、組織全体を見渡す立場を目指す場合にも、選択肢の一つとなります。
ただし、業務範囲が広いことと、専門性が深まることは必ずしも同じではありません。幅広い業務を経験できる環境を選ぶ際は、それぞれの業務でどこまで企画や意思決定に関われるのかも確認しましょう。
③ 事業部門と近い立場で、人材・組織の課題を解決する
採用や労務などの人事実務を土台に、事業部門の責任者と連携しながら人材・組織の課題解決を担う道もあります。代表的な役割の一つがHRBP(Human Resources Business Partner)です。
営業組織の成長が鈍化している場合、単純に採用人数を増やすのではなく、必要な人材像や人員配置、管理職のマネジメント、評価の仕組みなどを事業責任者とともに検討します。
人事の専門知識に加えて、事業の状況を理解し、人材に関する施策を事業成果につなげていく視点が求められます。
ただし、HRBPという名称がついていても、実際の業務は企業によって異なります。事業部門の相談対応や人事施策の運用が中心なのか、組織課題の特定や人員計画の策定にも関われるのか、役割の実態を確認することが重要です。
④ 人事領域の知見を、複数の企業の課題解決に活かす
事業会社の人事だけでなく、人事・組織領域のコンサルティングなど、外部の立場から企業の課題解決に関わる道もあります。
人事制度の改定や組織再編、人材育成の仕組みづくりなど、企業ごとに異なる課題に向き合う仕事です。特定の会社の制度運用にとどまらず、さまざまな企業の課題を分析し、解決策を考える経験を積める可能性があります。
一方で、プロジェクトの企画・提案が中心となる場合と、制度導入や現場への定着まで関わる場合では、身につく経験が異なります。自分が課題分析や企画を深めたいのか、施策を実行して組織に定着させるところまで担いたいのかを整理して選ぶことが大切です。
転職先を選ぶ前に、次の職場で確認したい5つのこと
人事の転職では、求人票に記載された職種名や業務内容だけでは、入社後に担う役割を十分に把握できないことがあります。選考の過程では、次の点を確認しておくとよいでしょう。
① 入社後、最初に任される業務は何か
採用戦略の立案と書かれていても、実際には候補者対応や面接調整が中心となる場合があります。具体的な業務の割合や、入社直後に期待される成果を確認しましょう。
② どこまで自分で判断できるのか
採用要件や施策の企画を自ら決められるのか、上司や経営陣の決定を実行する役割なのかによって、積める経験は変わります。
③ 人事部門は、経営や事業部門とどのように連携しているのか
人事が事業計画や組織課題の検討に参加しているのか、決定された方針を実行することが中心なのかを確認することで、仕事の進め方を具体的にイメージできます。
④ 入社後に役割を広げた事例はあるか
採用から人事企画へ進んだ人や、労務から制度設計へ担当範囲を広げた人など、社内でどのようなキャリアを歩んだ人がいるのかを聞いてみましょう。制度上の可能性だけでなく、実際の事例を知ることが判断材料になります。
⑤ そのポジションで、どのような成果が期待されているのか
採用人数や業務処理の正確性だけでなく、業務改善や組織課題の解決など、何を成果として評価するのかを確認しましょう。求められる成果が明確になると、自分が今後伸ばしたい能力との相性も判断しやすくなります。
こうした点を確認することで、転職先が単に職場を変える選択肢なのか、それとも次のキャリアに必要な経験を積める環境なのかを見極めやすくなります。
人事のキャリアに行き詰まりを感じたとき、最初に整理したいこと
ここまで見てきたように、現職に残るか転職するかを判断する際は、今の会社への満足度だけでなく、これから積みたい経験と、その実現可能性を整理することが重要です。
まずは、次の3点を振り返ってみましょう。
① これまでの経験で、何ができるようになったのか
担当してきた業務を並べるだけでなく、どのような課題に向き合い、何を工夫し、どのような成果につなげたのかを整理します。
採用担当であれば、採用人数だけでなく、採用要件の見直しや選考プロセスの改善、現場との合意形成なども振り返ることができます。労務であれば、処理件数だけでなく、業務効率化や制度運用の改善、リスクへの対応なども経験として整理できます。
これまでの仕事を振り返ることで、自分が得意とすることや、次の職場でも活かせる経験が見えてきます。
② 次に、どのような経験を積みたいのか
「人事として成長したい」という希望を、具体的な業務や役割に置き換えて考えてみましょう。
採用戦略の立案に携わりたいのか、制度設計の専門性を深めたいのか、複数の人事領域を経験したいのか、事業責任者と組織課題を解決したいのかによって、選ぶべき環境は異なります。
役職や年収だけでなく、どのような仕事を任され、何を自分で決められるようになりたいのかまで考えることが、キャリアの方向性を明確にするうえで重要です。
③ その経験は、現職で積めるのか
最後に、目指す役割に必要な経験を、今の会社で積めるかどうかを考えます。
上司に希望を伝える、改善プロジェクトへの参加を申し出る、社内異動の可能性を確認するなど、現職で実現できることがあれば、まずは具体的な行動に移してみましょう。
一方で、担当範囲や人事部門の役割が構造的に固定されており、希望する経験を積む見通しが立たない場合は、転職先を調べて比較することも有効です。転職活動を通じて、自分の経験がどのような役割で評価されるのかを知ることも、今後の判断材料になります。
人事のキャリアは、会社を変えるかどうかよりも「次に何を経験するか」で考える
人事として働くなかで、成長実感が薄れたり、今後のキャリアに迷いを感じたりすることは、必ずしも珍しいことではありません。
ただし、その原因が業務への慣れにあるのか、担当範囲の制約にあるのか、会社が人事に期待する役割にあるのかによって、取るべき行動は変わります。
現職で新しい役割を任される可能性があるなら、今の環境を活かして経験を広げることが一つの選択肢です。一方、目指すキャリアに必要な経験を積む道筋が見えないのであれば、転職によって環境を変えることにも意味があります。
大切なのは、現職に残ることと転職することを、どちらかが正解という二択で捉えないことです。自分がこれまで培ってきた経験を活かしながら、次に必要な経験を積める環境を選ぶことが、納得感のあるキャリアにつながります。
アサインでは人事領域の知見をもとに、これまでの経験や強みだけでなく、今後目指したい役割や実現したい働き方も踏まえながら、キャリアの選択肢を検討しています。現職で経験を広げる可能性も含めて整理し、自分の経験を次のキャリアにどうつなげていくかを考えることが大切です。
ASSIGN
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